該当事項はありません。
「企業結合に関する会計基準」（企業会計基準第21号 平成25年９月13日。以下「企業結合会計基準」という。）、「連結財務諸表に関する会計基準」（企業会計基準第22号 平成25年９月13日。以下「連結会計基準」という。）及び「事業分離等に関する会計基準」（企業会計基準第７号 平成25年９月13日。以下「事業分離等会計基準」という。）等を、当第１四半期連結会計期間から適用し、支配が継続している場合の子会社に対する当社の持分変動による差額を資本剰余金として計上するとともに、取得関連費用を発生した連結会計年度の費用として計上する方法に変更いたしました。また、当第１四半期連結会計期間の期首以後実施される企業結合については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の配分額の見直しを企業結合日の属する四半期連結会計期間の四半期連結財務諸表に反映させる方法に変更いたします。加えて、四半期純利益等の表示の変更及び少数株主持分から非支配株主持分への表示の変更を行っております。当該表示の変更を反映させるため、前第１四半期連結累計期間及び前連結会計年度については、四半期連結財務諸表及び連結財務諸表の組替えを行っております。
企業結合会計基準等の適用については、企業結合会計基準第58－２項（４）、連結会計基準第44－５項（４）及び事業分離等会計基準第57－４項（４）に定める経過的な取扱いに従っており、当第１四半期連結会計期間の期首時点から将来にわたって適用しております。
なお、当第１四半期連結累計期間において、四半期連結財務諸表に与える影響額はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
前第１四半期連結累計期間（自 平成26年10月１日 至 平成26年12月31日）及び当第１四半期連結累計期間（自 平成27年10月１日 至 平成27年12月31日）
ゴルフは屋外スポーツであり、当社グループの売上高は、気候の厳しい冬期に低くなる傾向があります。
当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第１四半期連結累計期間に係る減価償却費（のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。）及びのれんの償却額は、次のとおりであります。
| 前第１四半期連結累計期間 (自 平成26年10月１日 至 平成26年12月31日) | 当第１四半期連結累計期間 (自 平成27年10月１日 至 平成27年12月31日) |
減価償却費 | 5,034千円 | 11,792千円 |
のれんの償却額 | 36,466千円 | ―千円 |
前第１四半期連結累計期間（自 平成26年10月１日 至 平成26年12月31日）
当社は、第１四半期連結会計期間において、第三者割当による新株予約権の発行及び自己株式の処分を行いました。これにより、その他資本剰余金（自己株式処分差損）が469,999千円、自己株式が604,046千円減少し、新株予約権が36,720千円増加しました。
これらの結果、当第１四半期連結会計期間末において、資本剰余金は4,107,779千円、自己株式は△36千円、
新株予約権は36,720千円となっております。
当第１四半期連結累計期間（自 平成27年10月１日 至 平成27年12月31日）
該当事項はありません。