２【財務諸表等】

(1)【財務諸表】

①【貸借対照表】

 

 

(単位：千円)

 

前事業年度

(平成29年３月31日)

当事業年度

(平成30年３月31日)

資産の部

 

 

流動資産

 

 

現金及び預金

1,001,069

510,534

短期貸付金

※１ 170,320

※１ 1,187,214

前払費用

113

1,324

立替金

※１ 547,723

※１ 526,663

その他

4,150

3,328

貸倒引当金

△985

△517,527

流動資産合計

1,722,391

1,711,538

固定資産

 

 

有形固定資産

 

 

建物及び構築物

17,020

17,020

減価償却累計額

△16,453

△16,993

建物及び構築物（純額）

567

26

車両運搬具

－

3,710

減価償却累計額

－

△411

車両運搬具（純額）

－

3,298

工具、器具及び備品

3,304

3,304

減価償却累計額

△2,907

△2,971

工具、器具及び備品（純額）

396

332

有形固定資産合計

964

3,657

投資その他の資産

 

 

関係会社株式

1,473,800

1,392,453

長期貸付金

1,391

－

破産更生債権等

※１ 4,965,677

※１ 4,966,149

差入保証金

578

477

その他

1,500

1,759

貸倒引当金

△4,965,686

△4,966,149

投資その他の資産合計

1,477,260

1,394,691

固定資産合計

1,478,224

1,398,348

資産合計

3,200,615

3,109,887

負債の部

 

 

流動負債

 

 

1年内償還予定の新株予約権付社債

－

775,000

未払金

※１ 8,251

※１ 167,021

未払費用

984

1,011

未払法人税等

6,210

1,210

預り金

1,786

991

関係会社預り金

※１ 48,371

※１ 35,871

その他

※１ 327

※１ 327

流動負債合計

65,932

981,432

固定負債

 

 

長期未払金

－

4,208

退職給付引当金

1,593

1,732

完成工事補償引当金

29,509

27,534

長期預り保証金

19,090

19,090

固定負債合計

50,193

52,564

負債合計

116,125

1,033,997

 

 

 

 

(単位：千円)

 

前事業年度

(平成29年３月31日)

当事業年度

(平成30年３月31日)

純資産の部

 

 

株主資本

 

 

資本金

9,104,860

9,104,860

資本剰余金

 

 

資本準備金

1,804,623

2,257,176

資本剰余金合計

1,804,623

2,257,176

利益剰余金

 

 

その他利益剰余金

 

 

繰越利益剰余金

△7,823,052

△9,282,339

利益剰余金合計

△7,823,052

△9,282,339

自己株式

△5,619

△5,640

株主資本合計

3,080,812

2,074,057

新株予約権

3,677

1,833

純資産合計

3,084,490

2,075,890

負債純資産合計

3,200,615

3,109,887

 

②【損益計算書】

 

 

(単位：千円)

 

前事業年度

(自　平成28年４月１日

　至　平成29年３月31日)

当事業年度

(自　平成29年４月１日

　至　平成30年３月31日)

売上高

－

－

売上原価

－

－

売上総利益

－

－

販売費及び一般管理費

※１,※２ 206,823

※１,※２ 728,810

営業損失（△）

△206,823

△728,810

営業外収益

 

 

受取利息

8

1

貸付金利息

37

2

貸倒引当金戻入額

1

－

雑収入

43

2

営業外収益合計

92

6

営業外費用

 

 

株式交付費

21,348

－

社債発行費

－

35,252

貸倒引当金繰入額

－

463

雑損失

－

3

その他

378

－

営業外費用合計

21,726

35,718

経常損失（△）

△228,457

△764,522

特別利益

 

 

新株予約権戻入益

20

1,844

特別利益合計

20

1,844

特別損失

 

 

関係会社株式評価損

－

695,399

貸倒引当金繰入額

480

－

固定資産除却損

22

－

特別損失合計

502

695,399

税引前当期純損失（△）

△228,940

△1,458,076

法人税、住民税及び事業税

1,210

1,210

当期純損失（△）

△230,150

△1,459,286

 

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　平成28年４月１日　至　平成29年３月31日）

 

 

 

 

 

 

(単位：千円)

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本合計

 

資本準備金

資本剰余金合計

その他利益剰余金

利益剰余金合計

 

繰越利益剰余金

当期首残高

8,867,863

1,567,626

1,567,626

△7,592,901

△7,592,901

△5,581

2,837,006

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

新株の発行（新株予約権の行使）

236,996

236,996

236,996

 

