２【財務諸表等】

（１）【財務諸表】

①【貸借対照表】

		(単位：百万円)
	前事業年度 (2020年３月31日)	当事業年度 (2021年３月31日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	4,491	7,155
受取手形	841	753
売掛金	※１ 11,982	※１ 12,873
商品及び製品	7,068	6,244
仕掛品	2,436	2,284
原材料及び貯蔵品	4,940	3,280
関係会社短期貸付金	980	2,266
その他	※１ 492	※１ 456
貸倒引当金	△13	△14
流動資産合計	33,220	35,302
固定資産
有形固定資産
建物	7,196	8,559
構築物	695	719
機械及び装置	7,177	7,456
車両運搬具	16	15
工具、器具及び備品	479	468
土地	8,345	8,345
建設仮勘定	5,476	2,620
有形固定資産合計	29,386	28,186
無形固定資産
ソフトウエア	213	209
その他	69	90
無形固定資産合計	282	300
投資その他の資産
投資有価証券	8,290	8,349
関係会社株式	12,583	12,583
関係会社出資金	96	96
関係会社長期貸付金	3,753	2,038
繰延税金資産	819	1,659
その他	278	241
貸倒引当金	△1	△1
投資その他の資産合計	25,820	24,969
固定資産合計	55,490	53,456
資産合計	88,710	88,758

		(単位：百万円)
	前事業年度 (2020年３月31日)	当事業年度 (2021年３月31日)
負債の部
流動負債
買掛金	※１ 2,851	※１ 3,008
短期借入金	6,817	6,301
関係会社短期借入金	6,872	6,359
賞与引当金	547	519
役員賞与引当金	31	－
その他	※１ 3,706	※１ 5,619
流動負債合計	20,826	21,807
固定負債
長期借入金	8,750	11,633
長期未払金	41	18
長期預り金	230	235
退職給付引当金	3,279	3,335
環境対策引当金	127	133
固定負債合計	12,430	15,357
負債合計	33,257	37,165
純資産の部
株主資本
資本金	21,838	21,838
資本剰余金
資本準備金	16,311	16,311
その他資本剰余金	8	9
資本剰余金合計	16,320	16,321
利益剰余金
利益準備金	864	864
その他利益剰余金
別途積立金	9,520	9,520
繰越利益剰余金	5,578	856
利益剰余金合計	15,962	11,240
自己株式	△376	△336
株主資本合計	53,744	49,064
評価・換算差額等
その他有価証券評価差額金	1,709	2,522
繰延ヘッジ損益	－	6
評価・換算差額等合計	1,709	2,528
純資産合計	55,453	51,593
負債純資産合計	88,710	88,758

②【損益計算書】

		(単位：百万円)
	前事業年度 (自　2019年４月１日 　至　2020年３月31日)	当事業年度 (自　2020年４月１日 　至　2021年３月31日)
売上高	※１ 37,023	※１ 34,419
売上原価	※１ 30,810	※１ 29,157
売上総利益	6,213	5,261
販売費及び一般管理費	※２ 5,793	※２ 5,156
営業利益	419	105
営業外収益
受取利息及び配当金	※１ 1,482	※１ 1,338
その他	※１ 189	※１ 263
営業外収益合計	1,672	1,601
営業外費用
支払利息	※１ 75	※１ 89
その他	※１ 56	※１ 674
営業外費用合計	131	763
経常利益	1,959	943
特別利益
固定資産売却益	0	0
投資有価証券売却益	223	1,450
特別利益合計	224	1,450
特別損失
減損損失	－	※３ 7,002
固定資産除却損	136	268
固定資産売却損	－	0
投資有価証券売却損	1	3
投資有価証券評価損	270	137
特別損失合計	407	7,412
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	1,776	△5,019
法人税、住民税及び事業税	158	194
法人税等調整額	65	△1,081
法人税等合計	223	△886
当期純利益又は当期純損失（△）	1,553	△4,133

