②【損益計算書】

											(単位：百万円)
										前事業年度 (自 平成26年５月１日 　至 平成27年４月30日)	当事業年度 (自 平成27年５月１日 　至 平成28年４月30日)
売上高
	製品売上高									18,497	19,286
	商品売上高									2,189	2,532
	売上高合計									20,686	21,819
売上原価
	商品及び製品期首たな卸高									2,262	2,428
	当期製品製造原価									※2 13,515	※2 13,626
	当期商品仕入高									1,908	2,483
	合計									17,685	18,537
	商品及び製品期末たな卸高									2,428	2,705
	売上原価合計									※1 15,257	※1 15,831
売上総利益										5,429	5,987
販売費及び一般管理費
	運送費及び保管費									3,347	3,402
	広告宣伝費									134	169
	貸倒引当金繰入額									△1	△0
	役員報酬									114	115
	給料及び手当									390	492
	賞与引当金繰入額									48	63
	賞与及び手当									58	75
	退職給付費用									31	54
	役員退職慰労引当金繰入額									15	12
	福利厚生費									105	126
	旅費及び交通費									67	90
	不動産賃借料									87	91
	雑費									※2 358	※2 501
	販売費及び一般管理費合計									4,757	5,196
営業利益										672	791
営業外収益
	受取利息									0	0
	受取配当金									12	14
	破損損害金									15	19
	業務受託料									-	40
	雑収入									26	14
	営業外収益合計									54	89
営業外費用
	支払利息									124	116
	売上割引									38	37
	雑支出									2	16
	営業外費用合計									166	170
経常利益										560	710
特別利益
	投資有価証券売却益									-	185
	保険差益									-	※3 52
	固定資産売却益									-	※4 3
	特別利益合計									-	241

											(単位：百万円)
										前事業年度 (自 平成26年５月１日 　至 平成27年４月30日)	当事業年度 (自 平成27年５月１日 　至 平成28年４月30日)
特別損失
	固定資産除却損									※5 22	※5 21
	固定資産売却損									※6 19	-
	環境対策費									-	※7 8
	特別損失合計									41	30
税引前当期純利益										518	921
法人税、住民税及び事業税										75	417
法人税等調整額										10	△120
法人税等合計										86	297
当期純利益										432	624

【製造原価明細書】

		前事業年度 (自　平成26年５月１日 至　平成27年４月30日)		当事業年度 (自　平成27年５月１日 至　平成28年４月30日)
区分	注記 番号	金額(百万円)	構成比 (％)	金額(百万円)	構成比 (％)
Ⅰ　材料費		7,440	54.5	7,097	50.9
Ⅱ　労務費		2,673	19.6	3,022	21.7
Ⅲ　経費	※１	3,529	25.9	3,829	27.4
当期総製造費用		13,643	100.0	13,949	100.0
仕掛品期首たな卸高		587		633
合計		14,231		14,582
仕掛品期末たな卸高		633		726
他勘定振替高	※２	82		230
当期製品製造原価		13,515		13,626

　（注） ※１  主な内訳は次のとおりであります。

項目	前事業年度	当事業年度
減価償却費	1,019百万円	1,112百万円
電力料	721百万円	778百万円
修繕費	631百万円	663百万円
蒸気料	517百万円	462百万円
賃借料	82百万円	124百万円

　　※２  他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。

項目	前事業年度	当事業年度
水害に係る保険金受領予定額	―	116百万円
試験研究費	34百万円	60百万円
広告宣伝費	13百万円	14百万円
その他	34百万円	39百万円
計	82百万円	230百万円

（原価計算の方法）

製品原価計算の方法は、実際組別総合原価計算によっております。

　　　 なお、期末において原価差額を調整して実際原価に修正しております。