 

 

473,993

当期純損失（△）

 

 

 

△230,150

△230,150

 

△230,150

自己株式の取得

 

 

 

 

 

△37

△37

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）

 

 

 

 

 

 

 

当期変動額合計

236,996

236,996

236,996

△230,150

△230,150

△37

243,805

当期末残高

9,104,860

1,804,623

1,804,623

△7,823,052

△7,823,052

△5,619

3,080,812

 

 

 

 

 

新株予約権

純資産合計

当期首残高

12,079

2,849,085

当期変動額

 

 

新株の発行（新株予約権の行使）

 

473,993

当期純損失（△）

 

△230,150

自己株式の取得

 

△37

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）

△8,401

△8,401

当期変動額合計

△8,401

235,404

当期末残高

3,677

3,084,490

 

当事業年度（自　平成29年４月１日　至　平成30年３月31日）

 

 

 

 

 

 

(単位：千円)

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本合計

 

資本準備金

資本剰余金合計

その他利益剰余金

利益剰余金合計

 

繰越利益剰余金

当期首残高

9,104,860

1,804,623

1,804,623

△7,823,052

△7,823,052

△5,619

3,080,812

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

新株の発行

 

452,552

452,552

 

 

 

452,552

当期純損失（△）

 

 

 

△1,459,286

△1,459,286

 

△1,459,286

自己株式の取得

 

 

 

 

 

△20

△20

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）

 

 

 

 

 

 

 

当期変動額合計

－

452,552

452,552

△1,459,286

△1,459,286

△20

△1,006,754

当期末残高

9,104,860

2,257,176

2,257,176

△9,282,339

△9,282,339

△5,640

2,074,057

 

 

 

 

 

新株予約権

純資産合計

当期首残高

3,677

3,084,490

当期変動額

 

 

新株の発行

 

452,552

当期純損失（△）

 

△1,459,286

自己株式の取得

 

△20

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）

△1,844

△1,844

当期変動額合計

△1,844

△1,008,599

当期末残高

1,833

2,075,890

 

【注記事項】
（継続企業の前提に関する事項）

　当社は、前事業年度まで継続的に営業損失を計上しており、当事業年度におきましても728,810千円の営業損失を計上いたしました。これら継続する営業損失の状況を改善すべく、当社は、事業再構築と企業価値の向上に向けて取り組んでおりますが、当事業年度においては、営業損失の状況を改善することができませんでした。

　従いまして、当該状況が改善されない限り、当社が事業活動を継続するために必要な資金の調達が困難となり、債務超過に陥る可能性が潜在しているため、当社には継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。

　財務諸表提出会社である当社は、当該状況を解消、改善すべく、以下のとおり対応して参ります。

　当社は、当社グループが取り組む建設事業の再建、業態の拡大・事業の再構築を行っており、当社グループ全体の事業成長と財務体質の改善を目指しております。

　建設工事事業では、大規模な工事の請負を含めて顧客ニーズに幅広く対応し、また、当社グループ内に「土地の確保・開発」から、「建物等の建設」、完成後の「不動産販売、運用・管理」、「リフォーム・メンテナンス」に至る一貫した機能を構築することで、収益の拡大に取り組んで参ります。

　不動産事業では、東京オリンピックに向けて建設・不動産業界が活発化する中、国内全域に渡って都市開発・建設事業を始めとする不動産開発案件、売却益を狙った販売用不動産の取得・販売や、利回り等の収益性不動産の取得・ファシリティマネジメント等、複数の不動産プロジェクトを進めるだけでなく、他社との共同事業にも積極的に参画して参ります。

　リフォーム・メンテナンス工事では、当社グループの顧客総数を生かした巡回営業、他社との業務提携を生かしたアフターサービス展開を図って参ります。

　給排水管設備工事では、定期的に排水管診断、衛生診断等を行う診断収入の安定化を図り、大規模工事や一時的な小規模工事についても過去の工事実績を生かした営業展開を図って参ります。

　太陽光事業では、当社グループが既に保有する各種権利の売却を継続して参ります。また、太陽光以外の新エネルギー事業にも積極的に取り組んで参ります。

　オートモービル関連事業では、モータースポーツへの参加、展示会への出展、インターネット配信等のプロモーション活動及び自社開発の二輪用オイル、他社メーカーのオイル製品の取扱い等による収益の拡大に向けた自動車部品・用品全体への事業領域の拡大及び海外展開を含む商流・販売システムの拡充に向けたアライアンスの構築を進めて参ります。

