２【財務諸表等】

（１）【財務諸表】

①【貸借対照表】

		(単位：百万円)
	前事業年度 (平成28年３月31日)	当事業年度 (平成29年３月31日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	17,837	52,741
受取手形	85	－
売掛金	※２ 55,825	※２ 57,586
有価証券	279	29
商品及び製品	16,056	17,410
仕掛品	8,543	8,706
原材料及び貯蔵品	13,857	11,412
前渡金	※２ 850	※２ 2,020
前払費用	347	474
繰延税金資産	2,394	4,237
短期貸付金	※２ 28,420	※２ 22,927
その他	※２ 9,257	※２ 10,473
貸倒引当金	△56	△9
流動資産合計	153,697	188,010
固定資産
有形固定資産
建物	19,017	21,889
構築物	9,095	10,504
機械及び装置	24,327	42,330
車両運搬具	134	116
工具、器具及び備品	1,316	1,825
土地	20,495	20,120
建設仮勘定	25,610	7,256
有形固定資産合計	※１ 99,996	※１ 104,043
無形固定資産
技術使用権	177	53
施設利用権	281	251
ソフトウエア	1,778	1,846
無形固定資産合計	2,236	2,151
投資その他の資産
投資有価証券	66,622	69,238
関係会社株式	30,318	30,318
関係会社出資金	5,805	5,805
長期貸付金	※２ 19,686	※２ 17,189
長期前払費用	1,674	929
その他	9,118	8,974
貸倒引当金	△3,314	△2,906
投資その他の資産合計	129,911	129,549
固定資産合計	232,144	235,744
資産合計	385,842	423,755

		(単位：百万円)
	前事業年度 (平成28年３月31日)	当事業年度 (平成29年３月31日)
負債の部
流動負債
買掛金	※２ 31,304	※２ 35,499
短期借入金	－	1,121
1年内返済予定の長期借入金	3,500	2,562
未払金	※２ 15,657	※２ 17,709
未払費用	※２ 3,497	※２ 4,593
未払法人税等	4,308	2,705
預り金	※２ 11,561	※２ 15,686
修繕引当金	47	2,312
その他	643	784
流動負債合計	70,520	82,975
固定負債
社債	30,000	30,000
長期借入金	9,312	11,798
繰延税金負債	10,788	11,036
退職給付引当金	6,732	7,151
修繕引当金	941	17
資産除去債務	680	628
その他	598	1,137
固定負債合計	59,054	61,769
負債合計	129,575	144,745
純資産の部
株主資本
資本金	36,275	36,275
資本剰余金
資本準備金	31,376	31,376
その他資本剰余金	11	－
資本剰余金合計	31,387	31,376
利益剰余金
利益準備金	5,242	5,242
その他利益剰余金
配当準備積立金	2,470	2,470
資産買換積立金	1,520	1,358
特別積立金	41,360	41,360
繰越利益剰余金	118,064	131,514
利益剰余金合計	168,657	181,945
自己株式	△10,388	△4,025
株主資本合計	225,931	245,571
評価・換算差額等
その他有価証券評価差額金	30,378	33,464
繰延ヘッジ損益	△43	△26
評価・換算差額等合計	30,335	33,438
純資産合計	256,267	279,009
負債純資産合計	385,842	423,755

②【損益計算書】

		(単位：百万円)
	前事業年度 (自　平成27年４月１日 　至　平成28年３月31日)	当事業年度 (自　平成28年４月１日 　至　平成29年３月31日)
売上高	※１ 236,213	※１ 229,544
売上原価	※１ 172,111	※１ 167,503
売上総利益	64,101	62,040
販売費及び一般管理費	※２ 31,666	※２ 34,325
営業利益	32,434	27,715
営業外収益
受取利息及び受取配当金	※１ 11,073	※１ 10,835
その他	※１ 1,271	※１ 1,962
営業外収益合計	12,344	12,798
営業外費用
支払利息	553	466
その他	※１ 1,208	※１ 1,452
営業外費用合計	1,762	1,919
経常利益	43,017	38,593
特別利益
固定資産処分益	※１,※３ 663	※１,※３ 54
投資有価証券売却益	2,719	2,472
補助金収入	793	－
特別利益合計	4,176	2,526
特別損失
固定資産売却損	※４ 172	※４ 23
固定資産除却損	※５ 3,034	※５ 3,175
固定資産圧縮損	561	－
クレーム補償費用	－	※６ 864
特別損失合計	3,768	4,062
税引前当期純利益	43,424	37,057
法人税、住民税及び事業税	8,587	6,529
過年度法人税等	－	※７ 814
法人税等調整額	603	△2,968
法人税等合計	9,191	4,376
当期純利益	34,233	32,681

