# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第98期 | 第99期 | 第100期 | 第101期 | 第102期
決算年月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月
売上高 | (百万円) | 56,083 | 56,581 | 53,551 | 64,732 | 77,099
経常利益 | (百万円) | 4,390 | 4,395 | 3,648 | 7,012 | 12,140
親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 3,902 | 3,138 | 2,789 | 4,773 | 9,425
包括利益 | (百万円) | 2,680 | 2,064 | 3,792 | 5,600 | 10,554
純資産額 | (百万円) | 43,179 | 44,241 | 47,108 | 51,867 | 61,179
総資産額 | (百万円) | 62,541 | 65,779 | 67,732 | 74,925 | 86,256
１株当たり純資産額 | (円) | 2,235.15 | 2,292.23 | 2,436.63 | 2,681.92 | 3,163.80
１株当たり当期純利益 | (円) | 203.95 | 164.01 | 145.67 | 249.21 | 491.99
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | (円) | － | － | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 68.4 | 66.7 | 68.9 | 68.6 | 70.3
自己資本利益率 | (％) | 9.3 | 7.2 | 6.2 | 9.7 | 16.8
株価収益率 | (倍) | 8.0 | 8.5 | 10.3 | 8.1 | 6.4
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 2,240 | 6,194 | 3,420 | 7,175 | 5,841
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △1,536 | △3,820 | △2,069 | △1,655 | △4,836
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △773 | 19 | △1,146 | △2,064 | △1,871
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 7,912 | 10,232 | 10,398 | 14,311 | 13,928
従業員数 | (人) | 1,438 | 1,540 | 1,559 | 1,555 | 1,652
(外、平均臨時雇用者数) | (322) | (397) | (364) | (381) | (419)

(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式がないため、記載しておりません。

２．従業員は就業人員であります。

３．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第101期の期首から適用しており、第101期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2) 提出会社の経営指標

回次 | 第98期 | 第99期 | 第100期 | 第101期 | 第102期
決算年月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月
売上高 | (百万円) | 32,138 | 31,205 | 28,720 | 35,572 | 40,583
経常利益 | (百万円) | 2,644 | 2,069 | 1,595 | 3,618 | 7,106
当期純損益 | (百万円) | 2,079 | 1,667 | 1,406 | 2,362 | 6,497
資本金 | (百万円) | 5,000 | 5,000 | 5,000 | 5,000 | 5,000
発行済株式総数 | (千株) | 19,800 | 19,800 | 19,800 | 19,800 | 19,800
純資産額 | (百万円) | 36,850 | 37,134 | 38,139 | 39,813 | 44,905
総資産額 | (百万円) | 48,634 | 51,320 | 51,795 | 54,831 | 59,924
１株当たり純資産額 | (円) | 1,921.08 | 1,940.90 | 1,991.35 | 2,078.81 | 2,343.87
１株当たり配当額 | (円) | 50.00 | 50.00 | 50.00 | 60.00 | 70.00
(うち１株当たり中間配当額) | (円) | (25.00) | (25.00) | (25.00) | (25.00) | (30.00)
１株当たり当期純損益 | (円) | 108.39 | 86.93 | 73.43 | 123.35 | 339.14
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | (円) | － | － | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 75.8 | 72.4 | 73.6 | 72.6 | 74.9
自己資本利益率 | (％) | 5.7 | 4.5 | 3.7 | 6.1 | 15.3
株価収益率 | (倍) | 15.0 | 16.0 | 20.4 | 16.3 | 9.3
配当性向 | (％) | 46.1 | 57.5 | 68.1 | 48.6 | 20.6
従業員数 | (人) | 675 | 683 | 702 | 697 | 734
(外、平均臨時雇用者数) | (120) | (129) | (142) | (155) | (180)
株主総利回り | (％) | 95.9 | 85.4 | 94.3 | 126.7 | 196.9
(比較指標：配当込みTOPIX) | (％) | (95.0) | (85.9) | (122.1) | (124.6) | (131.8)
最高株価 | (円) | 2,849 | 1,858 | 1,619 | 2,170 | 3,165
最低株価 | (円) | 1,342 | 1,188 | 1,215 | 1,304 | 1,818

