# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第122期 | 第123期 | 第124期 | 第125期 | 第126期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | (百万円) | 732,850 | 918,580 | 1,064,376 | 1,005,640 | 1,063,382
経常利益 | (百万円) | 95,138 | 160,467 | 89,983 | 95,920 | 103,005
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 63,276 | 107,938 | 50,335 | 57,324 | 58,002
包括利益 | (百万円) | 80,834 | 119,605 | 66,375 | 91,714 | 77,454
純資産額 | (百万円) | 661,679 | 759,724 | 794,198 | 858,766 | 902,418
総資産額 | (百万円) | 982,776 | 1,087,667 | 1,194,251 | 1,289,949 | 1,327,298
１株当たり純資産額 | (円) | 1,934.86 | 2,227.84 | 2,321.17 | 2,495.23 | 2,596.69
１株当たり当期純利益 | (円) | 197.89 | 339.23 | 158.14 | 180.07 | 182.13
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | 197.75 | 339.03 | 158.09 | 180.04 | 182.11
自己資本比率 | (％) | 62.6 | 65.2 | 61.9 | 61.6 | 62.3
自己資本利益率 | (％) | 10.7 | 16.3 | 7.0 | 7.5 | 7.2
株価収益率 | (倍) | 10.7 | 5.3 | 11.4 | 11.5 | 11.3
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 95,106 | 108,615 | △16,239 | 116,974 | 106,244
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △46,352 | △43,525 | △78,729 | △59,943 | △81,574
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 1,585 | △57,852 | 50,171 | △31,221 | △37,925
現金及び現金同等物の 期末残高 | (百万円) | 148,397 | 160,812 | 119,421 | 148,970 | 138,849
従業員数 | (名) | 13,631 | 13,858 | 14,266 | 14,394 | 14,813

(注) １　従業員数は、就業人員数であります。

２　「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第123期の期首から適用しており、第123期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第122期 | 第123期 | 第124期 | 第125期 | 第126期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | (百万円) | 489,073 | 658,988 | 746,088 | 672,603 | 710,935
経常利益 | (百万円) | 71,444 | 130,805 | 54,403 | 61,338 | 63,313
当期純利益 | (百万円) | 51,596 | 95,053 | 33,495 | 45,668 | 48,917
資本金 | (百万円) | 55,173 | 55,173 | 55,173 | 55,173 | 55,173
発行済株式総数 | (株) | 325,080,956 | 325,080,956 | 325,080,956 | 325,080,956 | 325,080,956
純資産額 | (百万円) | 485,894 | 558,787 | 563,054 | 591,241 | 609,862
総資産額 | (百万円) | 662,835 | 726,798 | 769,757 | 794,946 | 807,618
１株当たり純資産額 | (円) | 1,526.43 | 1,755.29 | 1,768.29 | 1,856.50 | 1,914.42
１株当たり配当額 (うち１株当たり中間配当額） | (円) | 60.00 | 80.00 | 80.00 | 85.00 | 100.00
(28.00) | (30.00) | (40.00) | (40.00) | (50.00)
１株当たり当期純利益 | (円) | 161.35 | 298.70 | 105.22 | 143.42 | 153.58
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | 161.23 | 298.53 | 105.19 | 143.40 | 153.57
自己資本比率 | (％) | 73.3 | 76.9 | 73.1 | 74.4 | 75.5
自己資本利益率 | (％) | 11.0 | 18.2 | 6.0 | 7.9 | 8.1
株価収益率 | (倍) | 13.1 | 6.1 | 17.1 | 14.4 | 13.4
配当性向 | (％) | 37.2 | 26.8 | 76.0 | 59.3 | 65.1
従業員数 | (名) | 3,683 | 3,758 | 3,846 | 3,875 | 3,954
株主総利回り | (％) | 177.1 | 158.9 | 164.0 | 192.4 | 199.9
(比較指標：配当込みTOPIX) | (％) | (142.1) | (145.0) | (153.4) | (216.8) | (213.4)
最高株価 | (円) | 2,236 | 2,249 | 1,974 | 2,129.5 | 2,239
最低株価 | (円) | 1,122 | 1,589 | 1,502 | 1,596 | 1,650

