当社グループでは、コア事業や成長分野に集中して投資することを基本としておりますが、環境対策にも重点を置いております。当連結会計年度は、全体で394億円の設備投資を実施いたしました。
なお、設備投資額には無形固定資産への投資も含めております。
石油化学事業においては、当社におけるナフサ分解炉効率化及びガスタービンの設置を始めとして、54億45百万円の設備投資を実施いたしました。
クロル・アルカリ事業においては、当社における発電用ボイラのリプレースを始めとして、154億93百万円の設備投資を実施いたしました。
機能商品事業においては、当社におけるハイシリカゼオライト製造設備の能力増強を始めとして、149億13百万円の設備投資を実施いたしました。
エンジニアリング事業においては、14億28百万円の設備投資を実施いたしました。
その他事業においては、15億13百万円の設備投資を実施いたしました。
全社共通設備においては、６億98百万円の設備投資を実施いたしました。
(平成30年３月31日現在)
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事業所名 |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
帳簿価額(百万円) |
従業 |
||||
|
建物及び |
機械装置 |
土地 |
その他 |
合計 |
||||
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南陽事業所 |
石油化学 |
製造設備、 |
23,994 |
33,843 |
14,416 (3,522) |
1,988 |
74,243 |
1,800 |
|
クロル・アルカリ |
||||||||
|
機能商品 |
||||||||
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四日市事業所 |
石油化学 |
製造設備、 |
6,939 |
7,991 |
23,171 (1,299) |
900 |
39,003 |
736 |
|
クロル・アルカリ |
||||||||
|
機能商品 |
||||||||
(平成30年３月31日現在)
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会社名 |
事業所名 |
セグメント |
設備の内容 |
帳簿価額(百万円) |
従業 |
||||
|
建物及び |
機械装置 |
土地 |
その他 |
合計 |
|||||
|
オルガノ㈱ |
本社（東京都江東区） |
エンジニアリング |
本社設備、製造設備他 |
5,597 |
731 |
9,865 (282) |
771 |
16,965 |
1,018 |
|
東ソー物流㈱ |
本社 |
その他 |
本社設備、倉庫他 |
1,707 |
364 |
1,683 (116) |
619 |
4,375 |
584 |
|
東北東ソー化学㈱ |
本社（山形県酒田市） |
クロル・アルカリ |
本社設備、製造設備他 |
552 |
1,077 |
2,570 (525) |
30 |
4,230 |
128 |
|
太平化学製品㈱ |
本社（埼玉県川口市） |
クロル・ |
本社設備、製造設備他 |
371 |
284 |
3,249 (56) |
22 |
3,927 |
141 |
|
東ソー・ファインケム㈱ |
本社 |
機能商品 |
本社設備 製造設備他 |
754 |
810 |
1,649 (36) |
192 |
3,407 |
276 |
(平成30年３月31日現在)
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会社名 |
事業所名 |
セグメント |
設備の内容 |
帳簿価額(百万円) |
従業 |
||||
|
建物及び |
機械装置 |
土地 |
その他 |
合計 |
|||||
|
トーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhd |
本社（マレーシア国トレンガヌ州） |
機能商品 |
本社設備、製造設備他 |
2,061 |
7,077 |
― (―) |
114 |
9,253 |
78 |
(注) １ 帳簿価額には、建設仮勘定の金額を含んでおりません。
２ 帳簿価額のうち、「その他」は工具、器具及び備品、リース資産及びソフトウエアであります。
３ 主な賃借物件は、当社における本社ビル(年間賃借料は633百万円)であります。
当社グループの設備投資については、今後の需要予測、損益等を総合的に勘案して計画しております。
当連結会計年度末現在における今後１年間の設備の新設、改修等に係る投資予定金額は、680億円であり、その所要資金として主に自己資金を充当する予定であります。
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会社名 |
事業所名 |
セグメント の名称 |
設備の内容 |
投資予定額 |
資金調達 |
着手年月 |
完了予定 |
完成後の |
|
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総額 |
既支払額 |
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提出会社 |
南陽事業所 （山口県周南市） |
石油化学 クロル・ 機能商品 |
発電用ボイラ のリプレース |
17,660 |
12,953 |
自己資金 |
平成27年11月 |
平成30年12月 |
― |
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提出会社 |
南陽事業所 （山口県周南市） |
機能商品 |
ハイシリカ |
10,000 |
1,710 |
自己資金及び借入金 |
平成29年２月 |
平成31年３月 |
生産能力30％増 |
(注) 上記の金額に消費税等は含まれておりません。
経常的な設備の更新のための除却等を除き、重要な設備の除却等の計画はありません。