(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式がないため、記載しておりません。

２．従業員は就業人員であります。

３．「１株当たり純資産額」の算定上、株主資本において自己株式として計上されている役員等向け株式報酬制度に係る信託が所有する当社株式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。また、「１株当たり当期純利益金額」の算定上、株主資本において自己株式として計上されている役員等向け株式報酬制度に係る信託が所有する当社株式を期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。

４．最高株価及び最低株価は2022年４月４日以降は東京証券取引所(プライム市場)におけるものであり、2022年４月３日以前は東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。

５．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第101期の期首から適用しており、第101期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

### ２ 【沿革】

1945年３月 | 資本金200万円をもって日窒化学工業株式会社(現在の旭化成株式会社)の子会社として航空機用強化木の製造を目的とする日窒航材工業株式会社を設立
1945年11月 | 社名を旭ベニヤ工業株式会社と改め、フェノール樹脂成形材料、合成樹脂成型品、並びに合板の製造販売へ事業転換
1950年11月 | 社名を旭有機材工業株式会社と改称
1952年４月 | 延岡工場にてアサヒAVバルブの製造・販売を開始
1954年６月 | 延岡工場にてフェノールレジンの製造・販売を開始
1960年８月 | 株式を東京証券業協会に店頭公開
1961年10月 | 株式を東京証券取引所市場第２部に上場
1963年７月 | レジンコーテッドサンド製造のため、下関工場(山口県下関市)を建設
1964年５月 | 合成樹脂成型品、レジンコーテッドサンド製造のため利根工場(茨城県古河市)を建設
1964年10月 | レジンコーテッドサンド製造のため、常磐工場(福島県いわき市)を建設
1968年４月 | フェノールレジン、レジンコーテッドサンド製造のため、愛知工場(愛知県扶桑町)を建設
1974年２月 | 株式を東京証券取引所市場第１部に指定替
1974年３月 | 塩化ビニルパイプの製造のため、北方工場(宮崎県北方町(現・延岡市))を建設し、北方プラスチック加工有限会社(北方プラスチック株式会社)に製造を委託
1991年９月 | 総合研究所(宮崎県延岡市)を建設
1991年10月 | レジンコーテッドサンド製造のため、広島工場(広島県庄原市)を建設
1992年１月 | 下関工場(山口県下関市)を閉鎖
1996年10月 | レジンコーテッドサンド製造のため、栃木工場(栃木県大田原市)を建設、これに伴い、利根工場(茨城県古河市)及び常磐工場(福島県いわき市)を閉鎖
1998年11月 | 塩化ビニルパイプ製造設備を、栃木工場(栃木県大田原市)に建設
1999年11月 | アサヒアメリカ, Inc.の全株式を取得(現・連結子会社)
2000年２月 | 配管材料エンジニアリング部門強化のため、天下(あもり)工場(宮崎県延岡市)を建設
2001年２月 | 旭有機販売西日本株式会社を設立
2001年６月 | 延岡本社と東京本社の２本社制とし、かつ管材システム事業部、樹脂事業部の２事業部制を採用
2002年10月 | エーオーシーアセンブル株式会社を設立(現・連結子会社)
2004年３月 | 樹脂事業部門の研究・開発のため総合研究所(愛知県扶桑町)を建設
2005年12月 | 旭有機材商貿(上海)有限公司を設立(現・連結子会社)
2006年12月 | 旭有機材樹脂(南通)有限公司を設立(現・連結子会社)
2008年10月 | 旭有機材閥門設備(上海)有限公司を設立(現・連結子会社)
2011年３月 | 北方工場(宮崎県延岡市)を閉鎖し、北方プラスチック株式会社を解散
2011年４月 | 執行役員制度を導入、旭有機販売株式会社に中部旭有機販売株式会社を統合
2012年８月 | 愛知工場 鋳造用フェノール樹脂製造工場を更新建設
2012年11月 | アサヒモディマテリアルズPvt., Ltd.を設立(現・連結子会社)
2013年４月 | 旭有機販売株式会社と旭有機販売西日本株式会社が合併し、旭有機材商事株式会社に商号変更
2013年５月 | 旭有機材樹脂(南通)有限公司が電子材料用フェノール樹脂工場を新設
2013年７月 | 旭有機材樹脂(南通)有限公司が鋳造用レジン工場を増設
2013年９月 | ドリコ株式会社の全株式を取得(現・連結子会社)
2014年４月 | 水処理・資源開発事業統括本部を新設し、３事業部制とする
2014年８月 | アサヒコリアCo., Ltd.を設立(現・連結子会社)
2014年10月 | アサヒAVヨーロッパGmbHを設立(現・連結子会社)
2016年２月 | アサヒアジアパシフィックPte., Ltd.を設立(現・連結子会社)
2016年４月 | 社名を旭有機材株式会社に変更
2016年12月 | アサヒユウキザイメキシコS.A. de C.V.を設立(現・連結子会社)
2017年10月 | 大和興産株式会社の株式を追加取得(現・連結子会社)
2018年４月 | 旭エー・ブイ産業株式会社の株式を追加取得
2018年４月 | 子会社である旭有機材商事株式会社と旭エー・ブイ産業株式会社が合併し、社名をアビトップ株式会社に変更(現・連結子会社)
2019年７月 | 株式会社ランドウィックの全株式を取得(現・連結子会社)
2019年11月 | 旭環美水処理(蘇州)有限公司が事業を開始(現・連結子会社)
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行