(注) １　従業員数は、就業人員数であります。

２　最高・最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年４月４日以降は東京証券取引所プライム市場におけるものであります。

３　「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第123期の期首から適用しており、第123期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

### ２ 【沿革】

年月 | 事業の概要
1935年２月 | 東洋曹達工業株式会社を設立(現・山口県周南市)
1936年５月 | ソーダ灰製造設備新設(南陽事業所)
1942年２月 | 臭素製造設備新設(南陽事業所)
1943年２月 | 苛性ソーダ製造設備新設(南陽事業所)
1949年５月 | 東京証券取引所に株式上場
1951年７月 | 東洋港運株式会社を設立(現・連結子会社 東ソー物流株式会社)
1953年10月 | セメント製造設備新設(南陽事業所)
1955年６月 | 株式会社日本オルガノ商会に資本参加(現・連結子会社　オルガノ株式会社)
1959年10月 | 日本シリカ工業株式会社を設立(現・連結子会社　東ソー・シリカ株式会社)
1962年３月 | 燐酸製造設備新設(南陽事業所)
1965年７月 | ストウファー・ケミカル社と共同出資にて有限会社東洋ストウファー・ケミカルを設立(現・連結子会社　東ソー・ファインケム株式会社)
1966年５月 | 塩化ビニルモノマー製造設備新設(南陽事業所)
1966年９月 | 低密度ポリエチレン製造設備新設(南陽事業所)
1967年10月 | エチレンアミン製造設備新設(南陽事業所)
1969年４月 | 日ケミ商事株式会社を設立(現・連結子会社　東ソー・ニッケミ株式会社)
1971年４月 | 液体クロマトグラフィー用のカラムを開発し、科学計測事業分野に進出
1971年５月 | 太平化学製品株式会社に資本参加(現・連結子会社)
1971年６月 | クロロプレンゴム製造設備新設(南陽事業所)
1973年９月 | プラス・テク株式会社に資本参加(現・連結子会社)
1973年11月 | 三菱商事株式会社と共同出資にてギリシャにテッコウシャ・ヘラスA.B.Eを設立(現・連結子会社　トーソー・ヘラス・シングル・メンバーS.A.)
1975年４月 | 株式会社鐵興社と合併　南陽、四日市、酒田、山形、富山、日向及び石巻の７工場体制となる
1975年５月 | 三井物産株式会社及び現地資本と共同出資にてインドネシアにPT.スタンダード・トーヨー・ポリマーを設立(現・連結子会社)
1975年９月 | 日本ハロン株式会社を設立(現・連結子会社　東ソー・ファインケム株式会社)
1979年６月 | 北米にトーソー・USA,Inc.を設立(現・連結子会社)
1981年７月 | 東ソー有機化学株式会社を設立(現・連結子会社　東ソー・ファインケム株式会社)
1983年３月 | 酒田、石巻両工場を分離し、東北東ソー化学株式会社を設立(現・連結子会社)
1983年９月 | ジルコニア粉末製造設備新設(南陽事業所)
1986年４月 | 日本石英硝子株式会社に資本参加(現・連結子会社　東ソー・クォーツ株式会社)
1986年４月 | 山口日本石英株式会社に資本参加(現・連結子会社　東ソー・エスジーエム株式会社)
1986年４月 | ベルギーのユーロ・ジェネティクス N.V.へ資本参加(現・連結子会社　トーソー・ヨーロッパ N.V.)
1987年５月 | ローム・アンド・ハース社と共同出資にて北米にトーソー・ハースを設立(現・連結子会社　トーソー・バイオサイエンス LLC)
1987年10月 | 東ソー株式会社へ商号変更
1988年６月 | 北米のVARIAN社よりターゲット部門を買収し、トーソー・SMD,Inc.を設立(現・連結子会社)