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　2019年４月１日　至　2020年３月31日）

									(単位：百万円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金				自己株式	株主資本合計
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	利益準備金	その他利益剰余金		利益剰余金合計
						別途積立金	繰越利益剰余金
当期首残高	21,838	16,311	－	16,311	864	9,520	4,697	15,081	△410	52,821
当期変動額
剰余金の配当				－			△672	△672		△672
当期純利益又は当期純損失（△）				－			1,553	1,553		1,553
自己株式の取得				－				－	△0	△0
自己株式の処分			8	8				－	34	42
株主資本以外の項目の 当期変動額（純額）				－				－		－
当期変動額合計	－	－	8	8	－	－	880	880	34	922
当期末残高	21,838	16,311	8	16,320	864	9,520	5,578	15,962	△376	53,744

	評価・換算差額等	純資産合計
	その他有価証券評価差額金
当期首残高	2,516	55,337
当期変動額
剰余金の配当		△672
当期純利益又は当期純損失（△）		1,553
自己株式の取得		△0
自己株式の処分		42
株主資本以外の項目の 当期変動額（純額）	△807	△807
当期変動額合計	△807	115
当期末残高	1,709	55,453

当事業年度（自　2020年４月１日　至　2021年３月31日）

									(単位：百万円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金				自己株式	株主資本合計
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	利益準備金	その他利益剰余金		利益剰余金合計
						別途積立金	繰越利益剰余金
当期首残高	21,838	16,311	8	16,320	864	9,520	5,578	15,962	△376	53,744
当期変動額
剰余金の配当				－			△588	△588		△588
当期純利益又は当期純損失（△）				－			△4,133	△4,133		△4,133
自己株式の取得				－				－	△0	△0
自己株式の処分			1	1				－	40	42
株主資本以外の項目の 当期変動額（純額）				－				－		－
当期変動額合計	－	－	1	1	－	－	△4,721	△4,721	40	△4,680
当期末残高	21,838	16,311	9	16,321	864	9,520	856	11,240	△336	49,064

	評価・換算差額等			純資産合計
	その他有価証券評価差額金	繰延ヘッジ損益	評価・換算差額等合計
当期首残高	1,709	－	1,709	55,453
当期変動額
剰余金の配当			－	△588
当期純利益又は当期純損失（△）			－	△4,133
自己株式の取得			－	△0
自己株式の処分			－	42
株主資本以外の項目の 当期変動額（純額）	813	6	819	819
当期変動額合計	813	6	819	△3,860
当期末残高	2,522	6	2,528	51,593

【注記事項】

（重要な会計方針）

１　有価証券の評価基準及び評価方法

子会社株式…総平均法による原価法

その他有価証券

時価のあるもの

…期末日の市場価格等に基づく時価法（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定）

時価のないもの

…総平均法による原価法

２　たな卸資産の評価基準及び評価方法

通常の販売目的で保有するたな卸資産

…総平均法による原価法（貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定）

３　固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産

　定額法によっております。

　なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	３～60年
機械装置及び車両運搬具	２～15年

(2) 無形固定資産

　定額法によっております。

　なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間（５年）に基づく定額法を採用しております。

４　外貨建の資産または負債の本邦通貨への換算の基準

　外貨建金銭債権債務は期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。

５　引当金の計上基準

(1) 貸倒引当金

債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。

(2) 賞与引当金

従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。

(3) 役員賞与引当金

役員に対する賞与の支出に備えるため、当事業年度末における支給見込額に基づき計上しております。

(4) 退職給付引当金

従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しております。

①　退職給付見込額の期間帰属方法

退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当事業年度末までの期間に帰属させる方法については、期間定額基準によっております。

②　数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理方法

過去勤務費用は、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数（５年）による定額法により費用処理しております。

数理計算上の差異は、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数（５年）による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌事業年度から費用処理することとしております。

(5) 環境対策引当金

土壌汚染対策等の環境対策に係る支出に備えるため、今後発生すると見込まれる金額を計上しております。

６　その他財務諸表作成のための重要な事項

(1) 退職給付に係る会計処理

退職給付に係る未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の未処理額の会計処理方法は、連結財務諸表におけるこれらの会計処理の方法と異なっております。

(2) 消費税等の会計処理

消費税及び地方消費税の会計処理は税抜方式によっております。

（重要な会計上の見積り）

当社の財務諸表は、わが国における一般に公正妥当と認められる会計基準に基づいて作成しており、様々な会計上の見積りを行っております。新型コロナウイルス感染症の影響に関する仮定は、（追加情報）に記載しております。