　コスメティック事業では、カラーコンタクトレンズの大規模小売販売店への販売のほか、美容機器の販売・保守や、美容関連広告を行うことで、収益の拡大に取り組んで参ります。

　飲食事業では、ラーメン店舗の経営、ラーメン食材の製造を拡大し、店舗の開発やリニューアルによる集客の確保、食材の販売先の開拓を積極的に進めて参ります。

　しかしながら、全ての計画が必ずしも実現するとは限らないことにより、現時点においては継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。

　なお、財務諸表は継続企業を前提として作成しており、継続企業の前提に関する重要な不確実性の影響を財務諸表に反映しておりません。

 
（重要な会計方針）

１．有価証券の評価基準及び評価方法

　子会社株式

　移動平均法による原価法を採用しております。

２．固定資産の減価償却の方法

イ　有形固定資産（リース資産を除く）

　当社は定率法を採用しております。ただし、平成28年４月１日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。

　なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

　建物　　　　　　　　８年～10年

　車両運搬具　　　　　６年

　工具、器具及び備品　４年～８年

ロ　無形固定資産（リース資産を除く）

　定額法を採用しております。

　なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間（５年）に基づいております。

３．繰延資産の処理方法

　株式交付費及び社債発行費

　発生年度に全額費用処理しております。

４．引当金の計上基準

イ　貸倒引当金

　債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。

ロ　完成工事補償引当金

　完成工事に係る瑕疵補償に備えるため、過去の実績を基礎に発生見込額を計上しております。

ハ　退職給付引当金

　従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末自己都合要支給額の100％を計上しております。

５．その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

イ　消費税等の処理方法

　消費税及び地方消費税の会計処理は税抜方式によっており、控除対象外消費税及び地方消費税は、当事業年度の費用として処理しております。

ロ　連結納税制度の適用

　連結納税制度を適用しております。

 

 
（貸借対照表関係）

※１　関係会社に対する資産及び負債

　関係会社に対する資産及び負債には次のものがあります。

 

前事業年度

（平成29年３月31日）

当事業年度

（平成30年３月31日）

短期貸付金

170,320千円

1,187,214千円

立替金

547,723　〃

526,663　〃

破産更生債権等

4,865,677　〃

4,866,149　〃

未払金

64　〃

64　〃

関係会社預り金

48,371　〃

35,871　〃

その他流動負債

100　〃

100　〃

 

（損益計算書関係）

※１　関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。

 

前事業年度

（自　平成28年４月１日

至　平成29年３月31日）

当事業年度

（自　平成29年４月１日

至　平成30年３月31日）

販売費及び一般管理費

19,126千円

19,066千円

 

※２　販売費及び一般管理費に属する費用のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。

 

前事業年度

（自　平成28年４月１日

　　至　平成29年３月31日）

当事業年度

（自　平成29年４月１日

　　至　平成30年３月31日）

役員報酬

33,480千円

34,020千円

給与手当

17,794　〃

18,533　〃

旅費交通費

4,417　〃

6,311　〃

接待交際費

8,629　〃

8,973　〃

地代家賃

21,386　〃

19,705　〃

減価償却費

652　〃

1,016　〃

業務委託費

76,689　〃

78,673　〃

租税公課

17,482　〃

12,076　〃

その他手数料

12,233　〃

17,438　〃

退職給付費用

152　〃

198　〃

貸倒引当金繰入額

-　〃

516,541　〃

 

おおよその割合

 

 

販売費

6.5％

73.2％

一般管理費

93.5％

26.8％

 

 

（有価証券関係）

前事業年度（平成29年３月31日）

子会社株式及び関連会社株式

　子会社及び関連会社は、市場価格がなく時価を把握することが極めて困難と認められるため、子会社株式及び関連会社株式の時価を記載しておりません。

（注）　時価を把握することが極めて困難と認められる子会社株式及び関連会社株式の貸借対照表計上額

（単位：千円）

 

区分

貸借対照表計上額

子会社株式

1,473,800

計

1,473,800

 

当事業年度（平成30年３月31日）

子会社株式及び関連会社株式

　子会社及び関連会社は、市場価格がなく時価を把握することが極めて困難と認められるため、子会社株式及び関連会社株式の時価を記載しておりません。

（注）　時価を把握することが極めて困難と認められる子会社株式及び関連会社株式の貸借対照表計上額

（単位：千円）

 

区分

貸借対照表計上額

子会社株式

1,392,453

計

1,392,453

 

（税効果会計関係）

１　繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

 

