# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1）連結経営指標等

回次 | 第66期 | 第67期 | 第68期 | 第69期 | 第70期
決算年月 | 2021年９月 | 2022年９月 | 2023年９月 | 2024年９月 | 2025年９月
売上高 | (千円) | 7,794,170 | 6,959,599 | 8,635,485 | 8,947,614 | 10,647,689
経常利益 | (千円) | 418,451 | 232,940 | 522,105 | 421,161 | 658,551
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (千円) | 321,656 | 191,409 | 344,757 | 277,432 | 405,234
包括利益 | (千円) | 340,906 | 178,097 | 356,582 | 293,385 | 434,559
純資産額 | (千円) | 4,372,407 | 4,453,227 | 4,754,099 | 4,940,143 | 5,277,444
総資産額 | (千円) | 7,416,210 | 6,544,767 | 7,540,025 | 8,394,129 | 8,806,700
１株当たり純資産額 | (円) | 5,010.23 | 5,079.89 | 5,394.80 | 5,575.54 | 5,932.43
１株当たり当期純利益 | (円) | 369.24 | 218.58 | 391.73 | 313.54 | 455.94
潜在株式調整後１株当たり 当期純利益 | (円) | － | － | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 59.0 | 68.0 | 63.1 | 58.9 | 59.9
自己資本利益率 | (％) | 7.5 | 4.3 | 7.5 | 5.7 | 7.9
株価収益率 | (倍) | 8.9 | 14.0 | 8.8 | 12.2 | 9.7
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 22,324 | △270,511 | 230,277 | 421,994 | 1,238,782
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 7,088 | 209,165 | △95,690 | △501,269 | 9,528
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △199,401 | △352,192 | △68,698 | 490,508 | △232,731
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 2,215,701 | 1,802,163 | 1,868,051 | 2,279,284 | 3,294,863
従業員数 | (人) | 145 | 148 | 154 | 165 | 171

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．従業員数は、就業人員数を表示しております。

３．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第67期の期首から適用しており、第67期以降の連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2）提出会社の経営指標等

回次 | 第66期 | 第67期 | 第68期 | 第69期 | 第70期
決算年月 | 2021年９月 | 2022年９月 | 2023年９月 | 2024年９月 | 2025年９月
売上高 | (千円) | 6,900,149 | 6,160,611 | 7,736,436 | 8,041,206 | 9,146,204
経常利益 | (千円) | 323,697 | 164,563 | 450,308 | 421,889 | 571,870
当期純利益 | (千円) | 221,971 | 156,393 | 304,239 | 306,380 | 379,994
資本金 | (千円) | 885,697 | 885,697 | 885,697 | 885,697 | 885,697
発行済株式総数 | (株) | 901,151 | 901,151 | 901,151 | 901,151 | 901,151
純資産額 | (千円) | 4,100,067 | 4,145,872 | 4,406,226 | 4,621,218 | 4,933,279
総資産額 | (千円) | 6,756,710 | 6,113,173 | 6,824,505 | 6,922,257 | 7,188,750
１株当たり純資産額 | (円) | 4,698.16 | 4,729.29 | 5,000.04 | 5,215.60 | 5,545.55
１株当たり配当額 | (円) | 125.00 | 80.00 | 140.00 | 125.00 | 160.00
（内１株当たり中間配当額） | (円) | (－) | (－) | (－) | (－) | (－)
１株当たり当期純利益 | (円) | 254.81 | 178.60 | 345.70 | 346.26 | 427.54
潜在株式調整後１株当たり 当期純利益 | (円) | － | － | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 60.7 | 67.8 | 64.6 | 66.8 | 68.6
自己資本利益率 | (％) | 5.5 | 3.8 | 7.1 | 6.8 | 8.0
株価収益率 | (倍) | 13.0 | 17.1 | 10.0 | 11.0 | 10.3
配当性向 | (％) | 49.1 | 44.8 | 40.5 | 36.1 | 37.4
従業員数 | (人) | 126 | 128 | 133 | 131 | 137
株主総利回り | (％) | 91.1 | 86.6 | 100.9 | 114.1 | 133.8
（比較指標：配当込みTOPIX） | (％) | (127.5) | (118.4) | (153.7) | (179.2) | (217.8)
最高株価 | (円) | 4,160 | 3,500 | 3,890 | 4,300 | 4,880
最低株価 | (円) | 3,270 | 2,994 | 3,000 | 3,275 | 3,500

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．従業員数は、就業人員数を表示しております。

３．最高・最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）におけるものであり、2022年４月４日以降は東京証券取引所（スタンダード市場）におけるものであります。

４．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第67期の期首から適用しており、第67期以降の事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