年月 | 事業の概要
1989年４月 | 北米にトーソー・アメリカ,Inc.を設立(現・連結子会社)
1989年10月 | 北米のワイス・サイエンティフィック・グラスブローイング Co.に資本参加(現・連結子会社　トーソー・クォーツ,Inc.)
1990年10月 | 新大協和石油化学株式会社及び有限会社四日市ポリマーと合併し、オレフィン及び誘導品の一貫体制を確立
1993年３月 | 北越化成株式会社に資本参加(現・連結子会社)
1994年５月 | 三菱商事株式会社及び現地資本と共同出資にてフィリピンにフィリピン・レジンズ・インダストリーズ,Inc.を設立(現・連結子会社)
1994年11月 | 東ソー塩ビ加工開発株式会社を設立(現・連結子会社　大洋塩ビ株式会社)
1994年12月 | スパッタリングターゲットの製造部門を分離し、東ソー・スペシャリティマテリアル株式会社を設立(現・連結子会社)
1995年７月 | 日向工場を分離し、東ソー日向株式会社を設立(現・連結子会社)
1998年７月 | プラス・テク株式会社及び現地資本と共同出資にてフィリピンにトーソー・ポリビン Co.を設立(現・連結子会社)
1999年５月 | 台湾にトーソー・クォーツ・タイワンを設立（現・連結子会社　トーソー・クォーツ Co.,Ltd.）
1999年６月 | ビニル・チェーン関連の大型投資を行い、苛性ソーダ・塩化ビニルモノマーともに年産100万t体制を確立(南陽、四日市事業所)
2000年８月 | フィリピンのマブハイ・ビニル Co. に資本参加（現・連結子会社）
2004年３月 | プラス・テク株式会社及びフィリピン・レジンズ・インダストリーズ,Inc.を連結子会社化
2004年12月 | 三菱商事株式会社、丸紅株式会社、三井物産株式会社と共同出資にて中国に東曹（広州）化工有限公司を設立(現・連結子会社)
2005年11月 | 中国に日本ポリウレタン（瑞安）有限公司を設立(現・連結子会社　東曹（瑞安）ポリウレタン有限公司)
2008年４月 | ビニル・イソシアネート・チェーン関連の大型投資を行い、自家発電能力100万kw、MDI年産40万t体制の確立
2012年９月 | 中国に日本ポリウレタン科技（上海）有限公司を設立（現・連結子会社　東曹（上海）ポリウレタン有限公司）
2014年10月 | 日本ポリウレタン工業株式会社と合併し、ビニル・イソシアネート・チェーンの一貫体制を確立
2015年２月 | マレーシアにトーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhd.を設立（現・連結子会社）
2018年３月 | 中国に東曹（中国）投資有限公司を設立（現・連結子会社）
2024年４月 | ベトナムにトーソー・ベトナム・ポリウレタンCo.,Ltdを設立（現・連結子会社）

### ３ 【事業の内容】

当社グループは、当社、子会社97社及び関連会社15社で構成され、石油化学、クロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングを主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、その他の事業活動を展開しております。

なお、当社グループの連結決算対象会社数は105社(連結子会社91社、持分法適用会社14社)であります。また、事業に係る位置づけ及び事業の種類別セグメントとの関連は次のとおりであります。

石油化学事業

☆当社は、エチレン・プロピレン等オレフィン製品、低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン及び樹脂加工製品、機能性ポリマー等の製造・販売を行っております。

◇北越化成㈱はポリエチレンフィルム等の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。

クロル・アルカリ事業

☆当社は、苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー、塩化ビニル樹脂、無機・有機化学品、セメント、ウレタン原料等の製造・販売を行っております。

