# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1）連結経営指標等

回次 | 第４９期 | 第５０期 | 第５１期 | 第５２期 | 第５３期
決算年月 | 2021年４月 | 2022年４月 | 2023年４月 | 2024年４月 | 2025年４月
売上高 | （百万円） | 43,762 | 47,119 | 49,970 | 51,357 | 51,184
経常利益 | （百万円） | 1,271 | 2,185 | 1,564 | 1,785 | 1,301
親会社株主に帰属する　　　　　　　当期純利益 | （百万円） | 1,165 | 1,380 | 1,078 | 1,252 | 329
包括利益 | （百万円） | 1,227 | 1,415 | 1,128 | 1,323 | 359
純資産額 | （百万円） | 28,187 | 29,082 | 29,159 | 29,139 | 28,908
総資産額 | （百万円） | 35,318 | 36,502 | 36,046 | 36,022 | 35,308
１株当たり純資産額 | （円） | 1,060.38 | 1,093.75 | 1,096.30 | 1,115.44 | 1,106.30
１株当たり当期純利益 | （円） | 43.84 | 51.92 | 40.56 | 47.20 | 12.60
潜在株式調整後　　　　　１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 79.8 | 79.7 | 80.9 | 80.9 | 81.9
自己資本利益率 | （％） | 4.2 | 4.8 | 3.7 | 4.3 | 1.1
株価収益率 | （倍） | 35.11 | 27.35 | 37.43 | 32.45 | 122.21
営業活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | 2,763 | 3,421 | 2,213 | 3,565 | 2,027
投資活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | △2,499 | △1,014 | △1,078 | △1,244 | △1,403
財務活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | △733 | △1,309 | △1,836 | △1,983 | △1,192
現金及び現金同等物の　　　　　　期末残高 | （百万円） | 13,018 | 14,124 | 13,423 | 13,764 | 13,195
従業員数 | （人） | 1,557 | 1,578 | 1,573 | 1,635 | 1,616
［外、平均臨時雇用者数］ | [2,588] | [2,700] | [2,687] | [2,830] | [2,785]

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第50期の期首から適用してお

り、第50期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

３．「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」（企業会計基準第27号　2022年10月28日。以下「2022年

改正会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-３項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用し、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第28号　2022年10月28日）については第65-２項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、当連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2）提出会社の経営指標等

回次 | 第４９期 | 第５０期 | 第５１期 | 第５２期 | 第５３期
決算年月 | 2021年４月 | 2022年４月 | 2023年４月 | 2024年４月 | 2025年４月
売上高 | （百万円） | 43,578 | 46,870 | 49,755 | 51,077 | 50,898
経常利益 | （百万円） | 1,309 | 2,192 | 1,611 | 1,840 | 1,360
当期純利益 | （百万円） | 1,051 | 1,387 | 1,126 | 1,307 | 246
資本金 | （百万円） | 5,544 | 5,544 | 5,544 | 5,544 | 5,544
発行済株式総数 | （千株） | 26,788 | 26,788 | 26,788 | 26,788 | 26,788
純資産額 | （百万円） | 28,187 | 29,075 | 29,198 | 29,223 | 28,908
総資産額 | （百万円） | 35,306 | 36,459 | 36,065 | 36,084 | 35,292
１株当たり純資産額 | （円） | 1,060.38 | 1,093.49 | 1,097.76 | 1,118.64 | 1,106.30
１株当たり配当額 | （円） | 20.00 | 40.00 | 22.00 | 23.00 | 23.00
（うち１株当たり中間配当額） | (9.00) | (9.00) | (9.00) | (9.00) | (9.00)
１株当たり当期純利益 | （円） | 39.56 | 52.18 | 42.34 | 49.27 | 9.42
潜在株式調整後　　　　　　　１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 79.8 | 79.7 | 81.0 | 81.0 | 81.9
自己資本利益率 | （％） | 3.7 | 4.8 | 3.9 | 4.5 | 0.8
株価収益率 | （倍） | 38.90 | 27.22 | 35.85 | 31.09 | 163.49
配当性向 | （％） | 50.6 | 76.7 | 52.0 | 46.0 | 244.2
従業員数 | （人） | 1,518 | 1,539 | 1,524 | 1,587 | 1,584
［外、平均臨時雇用者数］ | [2,588] | [2,700] | [2,687] | [2,830] | [2,785]
株主総利回り | （％） | 119.3 | 113.2 | 122.4 | 127.1 | 127.6
（比較指標：配当込みTOPIX） | （％） | (132.3) | (135.6) | (151.0) | (205.9) | (205.2)
最高株価 | （円） | 1,764 | 1,824 | 1,619 | 1,733 | 1,652
最低株価 | （円） | 1,206 | 1,372 | 1,351 | 1,436 | 1,381