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　平成27年４月１日　至　平成28年３月31日）

								(単位：百万円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金			自己株式	株主資本合計
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	利益準備金	その他利益剰余金	利益剰余金合計
当期首残高	36,275	31,376	11	31,387	5,242	138,315	143,558	△6,385	204,835
当期変動額
剰余金の配当						△9,134	△9,134		△9,134
当期純利益						34,233	34,233		34,233
自己株式の取得								△4,003	△4,003
自己株式の処分			0	0				0	0
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	－	－	0	0	－	25,099	25,099	△4,003	21,096
当期末残高	36,275	31,376	11	31,387	5,242	163,415	168,657	△10,388	225,931

	評価・換算差額等			純資産合計
	その他有価証券評価差額金	繰延ヘッジ損益	評価・換算差額等合計
当期首残高	33,840	△29	33,811	238,647
当期変動額
剰余金の配当				△9,134
当期純利益				34,233
自己株式の取得				△4,003
自己株式の処分				0
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	△3,461	△14	△3,476	△3,476
当期変動額合計	△3,461	△14	△3,476	17,619
当期末残高	30,378	△43	30,335	256,267

(注)　その他利益剰余金の内訳

(単位：百万円)

	配当準備 積立金	資産買換 積立金	特別 積立金	繰越利益 剰余金	合計
当期首残高	2,470	1,368	41,360	93,117	138,315
当期変動額
資産買換積立金の積立		225		△225	－
資産買換積立金の取崩		△73		73	－
剰余金の配当				△9,134	△9,134
当期純利益				34,233	34,233
当期変動額合計	－	152	－	24,947	25,099
当期末残高	2,470	1,520	41,360	118,064	163,415

当事業年度（自　平成28年４月１日　至　平成29年３月31日）

								(単位：百万円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金			自己株式	株主資本合計
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	利益準備金	その他利益剰余金	利益剰余金合計
当期首残高	36,275	31,376	11	31,387	5,242	163,415	168,657	△10,388	225,931
当期変動額
剰余金の配当						△9,039	△9,039		△9,039
当期純利益						32,681	32,681		32,681
自己株式の取得								△4,001	△4,001
自己株式の消却			△11	△11		△10,353	△10,353	10,364	－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	－	－	△11	△11	－	13,287	13,287	6,363	19,639
当期末残高	36,275	31,376	－	31,376	5,242	176,702	181,945	△4,025	245,571

	評価・換算差額等			純資産合計
	その他有価証券評価差額金	繰延ヘッジ損益	評価・換算差額等合計
当期首残高	30,378	△43	30,335	256,267
当期変動額
剰余金の配当				△9,039
当期純利益				32,681
自己株式の取得				△4,001
自己株式の消却				－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	3,085	17	3,102	3,102
当期変動額合計	3,085	17	3,102	22,742
当期末残高	33,464	△26	33,438	279,009

(注)　その他利益剰余金の内訳

(単位：百万円)

	配当準備 積立金	資産買換 積立金	特別 積立金	繰越利益 剰余金	合計
当期首残高	2,470	1,520	41,360	118,064	163,415
当期変動額
資産買換積立金の積立		173		△173	－
資産買換積立金の取崩		△336		336	－
剰余金の配当				△9,039	△9,039
当期純利益				32,681	32,681
自己株式の消却				△10,353	△10,353
当期変動額合計	－	△162	－	13,450	13,287
当期末残高	2,470	1,358	41,360	131,514	176,702