◇大洋塩ビ㈱は塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。

◇東北東ソー化学㈱はソーダ工業製品等の製造・販売を行っており、当社は同社から一部の製品を除き販売を委託されております。

◇太平化学製品㈱は硬質塩ビフィルム・シート、カラーチップ等の製造・販売を行っております。

◇プラス・テク㈱は塩ビコンパウンド及び各種プラスチック製品の製造・販売を行っております。

◇東曹（中国）投資有限公司は東曹（広州）化工有限公司他の中国関係会社への投資を行っております。

◇東曹（広州）化工有限公司は塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。

◇フィリピン・レジンズ・インダストリーズ,Inc.は塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。

◇PT.スタンダード・トーヨー・ポリマーは塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。

◇東曹（瑞安）ポリウレタン有限公司はウレタン原料の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。

◇トーソー・ポリビン Co.は塩ビコンパウンドの製造・販売を行っております。

◇マブハイ・ビニル Co.はソーダ工業製品の製造・販売を行っており、当社は同社に製品の販売を行っております。

◇東曹（上海）ポリウレタン有限公司はポリウレタン原料の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。

◇ロンシール工業㈱はプラスチック製品の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しておりま
す。

機能商品事業

☆当社は無機・有機ファイン製品、計測・診断商品、電子材料(石英ガラス、スパッタリングターゲット)、機能材料等の製造・販売を行っております。

◇東ソー・エスジーエム㈱は石英ガラス素材、光学用石英ガラス及び石英チューブの製造を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給し、また同社から販売を委託されております。

◇東ソー日向㈱は電解二酸化マンガン、フェライト原料の製造を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給し、また同社から製品の販売を委託されております。

◇東ソー・スペシャリティマテリアル㈱はスパッタリングターゲットの製造を行っており、当社は同社から販売を委託されております。

◇東ソー・ファインケム㈱は触媒、有機電子材料、各種有機フッ素・臭素化合物等の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給、生産を委託し、また同社から原材料の一部を購入しております。

◇東ソー・クォーツ㈱は石英ガラス加工製品の製造・販売を行っており、当社は同社から製品の一部の販売を委託されております。

◇東ソー・シリカ㈱はホワイト・カーボン及び珪酸化合物の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給し、また同社から原材料の一部を購入しております。

◇トーソー・アメリカ,Inc.はトーソー・USA,Inc.他の北米地区関係会社への投資を行っております。

◇トーソー・ヨーロッパN.V.は臨床診断機器・試薬の販売を行っており、当社製品の販売先であります。

◇トーソー・ヘラス・シングル・メンバー S.A.は電解二酸化マンガンの製造・販売を行っております。

◇トーソー・SMD,Inc.はスパッタリングターゲットの製造・販売を行っており、当社は同社から製品を購入しております。

◇トーソー・クォーツ,Inc.は石英ガラス加工製品の製造・販売を行っております。

◇トーソー・クォーツCo.,Ltd.は石英ガラス加工製品の製造・販売を行っております。

◇トーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhd.はハイシリカゼオライトの製造を行っており、当社は同社に生産を委託しております。

◇㈱マナック・ケミカル・パートナーズはマナック㈱他への投資を行っております。

◇デラミン B.V.はエチレンアミンの製造・販売を行っております。

エンジニアリング事業

◇オルガノ㈱は水処理装置、純水装置、イオン交換樹脂等の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。