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．第50期の１株当たり配当額には、創業50周年記念配当20円が含まれております。

３．最高株価及び最低株価は、2022年４月４日より東京証券取引所（プライム市場）におけるものであり、それ以前は東京証券取引所（市場第一部）におけるものであります。

４．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第50期の期首から適用してお

り、第50期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

５．2025年４月期の１株当たり配当額23円00銭のうち、期末配当額14円00銭については、2025年７月25日開催

予定の定時株主総会の決議事項になっております。

６．「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」（企業会計基準第27号　2022年10月28日。以下「2022年

改正会計基準」という。）等を当事業年度の期首から適用しており、前事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-３項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

### ２【沿革】

1972年６月 | 株式会社ロック・フィールドを資本金300万円で設立。本店を神戸市生田区元町通２丁目95番地（現神戸市中央区元町通２丁目４番１号）に設置。惣菜の製造販売業を開始。
| 大丸と取引開始、神戸店に第１号店を出店。
1973年７月 | 髙島屋と取引開始、大阪店に出店。大阪地区進出。
1980年３月 | 髙島屋横浜店に出店。関東地区進出。
1980年11月 | 神戸工場第１工場を神戸市東灘区に開設。
1982年11月 | 神戸工場にハム・ソーセージ類の増産を目的として第２工場を増設。
1985年６月 | 神戸工場第２工場にサラダ工場を増設、サラダの量産開始。
1985年10月 | スモークサーモン等の生産能力を増強するために神戸工場に第３工場を増設。
1986年４月 | 経営基盤強化のため、関係会社コウベデリカテッセン(株)を吸収合併。
1986年５月 | 子会社　(株)コウベデリカテッセンを設立。
1989年４月 | コロッケ専門店「神戸コロッケ」１号店を神戸市中央区に出店。
1991年３月 | 大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄に株式上場。
1991年５月 | サラダ・コロッケ等の生産能力を増強するために静岡ファクトリーを静岡県磐田郡豊岡村（現磐田市）に開設。
1991年６月 | カリー元年新発売。
1992年５月 | 基幹ブランド「ＲＦ１」創設。
1996年１月 | 大阪証券取引所市場第二部に指定。
1999年８月 | 神戸・静岡・玉川の３ファクトリー同時に環境ISO14001の認証取得。
2000年２月 | 資本金55億4,416万円に増資、同時に東京証券取引所市場第一部に上場、大阪証券取引所市場第一部に指定。
2000年５月 | 静岡ファクトリー第２棟増設、ファクトリーパーク竣工。
2001年１月 | アジアをテーマとしたそうざい店舗「融合」１号店を東京都立川市に出店。
2003年２月 | フレッシュジュース専門店「ベジテリア」１号店を名古屋市中村区に出店。
2003年11月 | 首都圏への商品供給強化を目的とした玉川SPSファクトリーを川崎市高津区に開設。
2004年10月 | 神戸ヘッドオフィス／神戸ファクトリーを神戸市東灘区魚崎浜町15番地２に開設。
2005年９月 | 和そうざい店舗「いとはん」１号店を大阪市北区に出店。
2009年４月 | 静岡ファクトリー第３棟増設。
2010年３月 | セレクトショップ「グリーン・グルメ」１号店を東京都豊島区に出店。
2012年８月 | 子会社　岩田（上海）餐飲管理有限公司を設立。
2017年９月 | 「ＲＦ１オンラインショップ（現ロック・フィールドオンラインショップ）」開設。
2018年１月 | 企画開発拠点であるクリエイション・ラボを神戸ヘッドオフィス内に開設。
2020年10月 | 静岡ファクトリー第４棟増設。
2020年11月 | ロック・フィールド メンバーズ会員サイトリニューアル。 ロック・フィールドオンラインショップへ改称。
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
2022年６月 | 創業50周年。「コーポレートシンボルマーク」と「ビジョン２０３０」を制定。
2022年10月 | 冷凍食品ブランド「ＲＦＦＦ（ルフフフ）」創設。
2025年４月 | 国内「ＲＦ１」134店舗、「グリーン・グルメ」69店舗、「いとはん」33店舗、「神戸コロッケ」34店舗、「融合」10店舗、「ベジテリア」21店舗、海外（中国）２店舗となる。