【注記事項】

（重要な会計方針）

１．資産の評価基準及び評価方法

(1）有価証券

子会社株式及び関連会社株式　……………　移動平均法による原価法

その他有価証券

時価のあるもの　　　　　……………　決算日の市場価格等に基づく時価法

（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定）

時価のないもの　　　　　……………　移動平均法による原価法

(2）デリバティブ　　　　　　　　……………　時価法

(3）たな卸資産　　　　　　　　　……………　移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）

２．固定資産の減価償却の方法

(1）有形固定資産　　　　　　　　……………　定率法

平成10年４月１日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法

(2）無形固定資産　　　　　　　　……………　定額法

自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(５年)に基づく定額法

３．引当金の計上基準

(1）貸倒引当金　　　　　　　　　……………　債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。

(2）退職給付引当金　　　　　　　……………　従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しております。

なお、数理計算上の差異は、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数（10年）による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌事業年度から費用処理することとしております。

(3）修繕引当金　　　　　　　　　……………　２年に一度大規模定期修繕を実施する事業所の主要な機械装置等にかかる定期修繕費用の支出に備えるため、その支出見込額のうち、当事業年度に負担すべき費用の見積額を計上しております。

４．その他財務諸表作成のための重要な事項

(1）ヘッジ会計の方法

①ヘッジ会計の方法　　　　　……………　繰延ヘッジ処理によっております。

②ヘッジ手段及びヘッジ対象　　…………　ヘッジ手段       ヘッジ対象

金利スワップ     借入金

③ヘッジ方針　　　　　　　　……………　金利変動リスクに対して、取締役会等において承認を受けた規定及び方針に定める範囲内の期間、極度額にてリスクヘッジすることとしております。

(2）退職給付に係る会計処理　　　　…………　退職給付に係る未認識数理計算上の差異の未処理額の会計処理の方法は、連結財務諸表におけるこれらの会計処理の方法と異なっております。

(3）消費税等の処理方法　　　　　……………　税抜方式

（会計方針の変更）

（平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用）

法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」（実務対応報告第32号 平成28年６月17日）を当事業年度に適用し、平成28年４月１日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。

これによる財務諸表に与える影響は軽微であります。

（追加情報）

（繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針の適用）

「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」（企業会計基準適用指針第26号 平成28年３月28日）を当事業年度から適用しております。

（貸借対照表関係）

※１　有形固定資産の取得価額から控除している国庫補助金等の受入による圧縮記帳累計額

	前事業年度 （平成28年３月31日）	当事業年度 （平成29年３月31日）
建物	1,645百万円	1,645百万円
構築物	54	54
機械及び装置	2,549	2,549
土地	3,104	3,104

※２　関係会社に対する主な資産および負債

区分掲記されたもののほか次のものがあります。

	前事業年度 （平成28年３月31日）	当事業年度 （平成29年３月31日）
短期金銭債権	51,343百万円	49,584百万円
長期金銭債権	19,290	16,814
短期金銭債務	23,175	31,630

　３　保証債務

次の関係会社等について、金融機関からの借入に対し債務保証および保証予約を行っております。

(1）債務保証

前事業年度 （平成28年３月31日）		当事業年度 （平成29年３月31日）
Polyplastics Asia Pacific Sdn.Bhd.（借入債務）	15,158百万円	Polyplastics Asia Pacific Sdn.Bhd.（借入債務）	13,675百万円
Daicel(U.S.A.), Inc. （借入債務）	1,430	Daicel America Holdings, Inc.（借入債務）	1,267
Daicel Safety Systems America, LLC（借入債務）	973	Daicel Safety Systems America, LLC（借入債務）	1,225
Daicel Safety Systems Korea, Inc.（借入債務）	722	Daicel Safety Systems Korea, Inc.（借入債務）	619
従業員（住宅資金借入債務）	213	従業員（住宅資金借入債務）	138
計	18,498	計	16,924

(2）保証予約

前事業年度 （平成28年３月31日）		当事業年度 （平成29年３月31日）
広畑ターミナル㈱（借入債務）	155百万円	広畑ターミナル㈱（借入債務）	140百万円

（損益計算書関係）

※１　関係会社との取引に係るものは、次のとおりであります。

	前事業年度 （自　平成27年４月１日 至　平成28年３月31日）	当事業年度 （自　平成28年４月１日 至　平成29年３月31日）
売上高	60,891百万円	59,042百万円
仕入高	72,730	78,250
営業取引以外の取引高	9,349	9,844

※２　販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度39％、当事業年度36％、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度61％、当事業年度64％であります。

