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回次 |
第123期 |
第124期 |
第123期 |
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会計期間 |
自 平成28年4月1日 |
自 平成29年4月1日 |
自 平成28年4月1日 |
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売上高 |
(百万円) |
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経常利益 |
(百万円) |
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親会社株主に帰属する |
(百万円) |
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△ |
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四半期包括利益又は包括利益 |
(百万円) |
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純資産額 |
(百万円) |
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総資産額 |
(百万円) |
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1株当たり |
(円) |
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△ |
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潜在株式調整後1株当たり |
(円) |
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自己資本比率 |
(%) |
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回次 |
第123期 |
第124期 |
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会計期間 |
自 平成28年10月1日 |
自 平成29年10月1日 |
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1株当たり四半期純利益金額 |
(円) |
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(注)1.当社は四半期連結財務諸表を作成しているので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載していない。
2.売上高には、消費税等は含まれていない。
3.潜在株式調整後1株当たり四半期(当期)純利益金額については、第124期第3四半期連結累計期間において潜在株式は存在するものの、1株当たり四半期純損失であるため、記載していない。
4.平成29年10月1日をもって、普通株式2株を1株の割合で株式併合を行っている。前連結会計年度の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり四半期(当期)純利益金額又は四半期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり四半期(当期)純利益金額を算定している。
大日本印刷グループ(以下「DNP」)は、当社及び子会社133社、関連会社26社で構成され、印刷事業においては、情報コミュニケーション、生活・産業、エレクトロニクスに関連する活動を行っており、清涼飲料事業においては、清涼飲料に関連する活動を行っている。
当第3四半期連結累計期間において、DNPが営む事業の内容について、重要な変更はない。
また、主要な関係会社の異動は、以下のとおりである。
(エレクトロニクス部門)
当第3四半期連結会計期間において、米国Photronics, Inc.と平成29年5月16日に締結した中国での半導体用フォトマスク事業の合弁契約に基づく出資を行い、Photronics DNP Mask Corporation Xiamenを持分法適用の範囲に含めている。