◇東北電機鉄工㈱は主に各種プラント工事、電気工事の設計・製作・取付・施工を行っており、当社は同社に当社設備の工事の一部を発注しております。

その他事業

◇東ソー物流㈱は主に当社グループの製品・原材料の運送・荷役、保険代理の業務を行っており、当社は同社に製品・原材料等の運送・荷役を委託しております。

◇東ソー・ニッケミ㈱は石油化学製品、工業薬品等の販売を行っており、当社は同社に製品の販売を行い、また同社から原材料の一部を購入しております。

◇東邦アセチレン㈱は酸素、窒素、炭酸ガス等の製造・販売を行っており、当社は同社に製品の販売を行っております。

以上の企業集団について事業系統図を示すと次のとおりであります。

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 又は 出資金 (百万円) | 事業の 内容 | 議決権の 所有(被所有) 割合 | 関係内容 | 摘要
所有 割合 (％) | 内、間接所有割合(％) | 役員の 兼任等 （人） | 資金援助 | 営業上 の取引 | 設備の 賃貸借
(連結子会社) |  |  |  |  |  |  |  |  |  |
オルガノ㈱ | 東京都 江東区 | 8,225 | エンジニアリング | 44.5 | 0.1 | ― | ― | 当社製品の 販売先 | ― | 2 (注)3 4
大洋塩ビ㈱ | 東京都 中央区 | 6,000 | クロル・アルカリ | 84.0 | ― | 4 (1) | 当社が資金の貸付 | 当社製品の 販売先 | 土地・ 建物の 賃貸 | (注)2
東北東ソー化学㈱ | 山形県 酒田市 | 2,000 | クロル・アルカリ | 100.0 | ― | 4 | ― | 同社製品を当社が販売受託 | ― |
東ソー・ エスジーエム㈱ | 山口県 周南市 | 1,600 | 機能商品 | 100.0 | 50.0 | 2 | ― | 当社製品の 販売先、同社製品を当社が販売受託 | 土地の 賃貸 |
東ソー日向㈱ | 宮崎県 日向市 | 1,500 | 機能商品 | 100.0 | ― | 3 | 当社が資金の貸付 | 当社製品の 販売先、同社製品を当社が販売受託 | 土地の 賃借 |
北越化成㈱ | 新潟県 見附市 | 1,500 | 石油化学 | 100.0 | ― | 4 | 当社が資金の貸付 | 当社製品の 販売先 | 土地・ 建物の 賃貸 |
太平化学製品㈱ | 埼玉県 川口市 | 1,222 | クロル・アルカリ | 81.3 | 2.2 | 3 | 当社が資金の貸付 | ― | ― |
東ソー物流㈱ | 山口県 周南市 | 1,200 | その他 | 100.0 | ― | 6 | ― | 同社が当社の製品及び原材料の運送・荷役を請負 | 土地・ 建物の 賃貸 |
プラス・テク㈱ | 茨城県 稲敷郡 | 870 | クロル・アルカリ | 74.8 | 0.5 | 5 | 当社が資金の貸付 | ― | ― | (注)3
東ソー・ スペシャリティ マテリアル㈱ | 山形県 山形市 | 800 | 機能商品 | 100.0 | ― | 4 | 当社が資金の貸付 | 同社製品を当社が販売受託 | 建物の 賃借 |
東ソー・ ファインケム㈱ | 山口県 周南市 | 500 | 機能商品 | 100.0 | ― | 5 | ― | 当社製品の販売先、当社製品の生産委託先、同社製品を当社が購入 | 土地の 賃貸借 、建物 の賃貸 |
東ソー・ クォーツ㈱ | 山形県 山形市 | 490 | 機能商品 | 100.0 | ― | 4 | ― | 同社製品を当社が販売受託 | ― |
東ソー・シリカ㈱ | 東京都 中央区 | 450 | 機能商品 | 100.0 | ― | 3 | ― | 当社製品の 販売先、同社製品を当社が購入 | 土地の 賃貸借 、建物 の賃貸 |
参共化成工業㈱ | 静岡県 富士市 | 450 | 石油化学 | 66.7 | ― | 4 | ― | 当社製品の 販売先 | ― |
東ソー・ ニッケミ㈱ | 東京都 中央区 | 200 | その他 | 100.0 | ― | 7 | ― | 当社製品の 販売先、同社から当社原材料の一部を購入 | 建物の 賃貸 |
東北電機鉄工㈱ | 山形県 酒田市 | 200 | エンジニアリング | 96.8 | 43.7 | 3 | ― | 同社が当社設備の工事を一部請負 | 建物の 賃貸 |
レンソール㈱ | 新潟県 見附市 | 181 | 石油化学 | 100.0 | ― | 4 | 当社が資金の貸付 | ― | ― |
燐化学工業㈱ | 富山県 射水市 | 120 | 機能商品 | 100.0 | ― | 3 | ― | ― | 建物の 賃貸 |
南九州化学工業㈱ | 宮崎県 児湯郡 | 100 | クロル・ アルカリ | 73.6 | 0.9 | 3 | ― | ― | ― |