　販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度 （自　平成27年４月１日　 　　至　平成28年３月31日）	当事業年度 （自　平成28年４月１日　 　　至　平成29年３月31日）
運賃及び荷造費	7,767百万円	7,545百万円
従業員給料及び手当	5,714	6,279
退職給付費用	445	579
減価償却費	358	387
技術研究費	10,506	12,010

※３　不要資産の売却によるものであります。

※４　土地の売却等によるものであります。

※５　固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度 （自　平成27年４月１日 至　平成28年３月31日）	当事業年度 （自　平成28年４月１日 至　平成29年３月31日）
機械及び装置	100百万円	35百万円
廃棄費用	2,661	2,921
その他	271	217

※６　製品の品質不具合に係る補償損失であります。

※７　移転価格税制に関する事前確認申請に基づく法人税等の追加納付額を計上しております。

（有価証券関係）

前事業年度（平成28年３月31日）

子会社株式および関連会社株式（貸借対照表計上額　子会社株式26,013百万円、関連会社株式4,304百万円）は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。

当事業年度（平成29年３月31日）

子会社株式および関連会社株式（貸借対照表計上額　子会社株式26,013百万円、関連会社株式4,304百万円）は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。

（税効果会計関係）

１．繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度 （平成28年３月31日）		当事業年度 （平成29年３月31日）
繰延税金資産
未払事業税	397百万円		334百万円
未払賞与	869		921
退職給付引当金	3,628		3,888
貸倒引当金	1,031		892
投資有価証券	637		610
減価償却超過額	663		725
その他	2,450		3,567
繰延税金資産小計	9,675		10,937
評価性引当額	△ 1,900		△ 831
繰延税金資産合計	7,775		10,106
繰延税金負債
その他有価証券評価差額金	12,051		13,417
固定資産圧縮積立金	671		599
退職給付信託	2,666		2,708
その他	780		181
繰延税金負債合計	16,169		16,905
繰延税金負債の純額	8,394		6,799

２．法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前事業年度 （平成28年３月31日）		当事業年度 （平成29年３月31日）
法定実効税率	33.02％		30.81％
（調整）
受取配当金等永久に益金に算入されない項目	△ 6.59		△ 7.40
試験研究費等税額控除	△ 3.76		△ 8.21
評価性引当額の変動	△ 1.23		△ 2.90
税率変更による期末繰延税金資産の減額修正	0.47		－
その他	△0.74		△ 0.49
税効果会計適用後の法人税等の負担率	21.17		11.81

（重要な後発事象）

該当事項はありません。

④【附属明細表】

【有形固定資産等明細表】

(単位：百万円)

区　分	資産の 種　類	当期首 残　高	当　期 増加額	当　期 減少額	当　期 償却額	当期末 残　高	減価償却 累 計 額
有形固定資産	建物	59,496	4,331	1,273	1,407	62,553	40,664
	構築物	45,301	2,440	430	799	47,311	36,807
	機械及び装置	323,743	31,581	4,330	13,487	350,995	308,664
	車両運搬具	803	47	27	65	823	707
	工具、器具 及び備品	13,299	1,139	303	797	14,135	12,310
	土地	20,495	－	374	－	20,120	－
	建設仮勘定	25,610	21,189	39,542	－	7,256	－
	計	488,750	60,729	46,283	16,557	503,196	399,153
無形固定資産	技術使用権	226	6	158	45	74	20
	施設利用権	554	1	－	30	555	304
	ソフトウエア	3,100	663	247	593	3,516	1,670
	計	3,881	671	406	670	4,146	1,995

（注）１　主な増加額の内訳

機械及び装置     建設仮勘定     ・・・・     ・・・・ 大竹工場 大竹工場 大竹工場 総合研究所 大竹工場 大竹工場 たばこフィルター用トウ製造設備増強 ボイラー設置 有機機能製品製造設備増強 姫路技術本社再配置計画 たばこフィルター用トウ製造設備増強 有機機能製品製造設備増強 9,765百万円 9,208百万円 2,090百万円 2,647百万円 2,771百万円 2,127百万円

２　主な減少額の内訳

機械及び装置 ・・・・ 主として除却によるものであります。

３　当期首残高および当期末残高については、取得価額で記載しております。

【引当金明細表】

(単位：百万円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	3,370	9	465	2,915
修繕引当金	988	1,388	47	2,329

（２）【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

（３）【その他】

該当事項はありません。