### ２【沿革】

年月 | 事項
1957年９月 | 建物防水工事を目的として、マサル工業株式会社を設立 設立資本金500千円　所在地東京都江東区森下二丁目６番地
1959年７月 | 本社を東京都中央区日本橋人形町に移転
1963年９月 | 建設業登録（東京都知事登録 (ち) 第29239号）
1966年９月 | 本社を東京都中央区日本橋蛎殻町に移転
1968年２月 | わが国初の超高層ビル三井霞が関ビルのシーリング防水工事を施工、他社に先がけ建物シーリング防水工事のノウハウを取得
1972年10月 | 本社を東京都江東区佐賀に移転
1979年４月 | 株式会社マサルエンジニアリングを東京都中央区に設立、リニューアル工事を開始
1986年２月 | 株式会社マサルソービを東京都江東区に設立、材料・資材の一元管理を開始
1989年８月 | 商号をマサル工業株式会社から株式会社マサルへ変更
1990年７月 | 建設業許可（建設大臣許可 (般－２) 第13991号）
1991年４月 | 株式会社マサルエンジニアリングと合併
1991年９月 | 一級建築士事務所登録（東京都知事登録第34086号）
1991年９月 | 株式会社マサルソービ　解散により清算
1992年２月 | 建設業許可（建設大臣許可 (特－３) 第13991号）以後３年ごとに許可更新
1994年11月 | 日本証券業協会に店頭登録
1996年４月 | その他の防水工事等（地下防水工事、塗膜防水工事、屋上防水工事等）を開始
2001年６月 | ISO9002の認証取得を受ける
2002年３月 | 千葉営業所を千葉県市川市に設置
2003年３月 | ISO9001：2000の認証を受ける
2004年12月 | 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
2006年４月 | 株式会社テクマを子会社とし、グラフィック事業を開始
2008年12月 | 株式会社テクマよりグラフィック事業を譲受け
2009年４月 | 株式会社テクマを吸収合併
2010年４月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱに上場
2011年７月 | 株式会社塩谷商会を子会社化
2013年７月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に上場
2014年６月 | 決算期を変更（決算日を３月31日より９月30日に変更）
2018年９月 | 東京都江東区佐賀に本社屋を建替
2020年10月 | 株式会社塩谷商会を株式会社マサルファシリティーズに商号変更
2021年４月 | 横浜営業所を神奈川県横浜市に設置
2021年12月 | 千葉営業所を閉鎖
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）からスタンダード市場に移行
2024年１月 | 株式会社イノベイトを東京都江東区に設立
2024年４月 | 株式会社マサルファシリティーズが空気設備工業株式会社を子会社化

### ３【事業の内容】

当社グループは、当社（株式会社マサル）及び子会社３社で構成され、主として建物の新築防水工事、改修工事、直接受注工事及び空調・冷暖房・給排水等の設備工事並びに排気装置を主体とした乾燥・塗装装置、集塵装置等の産業用機械の組立・設置・メンテナンスを展開しております。

当社グループの事業内容及び当社と子会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであり、次の２部門は「第５　経理の状況　１　連結財務諸表等　(1）連結財務諸表　注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

（建設工事業）

当社及び株式会社イノベイトが建物の新築防水工事、改修工事、直接受注工事の施工及び建築材料販売、機材のレンタル等を行っております。

（設備工事業）

株式会社マサルファシリティーズが空調・冷暖房・給排水等の設備工事の施工を行っております。

空気設備工業株式会社が排気装置を主体とした乾燥・塗装装置、集塵装置等の産業用機械の組立・設置・メンテナンスを行っております。

なお、新築防水工事、改修工事、直接受注工事及び空調・冷暖房・給排水等の設備工事を当社グループとして受注する仕組みを整えております。

以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 （千円） | 主要な事業の 内容 | 議決権の 所有割合 （％） | 関係内容
（連結子会社） 株式会社マサルファシリティーズ （注）１、３ | 東京都大田区 | 90,000 | 空調・冷暖房・給排水等の設備工事 | 100.0 | 当社、子会社間での 工事の発注及び施工
空気設備工業株式会社 （注）４ | 大阪府大阪市 | 20,000 | 排気装置を主体とした乾燥・塗装装置、集塵装置等の産業用機械の組立・設置・メンテナンス | 100.0 (100.0) (注)２ | 当社、子会社間での 工事の発注及び施工
その他１社 |  |  |  |  |

（注）１．特定子会社に該当しております。

２．「議決権の所有割合」欄の（　）内は、間接所有であります。

３．株式会社マサルファシリティーズについては、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。

主要な損益情報等　　　(1)売上高　　　　1,172,108千円

(2)経常利益　　　　161,945千円

(3)当期純利益　　　119,173千円

(4)純資産額　　　　745,519千円

(5)総資産額　　　1,816,736千円

４．空気設備工業株式会社については、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が100分の10以下であるため主要な損益情報等の記載を省略しております。

### ５【従業員の状況】

(1）連結会社の状況

| 2025年９月30日現在
セグメントの名称 | 従業員数(人)
建設工事業 | 129
設備工事業 | 30
報告セグメント計 | 159
全社（共通） | 12
合計 | 171

（注）全社（共通）として記載している従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

(2）提出会社の状況

|  |  | 2025年９月30日現在
従業員数(人) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(円)
137 | 45.2 | 12.1 | 6,627,859

セグメントの名称 | 従業員数（人）
建設工事業 | 125
全社（共通） | 12
合計 | 137

（注）１．従業員数は就業人員であります。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

３．全社（共通）として記載している従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

(3）労働組合の状況

労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円滑に推移しております。

(4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

提出会社の状況

採用した労働者に占める女性労働者の割合(％)（注）１
全労働者 | うち正規雇用労働者 | うちパート・有期労働者
20.0 | 62.5 | 7.4

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。なお、管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異については、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家庭介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。

２．集計の対象期間は2024年10月１日から2025年９月30日であります。

３．連結子会社につきましては、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家庭介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。