### ３ 【事業の内容】

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(旭有機材株式会社)、子会社18社及びその他の関係会社１社で構成されており、管材システム事業、樹脂事業及び水処理・資源開発事業の３部門にわたって、製品の開発・製造・販売を行っております。

なお、次の３つのセグメントは「第５　経理の状況　１　連結財務諸表等　(1)連結財務諸表　注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一です。

#### ・管材システム事業

当部門においては、当社及びアサヒアメリカ, Inc.が製造・販売するほか、アビトップ㈱、大和興産㈱、アサヒコリア Co., Ltd.及びアサヒアジアパシフィック Pte., Ltd.が代理店として販売を行っております。旭有機材商貿(上海)有限公司は、旭有機材閥門設備(上海)有限公司が加工・製造した製品と当社で製造した製品の販売を行っております。エーオーシーアセンブル㈱には、加工・製造を委託しております。

アサヒAVヨーロッパGmbHには、市場開拓及び販売を委託しております。

#### ・樹脂事業

当部門においては、当社及び旭有機材樹脂(南通)有限公司、アサヒモディマテリアルズ Pvt., Ltd.及びアサヒユウキザイメキシコ S.A. de C.V.が製造・販売を行っております。㈱ランドウィックは、断熱材の吹付・内装工事を行っております。

#### ・水処理・資源開発事業

当部門においては、ドリコ㈱及びドリコアクアサーブ㈱は、水処理施設の設計、施工、維持管理の請負及びさく井工事の設計、請負などを行っております。旭環美水処理(蘇州)有限公司は、水処理設備の製作・販売を行っております。