１．固定資産の減損

（1）当事業年度の財務諸表に計上した金額

(単位：百万円)

	当事業年度
減損損失	7,002
有形固定資産	28,186
無形固定資産	300

（2）識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

(1)の金額の算出方法は、連結財務諸表「注記事項（重要な会計上の見積り）１．固定資産の減損」の内容と同一です。

２．繰延税金資産の回収可能性

（1）当事業年度の財務諸表に計上した金額

(単位：百万円)

	当事業年度
繰延税金資産（相殺前）	2,724

（2）識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

(1)の金額の算出方法は、連結財務諸表「注記事項（重要な会計上の見積り）２．繰延税金資産の回収可能性」の内容と同一です。

（表示方法の変更）

（「会計上の見積りの開示に関する会計基準」の適用）

「会計上の見積りの開示に関する会計基準」（企業会計基準第31号　2020年３月31日）を当事業年度の年度末に係る財務諸表から適用し、財務諸表に重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。

ただし、当該注記においては、当該会計基準第11項ただし書きに定める経過的な取扱いに従って、前事業年度に係る内容については記載しておりません。

（追加情報）

（新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り）

新型コロナウイルス感染症の影響は、現在においても継続しており、以下の仮定のもとで会計上の見積りを行っております。

新型コロナウイルス感染症の影響は、当社の事業に影響を及ぼしておりますが、当社は多様な用途に使用される製品を製造販売しており、その影響は様々であり、感染症拡大前の水準まで回復するのに要する期間は製品ごとに異なり、1年から3年程度かかるものと仮定しております。仮定は、現在の状況及び入手可能な情報に基づき、合理的と考えられる見積り及び判断のもとで行っておりますが、新型コロナウイルス感染症の広がりや収束時期の見積りには不確実性が高く、実際の結果はこれらの見積りとは異なるものとなる可能性があります。

（貸借対照表関係）

※１　関係会社に対する金銭債権及び債務

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
短期金銭債権	4,671百万円	5,110百万円
短期金銭債務	749百万円	1,350百万円

（損益計算書関係）

※１　関係会社との取引高

	前事業年度 （自　2019年４月１日 　　至　2020年３月31日）	当事業年度 （自　2020年４月１日 　　至　2021年３月31日）
売上高	12,152百万円	12,239百万円
仕入高	7,347百万円	5,082百万円
営業取引以外の取引による取引高
その他（収益）	1,392百万円	1,188百万円
その他（費用）	22百万円	26百万円

※２　販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額

	前事業年度 （自　2019年４月１日 　　至　2020年３月31日）	当事業年度 （自　2020年４月１日 　　至　2021年３月31日）
運搬費	1,177百万円	1,092百万円
従業員給与及び手当	1,617百万円	1,353百万円
賞与引当金繰入額	225百万円	410百万円
役員賞与引当金繰入額	31百万円	－百万円
退職給付費用	125百万円	108百万円
減価償却費	348百万円	355百万円

販売費に属する費用の おおよその割合	40％	42％
一般管理費に属する費用の おおよその割合	60％	58％

※３　減損損失

当社は、以下の資産について減損損失を計上しております。

前事業年度（自　2019年４月1日　至　2020年３月31日）

該当事項はありません。

当事業年度（自　2020年４月1日　至　2021年３月31日）

場　所	用　途	種　類
大阪府堺市	遊休資産（無機材料）	建設仮勘定
福島県いわき市	遊休資産（無機材料）	建設仮勘定
福島県いわき市	遊休資産（化粧品材料）	機械及び装置、建設仮勘定
福島県いわき市	遊休資産（電子材料）	機械及び装置

当社は、セグメントを基礎とし、遊休資産及び賃貸用資産については個々の資産ごとにグルーピングしております。当事業年度においては、将来の稼働開始時期及び生産見込数量に不確実性が高いものを遊休資産として帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（7,002百万円）として特別損失に計上しました。