名称 | 住所 | 資本金 又は 出資金 (百万円) | 事業の 内容 | 議決権の 所有(被所有) 割合 | 関係内容 | 摘要
所有 割合 (％) | 内、間接所有割合(％) | 役員の 兼任等 （人） | 資金援助 | 営業上 の取引 | 設備の 賃貸借
トーソー・ベトナム・ポリウレタン Co.,Ltd | ベトナム国 バリアブンタウ省 | 百万ドン 1,410,000 | クロル・ アルカリ | 100.0 | ― | 2 | 当社が資金の貸付 | ― | ― | (注)2
トーソー・ アメリカ,Inc． | アメリカ国 オハイオ州 | 千米ドル 28,119 | 機能商品 | 100.0 | ― | 3 (1) | ― | ― | ― |
フィリピン・レジンズ・インダストリーズ，Inc. | フィリピン国 マカティ市 | 百万フィリピンペソ 1,504 | クロル・ アルカリ | 80.0 | ― | 3 | ― | 当社製品の 販売先 | ― |
東曹(中国)投資 有限公司 | 中国 上海市 | 千人民元 323,086 | クロル・ アルカリ | 100.0 | ― | 4 (1) | ― | ― | ― |
東曹(広州)化工 有限公司 | 中国 広東省 | 千人民元 206,912 | クロル・ アルカリ | 67.0 | 67.0 | 3 | ― | 当社製品の 販売先 | ― |
トーソー・ヨーロッパ N.V. | ベルギー国 テッセンデーロ市 | 千ユーロ 16,391 | 機能商品 | 100.0 | 0.0 | 5 | ― | 当社製品の 販売先 | ― |
トーソー・ヘラス・シングル・メンバー S.A. | ギリシャ国 テサロニキ市 | 千ユーロ 12,745 | 機能商品 | 100.0 | ― | 4 | ― | ― | ― |
PT.スタンダード・トーヨー・ポリマー | インドネシア国 ジャカルタ市 | 千米ドル 14,000 | クロル・ アルカリ | 60.0 | ― | 4 | ― | 当社製品の 販売先 | ― |
トーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhd. | マレーシア国 トレンガヌ州 | 百万マレーシアリンギット 60 | 機能商品 | 100.0 | ― | 6 | 当社が資金の貸付 | 当社製品の 生産委託先 | ― |
東曹(瑞安)ポリウレタン有限公司 | 中国 浙江省 | 千人民元 149,811 | クロル・ アルカリ | 100.0 | 100.0 | 5 | ― | 当社製品の 販売先 | ― |
マブハイ・ビニル Co. | フィリピン国 マカティ市 | 百万フィリピンペソ 661 | クロル・アルカリ | 88.0 | ― | 2 | ― | 当社製品の 販売先 | ― |
トーソー・ SMD,Inc. | アメリカ国 オハイオ州 | 千米ドル 10,000 | 機能商品 | 100.0 | 100.0 | 4 | ― | 同社製品を 当社が購入 | ― |
トーソー・ ポリビン Co． | フィリピン国 リパ市 | 千米ドル 7,532 | クロル・ アルカリ | 100.0 | 50.5 | 3 | ― | ― | ― |
東曹（上海）ポリウレタン有限公司 | 中国 上海市 | 千人民元 53,678 | クロル・ アルカリ | 100.0 | 100.0 | 4 | ― | 当社製品の 販売先 | ― |
トーソー・ クォーツ Co.,Ltd. | 台湾 台南県 | 千台湾ドル 150,000 | 機能商品 | 100.0 | 100.0 | 2 | ― | ― | ― |
トーソー・ クォーツ,Inc. | アメリカ国 オレゴン州 | 千米ドル 4,270 | 機能商品 | 100.0 | 100.0 | 5 | ― | ― | ― |
オルガノ(蘇州) 水処理有限公司 | 中国 江蘇省 | 千人民元 36,480 | エンジニアリング | 100.0 | 100.0 | 1 | ― | ― | ― | (注)6
オルガノ（タイランド）Co.,Ltd. | タイ国 バンコク市 | 千バーツ 120,100 | エンジニアリング | 100.0 | 100.0 | ― | ― | ― | ― | (注)6
オルガノUSA，Inc. | アメリカ国 オハイオ州 | 千米ドル 3,000 | エンジニアリング | 100.0 | 100.0 | ― | ― | ― | ― | (注)6
オルガノ（ベトナム） Co.,Ltd. | ベトナム国 ホーチミン市 | 百万ドン 65,708 | エンジニアリング | 100.0 | 100.0 | ― | ― | ― | ― | (注)6
トーソー・ クォーツ・コリア Co.,Ltd. | 大韓民国 ソウル | 百万ウォン 3,500 | 機能商品 | 100.0 | 100.0 | ― | ― | ― | ― |
トーソー・バイオサイエンス SRL | イタリア国 トリノ市 | 千ユーロ 1,560 | 機能商品 | 100.0 | 100.0 | 1 | ― | ― | ― |
トーソー・バイオサイエンス,Inc. | アメリカ国 オハイオ州 | 千米ドル 1,200 | 機能商品 | 100.0 | 100.0 | 4 | ― | 当社製品の 販売先 | ― |
トーソー・ SMD・コリア,Ltd. | 大韓民国 京畿道 | 百万ウォン 1,200 | 機能商品 | 100.0 | 100.0 | 3 | ― | ― | ― |
PT ラウタン・オルガノ・ウォーター | インドネシア国 ジャカルタ市 | 百万インドネシアルピア 18,000 | エンジニアリング | 51.0 | 51.0 | ― | ― | ― | ― | (注)6
オルガノ・テクノロジー有限公司 | 台湾 新竹市 | 千台湾ドル 30,000 | エンジニアリング | 100.0 | 100.0 | ― | ― | ― | ― | (注)6
その他46社 | ― | ― | ― | ― | ― | ― | ― | ― | ― |