旭化成㈱は「有価証券報告書提出会社が他の会社の関連会社である場合における当該他の会社」であります。

以上に述べた事項の概要図は次のとおりです。

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金又は 出資金 (百万円) | 主要な事業 の内容 | 議決権の所有 又は被所有 割合(％) | 関係内容
(連結子会社) |  |  |  |  |
アビトップ㈱ (注)２、４ | 東京都 台東区 | 100 | 配管材料 販売 | 100.0 | 当社管材システム事業に係る販売代理店である。 役員の兼任等…有
アサヒアメリカ, Inc. (注)１、２、４ | 米国 マサチューセッツ州 | 1,057 | 配管材料 製造・販売 | 100.0 (100.0) | 米国における当社管材システム事業に係る販売、その他、関連商品の製造販売を行っている。 役員の兼任等…有
旭有機材樹脂(南通) 有限公司 (注)２ | 中国 江蘇省 | 1,693 | 鋳物用樹脂 製造・販売 | 100.0 | 中国における当社樹脂事業に係る製造・販売を行っている。 当社より資金援助を受けている。 役員の兼任等…有
旭有機材閥門設備 (上海)有限公司 | 中国 上海市 | 202 | 配管材料 製造・販売 | 100.0 | 中国における当社管材システム事業に係る製造・販売を行っている。 当社より資金援助を受けている。 役員の兼任等…有
旭有機材商貿(上海) 有限公司 | 中国 上海市 | 82 | 配管材料 販売 | 100.0 | 中国における当社管材システム事業に係る販売代理店である。 役員の兼任等…有
アサヒモディマテリアルズ Pvt., Ltd. (注)２ | インド グジャラート州 | 530 | レジン コーテッド サンド 製造・販売 | 51.0 | インドにおける当社樹脂事業に係る製造・販売を行っている。 役員の兼任等…有
ドリコ㈱ | 東京都 中央区 | 275 | 水処理施設の請負、 さく井事業 | 100.0 | 役員の兼任等…有
アサヒユウキザイメキシコ S.A. de C.V. (注)２ | メキシコ アグアスカリエンテス州 | 906 | レジン コーテッド サンド 製造・販売 | 100.0 | メキシコにおける当社樹脂事業に係る製造・販売を行っている。 役員の兼任等…有
大和興産㈱ | 岡山県 岡山市中区 | 30 | 配管材料 販売 | 84.2 | 当社管材システム事業に係る販売代理店である。 当社より資金援助を受けている。 役員の兼任等…有
㈱ランドウィック | 大阪府 東大阪市 | 10 | 断熱・内装 工事業 | 100.0 | 当社樹脂事業で製造・販売している原料を使用している。 当社より設備の貸与を受けている。 役員の兼任等…有
その他　８社 | ― | ― | ― | ― | ―
(その他の関係会社) |  |  |  |  |
旭化成㈱ (注)３ | 東京都 千代田区 | 103,389 | 化成品、 住宅繊維等の事業 | 被所有 30.2 | 当社の主要株主である。 当社に用役の提供をしている。

(注) １　議決権の所有割合の(　)内は間接所有割合で内数であります。

２　特定子会社に該当しております。

３　有価証券報告書を提出しております。

４　以下の子会社については売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10％を超えております。

主要な損益情報 | アビトップ㈱ | アサヒアメリカ, Inc.
①　売上高 | 14,283百万円 | 13,683百万円
②　経常利益 | 1,150百万円 | 3,368百万円
③　当期純利益 | 781百万円 | 2,539百万円
④　純資産額 | 4,551百万円 | 9,471百万円
⑤　総資産額 | 10,143百万円 | 13,021百万円

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

2023年３月31日現在

セグメントの名称 | 従業員数(人)
管材システム事業 | 1,008 | (264)
樹脂事業 | 391 | (109)
水処理・資源開発事業 | 188 | (40)
全社(共通) | 65 | (6)
合計 | 1,652 | (419)

(注) １　従業員は就業人員であります。

２　従業員数欄(外書)は、臨時従業員(派遣社員を含む)の当連結会計年度の平均雇用人員であります。

３　全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

#### (2) 提出会社の状況

2023年３月31日現在

従業員数(人) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
734 | (180) | 44.1 | 20 | 6,509

セグメントの名称 | 従業員数(人)
管材システム事業 | 440 | (153)
樹脂事業 | 229 | (21)
水処理・資源開発事業 | － | (－)
全社(共通) | 65 | (6)
合計 | 734 | (180)

(注) １　従業員は就業人員であります。

２　従業員数欄(外書)は、臨時従業員(派遣社員を含む)の当事業年度の平均雇用人員であります。

３　平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

４　全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

#### (3) 労働組合の状況

提出会社の労働組合は組合員数577名で、ユニオンショップ制であります。

労使関係は良好であり、特に記載すべき事項はありません。

#### (4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①　提出会社

当事業年度
管理職に占める女性労働者の割合(％)(注１) | 男性労働者の育児休業 取得率(％)(注２) | 労働者の男女の賃金の差異(％)(注１)
全労働者 | 正規雇用 労働者（注３） | パート・ 有期労働者
1.4 | 58.3 | 66.8 | 78.4 | 59.7

(注) １．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の４第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３．正規雇用労働者の基本給については、同一資格比較では男性100に対して女性は92.3～101.6の幅にあります。