前事業年度

（平成29年３月31日）

当事業年度

（平成30年３月31日）

（繰延税金資産）

 

 

貸倒引当金

1,520,795千円

1,676,582千円

繰越欠損金

1,536,923　〃

1,157,336　〃

資産評価損

417,013　〃

629,899　〃

その他

40,271　〃

39,783　〃

小計

3,515,003　〃

3,503,601　〃

評価性引当額

△3,515,003　〃

△3,503,601　〃

合計

－　〃

－　〃

 

２　法定実効税率と税効果会計適用後の法人税率の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

　税引前当期純損失のためその記載を省略しております。

 

 
（企業結合等関係）

取得による企業結合

連結財務諸表「注記事項（企業結合等関係）」に記載しているため、注記を省略しております。

 

（重要な後発事象）

(1) 第三者割当による新株式の発行

　当社は、平成30年４月６日の取締役会決議に基づき、以下のとおり、平成30年４月23日を払込期日とした第三者割当の方法により、新株式を9,200,000株発行（以下「第三割当増資」といいます。）いたしました。

本割当増資の目的及び資金使途は、当社の完全子会社であるアルトルイズム株式会社（以下、「アルトル社」といいます。）の体制整備と経営基盤安定のため、飲食事業の資金状況による制約を受けずに、コスメティック事業（広告事業）を展開していくために、アルトル社の運転資金として当社からアルトル社への貸付金に全額充当する予定です。

 

募集の概要

（1）払込期日

平成30年４月23日

（2）発行新株数

普通株式　9,200,000株

（3）発行価額

１株につき25円

（4）資金調達の額

230,000,000円

（5）資本組入額

１株につき12.5円

（6）資本組入額の総額

115,000,000円

（7）募集又は割当方法

（割当予定先）

第三者割当の方法により、以下のとおり割り当てます。

株式会社MTキャピタルマネジメント　　　6,000,000株

株式会社TKマネジメント　　　　　　　　2,000,000株

高橋　仁　　　                    　　1,200,000株

 

(2) 第６回無担保転換社債型新株予約権付社債の償還期限及び行使期間の延長

当社は、平成29年５月19日発行の第６回無担保転換社債型新株予約権付社債（以下「本社債」といいます。）について、平成30年５月8日、本社債権者である松林克美氏と本社債の償還期限及び行使期間のみを平成31年５月18日まで変更（延長）することについて合意に至りました。

当社は、建設事業の再構築による企業価値の向上を目指し、建設事業においてビジネス機会を逃すことなく複数の建設案件を並行して進めていきたいと考えており、そのた めには十分な運転資金による安定した財務基盤が必要であります。このため、本社債の償還期限及び本新株予約権の行使期間の延長を合意することが、他の資金調達を行うよりも当社グループの事業展開及び財務戦略上最善であり、既存株主様に大きな不利益を与えることなく当社の財務基盤の強化に資するものと判断しました。

 

変更の内容

 

変更前

変更後

（１）償還期限

平成30年５月18日

平成31年５月18日

（２）行使期間

平成30年５月18日まで

平成31年５月18日まで

（３）その他条件

変更なし

 

④【附属明細表】
【有形固定資産等明細表】

資産の種類

当期首残高

（千円）

当期増加額

（千円）

当期減少額

（千円）

当期末残高

（千円）

当期末減価償却累計額又は償却累計額

（千円）

当期償却額

（千円）

差引当期末残高

（千円）

有形固定資産

 

 

 

 

 

 

 

建物及び構築物

17,020

－

－

17,020

16,993

540

26

車両運搬具

－

3,710

－

3,710

411

411

3,298

工具、器具及び備品

3,304

－

－

3,304

2,971

64

332

有形固定資産計

20,325

3,710

－

24,035

20,377

1,016

3,657

無形固定資産

－

－

－

－

－

－

－

長期前払費用

－

－

－

－

－

－

－

繰延資産

－

－

－

－

－

－

－

 (注)１.「車両運搬具」の「当期増加額」は社用車の取得によるものであります。

 

 
【引当金明細表】

区分

当期首残高

（千円）

当期増加額

（千円）

当期減少額

（目的使用）

（千円）

当期減少額

（その他）

（千円）

当期末残高

（千円）

貸倒引当金（流動）

985

516,541

－

－

517,527

貸倒引当金（固定）

4,965,686

471

8

－

4,966,149

完成工事補償引当金

29,509

－

1,975

－

27,534

（注）算定方法は重要な会計方針に記載しております。

 

（２）【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

 

（３）【その他】

該当事項はありません。