## 第３【設備の状況】

### １【設備投資等の概要】

当社グループは、「グループ企業価値の拡大」に重点を置いており、当連結会計年度は高分子事業を中心に全体で4,129百万円の設備投資を実施した。

高分子事業では、ナイロンフィルム、不織布の生産設備の増強等により2,640百万円の設備投資を実施した。

機能材事業では、ガラス繊維、ガラスクロスの生産設備の維持更新工事等により377百万円の設備投資を実施した。

繊維事業では、短繊維・長繊維の生産設備の維持更新工事等により322百万円の設備投資を実施した。

### ２【主要な設備の状況】

当社グループにおける主要な設備は、以下のとおりである。

（1）提出会社 | 平成30年３月31日現在

事業所名 （所在地） | セグメントの名称 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業 員数 (人)
建物及び構築物 | 機械装置及び運搬具 | 工具、器具及び備品 | 土地 (面積千㎡) | リース資産 | 合計
宇治事業所 （京都府宇治市） | 高分子事業他 | フィルム・樹脂の製造設備他 | 3,628 | 6,130 | 381 | 27,167 (252) | 1 | 37,310 | 585
岡崎事業所 （愛知県岡崎市） | 高分子事業他 | 不織布の生産設備他 | 1,353 | 2,495 | 89 | 8,777 (109) | 0 | 12,715 | 143
垂井事業所 （岐阜県不破郡垂井町） | 高分子事業他 | 不織布の生産設備他 | 649 | 477 | 10 | 2,690 (83) | － | 3,827 | 34

（注）１．上記以外に本社建物等を賃借しており、年間賃借料は288百万円である。

２．宇治事業所の設備の一部は、ユニチカ設備技術㈱等の関係会社に賃貸している。従業員数は、提出会社及び連結子会社を含めた就業人員を記載している。

（2）国内子会社 | 平成30年３月31日現在

会社名 | 事業所名 （所在地） | セグメントの名称 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業 員数 (人)
建物及び構築物 | 機械装置及び運搬具 | 工具、器具及び備品 | 土地 (面積千㎡) | リース資産 | 合計
日本エステル㈱ | 岡崎工場 （愛知県岡崎市） | 高分子 事業 | ポリエステル繊維・樹脂の生産設備 | 1,882 | 2,080 | 148 | 3,431 (121) | － | 7,542 | 220
ユニチカテキスタイル㈱ | 常盤工場 （岡山県総社市） | 繊維 事業 | 綿紡績・綿布用機械装置等 | 156 | 112 | 3 | 42 (64) | － | 314 | 45
ユニチカグラスファイバー㈱ | 垂井工場 （岐阜県不破郡垂井町） | 機能材事業 | ガラスクロスの生産設備 | 239 | 460 | 33 | 245 (40) | － | 978 | 120
ユニチカグラスファイバー㈱ | 京都工場 （京都府宇治市） | 機能材 事業 | ガラス繊維の生産設備 | 173 | 2,077 | 12 | 279 (6) | － | 2,544 | 74
㈱ユニオン | 本社工場 （大阪府枚方市） | 機能材 事業 | ガラスビーズの生産設備 | 184 | 175 | 25 | 749 (6) | － | 1,136 | 69

（3）在外子会社 | 平成30年３月31日現在

会社名 | 事業所名 （所在地） | セグメントの名称 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業 員数 (人)
建物及び構築物 | 機械装置及び運搬具 | 工具、器具及び備品 | 土地 (面積千㎡) | リース資産 | 合計
P.T. EMBLEM ASIA | インドネシア | 高分子 事業 | ナイロンフィルムの生産設備 | 342 | 4,559 | 8 | 166 (24) | － | 5,076 | 219
THAI UNITIKA SPUNBOND CO.,LTD. | タイ | 高分子事業 | ポリエステルスパンボンド不織布の生産設備 | 487 | 2,785 | 21 | 245 (22) | 271 | 3,811 | 91

### ３【設備の新設、除却等の計画】

当連結会計年度末現在において、実施中または計画している重要な設備の新設、改修等の状況は次のとおりである。

会社名 事業所名 | 所在地 | セグメントの名称 | 設備の内容 | 投資予定金額 | 資金調達方法 | 着手及び完了予定 | 完成後の 増加能力
総額 （百万円） | 既支払額 （百万円） | 着手 | 完了
当社 岡崎事業所 | 愛知県岡崎市 | 繊維事業 | 産業資材用ポリエステル長繊維生産設備の増設 | 900 | － | 自己資本及び借入金 | 平成30年 ４月 | 平成31年 ８月 | 700トン/ 年

（注）１．上記金額に消費税等は含まれていない。

２．経常的な設備の更新のための除売却を除き、重要な設備の除売却の計画はない。