### ３【事業の内容】

当社の企業集団は、当社と子会社２社で構成され、惣菜の製造・販売を行っております。
販売業態といたしましては、サラダ、フライ、料理等の洋惣菜を中心とした基幹ブランド「ＲＦ１（アール・エフ・ワン）」、当社ブランドのセレクトショップ「グリーン・グルメ」、日本の食文化をさらだを中心に提案する和そうざいブランド「いとはん」、素材と製法にこだわったコロッケを中心としたブランド「神戸コロッケ」、アジア料理を専門とした惣菜ブランド「融合」、野菜や果物を手軽に摂れるフレッシュジュースとスープのブランド「ベジテリア」、冷凍食品ブランド「ＲＦＦＦ（ルフフフ）」を展開しております。
連結子会社である岩田（上海）餐飲管理有限公司は中国で惣菜の製造・販売を行っております。

なお、当社グループは惣菜事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。

事業の系統図は次のとおりであります。

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 （百万円） | 主要な事業の内容 | 議決権の 所有割合 （％） | 関係内容
（連結子会社） 岩田（上海）餐飲管理有限公司 | 中国上海市 | 600 | 惣菜の製造・販売 | 100 | 当社商標を使用して、惣菜の製造・販売を行っている。 役員の兼任あり。

（注）特定子会社に該当しております。

### ５【従業員の状況】

(1）連結会社の状況

2025年４月30日現在
従業員数（人）
1,616 | （2,785）

（注）１．従業員数は就業人数であり、臨時従業員数（パートタイマー、アルバイト）は期中平均雇用人数（８時間換算）を（　）内に外数で記載しております。

２．当社グループは、惣菜事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。

(2）提出会社の状況

|  |  |  | 2025年４月30日現在
従業員数（人） | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（円）
1,584 | （2,785） | 38.9 | 14.6 | 5,002,093

（注）１．従業員数は就業人数であり、臨時従業員数（パートタイマー、アルバイト）は期中平均雇用人数（８時間換算）を（　）内に外数で記載しております。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

３．当社は、惣菜事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。

(3）労働組合の状況

労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。

(4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①提出会社

当事業年度
管理職に占める女性労働者の割合（％） （注）１ | 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２ | 労働者の男女の賃金の差異（％） （注）１．３．４
全労働者 | うち正規雇用労働者 （注）５ | うちパート・有期労働者（注）６
12.5 | 61.6 | 66.1 | 77.2 | 95.4

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３．男女の賃金差は、男性の賃金に対する女性の賃金の割合を示しております。賃金は、基本給、超過労働（時間外労働、休日労働及び深夜労働）に対する報酬、賞与を含んでおります。

４．当社では全労働者について人事制度や各種規程等において賃金に関わる男女差は設けておりません。また採用、昇給、教育の機会においても男女差は設けておりません。

５．正規雇用労働者においては役割に基づく賃金（職群ランク）と功績の積み上げに基づく賃金（功績ステージ）による２つの賃金テーブルを設けております。職群ランクと功績ステージにおける男女の人数分布に差があるため、賃金差が生じております。

６．パート労働者は、労働者の人員数について労働時間を基に換算し算出しております。

②連結子会社

連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、

介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の

対象ではないため、記載を省略しております。