【セグメント情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
【関連情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
2.地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載していない。
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載していない。
3.主要な顧客ごとの情報
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
2.地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載していない。
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載していない。
3.主要な顧客ごとの情報
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
当社グループの報告セグメントは設備工事業のみであり、その他の事業については重要性が乏しいため、記載を省略している。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
当社グループの報告セグメントは設備工事業のみであり、その他の事業については重要性が乏しいため、記載を省略している。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
当社グループの報告セグメントは設備工事業のみであり、その他の事業については重要性が乏しいため、記載を省略している。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
当社グループの報告セグメントは設備工事業のみであり、その他の事業については重要性が乏しいため、記載を省略している。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)及び当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
該当事項なし。
1.関連当事者との取引
(1)連結財務諸表提出会社と関連当事者との取引
(ア)連結財務諸表提出会社の親会社及び主要株主(会社等に限る。)等
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
(注) 取引条件及び取引条件の決定方針等
取引条件については、市況等を検討し、価格交渉のうえ、決定している。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
(注) 1.取引条件及び取引条件の決定方針等
取引条件については、市況等を検討し、価格交渉のうえ、決定している。
2.当連結会計年度において当社が実施した自己株式の処分の結果、当社の親会社に該当していた北陸電力㈱
は、2025年8月22日付けで当社のその他の関係会社に該当することとなった。
(イ)連結財務諸表提出会社と同一の親会社をもつ会社等及び連結財務諸表提出会社のその他の関係会社の子会社等
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
(注) 取引条件及び取引条件の決定方針等
取引条件については、市況等を検討し、価格交渉のうえ、決定している。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
(注) 取引条件及び取引条件の決定方針等
取引条件については、市況等を検討し、価格交渉のうえ、決定している。
(2) 連結財務諸表提出会社の連結子会社と関連当事者との取引
連結財務諸表提出会社の役員及び主要株主(個人の場合に限る。)等
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
該当事項なし。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
該当事項なし。
2.親会社又は重要な関連会社に関する注記
該当事項なし。
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していない。
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりである。
3. 株式給付信託(BBT及びJ-ESOP)が保有する当社株式を、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めており、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式数に含めている。期末自己株式数は前連結会計年度1,974千株、当連結会計年度2,461千株であり、このうち信託が保有する期末自己株式数は前連結会計年度65千株、当連結会計年度901千株である。
また、期中平均自己株式数は前連結会計年度1,974千株、当連結会計年度2,266千株であり、このうち信託が保有する期中平均自己株式数は前連結会計年度65千株、当連結会計年度569千株である。