名称 | 住所 | 資本金 又は 出資金 (百万円) | 事業の 内容 | 議決権の 所有(被所有) 割合 | 関係内容 | 摘要
所有 割合 (％) | 内、間接所有割合(％) | 役員の 兼任等 （人） | 資金援助 | 営業上 の取引 | 設備の 賃貸借
(持分法適用関連会社) |  |  |  |  |  |  |  |  |
ロンシール工業㈱ | 東京都 墨田区 | 5,007 | クロル・ アルカリ | 38.4 | 0.0 | 2 (1) | ― | 当社製品の 販売先 | ― | (注)3
東邦アセチレン㈱ | 宮城県 多賀城市 | 2,261 | その他 | 24.7 | ― | 1 | ― | 当社製品の 販売先 | ― | (注)3
徳山積水工業㈱ | 大阪府 大阪市北区 | 1,000 | クロル・ アルカリ | 30.0 | ― | 1 | ― | 当社製品の 販売先 | ― |
㈱マナック・ケミカル・パートナーズ | 東京都 中央区 | 300 | 機能商品 | 20.3 | 0.4 | 1 | ― | ― | ― | (注)3
デラミン B.V. | オランダ国 アメルス フォールト市 | 千ユーロ 11,798 | 機能商品 | 50.0 | ― | 3 | ― | ― | ― |
その他９社 | ― | ― | ― | ― | ― | ― | ― | ― | ― |