その内訳は下記のとおりです。

大阪府堺市

　遊休資産（無機材料）    890百万円（建設仮勘定）

福島県いわき市

　遊休資産（無機材料）  1,879百万円（建設仮勘定）

　遊休資産（化粧品材料）3,117百万円（機械及び装置、建設仮勘定）

　遊休資産（電子材料）  1,114百万円（機械及び装置）

なお、それぞれの回収可能価額については使用価値により測定し、将来キャッシュ・フローをゼロと見積もっておりますので割引率は使用しておりません。

（有価証券関係）

子会社株式

前事業年度（2020年３月31日）

区分	貸借対照表計上額 （百万円）	時価（百万円）	差額（百万円）
子会社株式	605	1,682	1,076
合計	605	1,682	1,076

当事業年度（2021年３月31日）

区分	貸借対照表計上額 （百万円）	時価（百万円）	差額（百万円）
子会社株式	605	2,668	2,062
合計	605	2,668	2,062

（注）時価を把握することが極めて困難と認められる子会社株式の貸借対照表計上額

（単位：百万円）

区分	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
子会社株式	11,978	11,978

　これらについては、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、上表の「子会社株式」には含めておりません。

（税効果会計関係）

１　繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
繰延税金資産
減損損失	－百万円	2,100百万円
退職給付引当金	983百万円	1,000百万円
出資金評価損	426百万円	426百万円
土地評価損	309百万円	309百万円
土地売却損	196百万円	196百万円
賞与引当金	163百万円	155百万円
投資有価証券評価損	241百万円	280百万円
その他	426百万円	536百万円
繰延税金資産小計	2,882百万円	5,007百万円
評価性引当額	△1,239百万円	△2,283百万円
繰延税金資産合計	1,643百万円	2,724百万円
繰延税金負債
その他有価証券評価差額金	823百万円	1,061百万円
繰延ヘッジ損益	－百万円	2百万円
繰延税金負債合計	823百万円	1,064百万円
繰延税金資産の純額	819百万円	1,659百万円

２　法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
法定実効税率	30.0％	－
（調整）
交際費等永久に損金に算入されない項目	1.7％	－
受取配当金等永久に益金に算入されない項目	△21.4％	－
評価性引当額	6.4％	－
税額控除	△4.3％	－
住民税均等割	0.6％	－
その他	△0.4％	－
税効果会計適用後の法人税等の負担率	12.6％	－

（注）当事業年度については、税引前当期純損失を計上しているため、注記を省略しております。

（重要な後発事象）

（当社湯本工場の爆発火災事故について）

　連結財務諸表「注記事項（重要な後発事象）」に記載しているため、注記を省略しております。

④【附属明細表】

【有形固定資産等明細表】

（単位 ： 百万円）

区分	資産の種類	当期首 残高	当期 増加額	当期 減少額	当期 償却額	当期末 残高	減価償却 累計額
有形 固定 資産	建物	7,196	1,811	0	448	8,559	11,064
	構築物	695	118	0	94	719	7,401
	機械及び装置	7,177	3,381	1,445 (1,427)	1,657	7,456	45,060
	車両運搬具	16	7	0	8	15	72
	工具、器具及び備品	479	182	0	193	468	2,789
	土地	8,345	0	－	－	8,345	－
	建設仮勘定	5,476	8,221	11,077 (5,575)	－	2,620	－
	計	29,386	13,724	12,522 (7,002)	2,402	28,186	66,387
無形 固定 資産	特許権	4	－	－	0	3	－
	借地権	15	－	－	－	15	－
	ソフトウェア	213	94	－	98	209	－
	施設利用権	2	－	－	0	1	－
	ソフトウェア仮勘定	47	117	94	－	69	－
	計	282	211	94	99	300	－

(注)１．当期減少額の（）内は内書きで、減損損失の計上額であります。

　　２．当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。

　　　　　・小名浜事業所炭酸バリウム製品生産設備 1,061百万円

　　　　　・大剣工場の誘電体製品生産設備 1,746百万円

　　３．当期減少額のうち、主なものは減損損失の計上額であります。減損損失の内訳は、注記事項（損益計算書関係）に記載しております。

【引当金明細表】

（単位 : 百万円）

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	14	1	－	15
賞与引当金	547	519	547	519
役員賞与引当金	31	－	31	－
環境対策引当金	127	5	－	133

（２）【主な資産及び負債の内容】

　連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

（３）【その他】

　該当事項はありません。