(注) １　「事業の内容」欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。

２　特定子会社であります。

３　有価証券報告書を提出している会社であります。

４　所有割合は100分の50以下でありますが、実質的に支配しているため子会社としております。

５　「関係内容」の「役員の兼任等」欄の（　）内は内書きで当社の役員であります。

６　当社が実質的に支配しているオルガノ株式会社の子会社であります。

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社における状況

(2025年３月31日現在)

セグメントの名称 | 従業員数(名)
石油化学事業 | 1,221
クロル・アルカリ事業 | 3,214
機能商品事業 | 5,019
エンジニアリング事業 | 3,118
その他事業 | 2,241
合計 | 14,813

（注)　従業員数は、就業人員数であります。

#### (2) 提出会社の状況

(2025年３月31日現在)

従業員数(名) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
3,954 | 38.5 | 13.5 | 7,959

セグメントの名称 | 従業員数(名)
石油化学事業 | 1,002
クロル・アルカリ事業 | 1,544
機能商品事業 | 1,408
エンジニアリング事業 | －
その他事業 | －
合計 | 3,954

(注) １　従業員数は、就業人員数であります。

２　平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

#### (3) 労働組合の状況

労働組合との間に特記すべき事項はありません。

#### (4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①　提出会社

当事業年度
管理職に占める女性労働者の割合(％) (注1) | 男性労働者の育児休業取得率(％) (注2) | 労働者の男女の賃金の差異(％) (注1)
全労働者 | 正規雇用労働者 | パート・有期労働者
1.9 | 74.9 | 71.7 | 73.3 | 54.6

(注) １　「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（2015年法律第64号）（以下、「女性活躍推進法」という。）の規定に基づき算出したものであります。

２　「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（1991年法律第76号）（以下、「育児・介護休業法」という。）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（1991年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

②　連結子会社

当事業年度
名称 | 管理職に占める女性労働者の割合(％) (注1) | 男性労働者の育児休業取得率(％) | 労働者の男女の賃金の差異(％) (注1)
全労働者 | 正規雇用 労働者 | パート・ 有期労働者 |
オルガノ㈱ | 4.7 | 93.9 | (注2) | 75.0 | 80.1 | 58.4 |
東ソー物流㈱ | 2.3 | 59.1 | (注2) | 73.1 | 73.7 | 71.6 |
東ソー・クォーツ㈱ | 0.0 | 40.0 | (注2) | 83.0 | 79.5 | 90.2 | (注4)
山口コーウン㈱ | 4.0 | 66.6 | (注2) | 70.0 | 69.4 | 78.9 |
オルガノプラントサービス㈱ | ― | 42.9 | (注2) | 58.3 | 67.5 | 71.9 |
亜細亜工業㈱ | 2.5 | ― |  | ― | ― | ― |
㈱東ソー分析センター | ― | 100.0 | (注1) | ― | ― | ― |
東ソー・ハイテック㈱ | ― | 100.0 | (注3) | 52.6 | 87.9 | 79.1 |
東邦運輸㈱ | 0.0 | ― |  | ― | ― | ― |

(注) １　女性活躍推進法の規定に基づき算出したものであります。

２　育児・介護休業法の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（1991年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３　育児・介護休業法の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（1991年労働省令第25号）第71条の６第２号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

４　労働者の人員数について労働時間を基に換算し算出しております。

５　女性活躍推進法及び育児・介護休業法の規定による公表を行っていない指標は、「－」と記載しております。

６　上記以外の連結子会社は、女性活躍推進法及び育児・介護休業法の規定による公表を行っていないため、記載を省略しております。