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回次 |
第79期 |
第80期 |
第81期 |
第82期 |
第83期 |
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決算年月 |
平成24年3月 |
平成25年3月 |
平成26年3月 |
平成27年3月 |
平成28年3月 |
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売上高 |
(百万円) |
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|
|
|
|
経常利益又は経常損失(△) |
(百万円) |
|
△ |
△ |
|
△ |
|
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) |
(百万円) |
|
|
△ |
|
△ |
|
包括利益 |
(百万円) |
|
|
△ |
|
△ |
|
純資産額 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
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総資産額 |
(百万円) |
|
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|
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|
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
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|
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△) |
(円) |
|
|
△ |
|
△ |
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
自己資本比率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
自己資本利益率 |
(%) |
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株価収益率 |
(倍) |
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|
営業活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
|
|
|
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△ |
|
投資活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
△ |
△ |
△ |
|
△ |
|
財務活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
|
|
△ |
△ |
△ |
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現金及び現金同等物の期末残高 |
(百万円) |
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従業員数 |
(名) |
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|
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|
(注)1 百万円単位で表示している金額については、百万円未満の端数を切り捨てて表示しております。
2 売上高には、消費税等は含まれておりません。
3 第79期、第80期及び第82期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。また、第81期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また潜在株式が存在しないため記載しておりません。第83期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4 第81期及び第83期の自己資本利益率及び株価収益率については当期純損失のため記載しておりません。
5 第79期に㈱T&Tイノベーションズ、STM CO.,LTD.及び㈱セントラル・バッテリー・マテリアルズを設立し、第79期より持分法適用関連会社としております。
6 平成23年9月に戸田聯合実業(浙江)有限公司の株式の一部を取得し、第80期より連結子会社としております。また平成24年3月にエム・ティー・カーボン㈱を設立し、第80期より持分法適用関連会社としております。
7 平成24年6月に戸田磁鉄(深圳)有限公司を設立し、第80期より連結子会社としております。また平成25年2月にMECHEMA TODA CORPORATIONを設立し、第81期より持分法適用関連会社としております。
8 平成27年2月にBASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社を設立し、第82期より持分法適用関連会社としております。
9 持分法適用の非連結子会社でありました戸田アメリカINC.、戸田アドバンストマテリアルズINC.を第83期より連結子会社としております。
10 「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 平成25年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より、「当期純利益又は当期純損失」を「親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失」としております。
|
回次 |
第79期 |
第80期 |
第81期 |
第82期 |
第83期 |
|
|
決算年月 |
平成24年3月 |
平成25年3月 |
平成26年3月 |
平成27年3月 |
平成28年3月 |
|
|
売上高 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
経常利益又は経常損失(△) |
(百万円) |
|
△ |
|
|
△ |
|
当期純損失(△) |
(百万円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
△ |
|
資本金 |
(百万円) |
|
|
|
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|
発行済株式総数 |
(千株) |
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|
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|
純資産額 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
総資産額 |
(百万円) |
|
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|
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|
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
1株当たり配当額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
(1株当たり中間配当額) |
( |
( |
( |
( |
( |
|
|
1株当たり当期純損失(△) |
(円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
△ |
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
自己資本比率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
自己資本利益率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
株価収益率 |
(倍) |
|
|
|
|
|
|
配当性向 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
従業員数 |
(名) |
|
|
|
|
|
(注)1 百万円単位で表示している金額については、百万円未満の端数を切り捨てて表示しております。
2 売上高には、消費税等は含まれておりません。
3 第79期、第80期、第81期及び第82期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また潜在株式が存在しないため記載しておりません。また、第83期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4 自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については当期純損失のため記載しておりません。
提出会社は、文政6年岡山県後月郡西江原村(現在:井原市)にて弁柄製造を開始し、その後、広島市横川町において弁柄の製造販売を事業目的とする「戸田工業株式会社」を設立いたしました。
戸田工業株式会社設立以後の企業集団に係る経緯は、次のとおりであります。
|
年月 |
概要 |
|
昭和8年11月 |
広島市横川町に弁柄の製造販売を事業目的とする「戸田工業株式会社」を資本金50万円で設立。 |
|
昭和11年1月 |
広島市舟入川口町に本社及び工場を移転。 |
|
昭和26年4月 |
クツワ弁柄製造株式会社を合併。 |
|
昭和28年4月 |
広島工場にフェライト材料の生産工場を新設。 |
|
昭和29年11月 |
吉備工業株式会社を合併。 |
|
昭和34年10月 |
山口県小野田市に小野田工場を新設。 |
|
昭和38年2月 |
株式を広島証券取引所に上場。 |
|
昭和44年7月 |
小野田工場にオーディオ・ビデオテープ用磁性粉末材料の生産設備を新設。 |
|
昭和48年6月 |
小野田工場に湿式着色顔料工場を新設。 |
|
昭和50年10月 |
舟入工場を研究・開発専用事業所とする。 |
|
昭和58年9月 |
東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部指定。 |
|
昭和59年12月 |
広島県大竹市にフェライト材料の生産工場(大竹工場)を新設。 |
|
昭和63年4月 |
小野田工場に電子印刷用着色材料の専用生産設備を新設。 |
|
平成5年9月 |
バイエル社(ドイツ)から、同社が保有する磁性粉末材料の営業権等を譲り受ける。 |
|
平成6年7月 |
ドイツ デュッセルドルフ市に全額出資の「戸田工業ヨーロッパGmbH」(現連結子会社)を設立。 |
|
平成8年8月 |
アメリカ イリノイ州シャンバーグ市(現 ミシガン州バトルクリーク市に移転)に「戸田アメリカINC.」(現連結子会社)を設立。 |
|
平成9年7月 |
岡山工場を分社化し、「戸田ピグメント株式会社」(現連結子会社)を設立。 |
|
平成12年3月 |
研究・開発の拠点を舟入事業所から大竹事業所へ移転。 |
|
平成13年3月 |
小野田工場の一部を分社化し、「戸田マテリアル株式会社」(平成16年6月に社名変更、連結子会社)を設立。 |
|
平成15年1月 |
中国浙江省に全額出資の「戸田塑磁材料(浙江)有限公司」(現連結子会社)を設立。 |
|
平成15年5月 |
中国浙江省に「徳清戸田三峰顔料有限公司」(連結子会社)を設立。 |
|
平成18年10月 |
持分法適用関連会社「富士化水工業株式会社」の優先株式を普通株式に転換し、同社を連結子会社とする。 |
|
平成18年10月 |
韓国釜山広域市に「戸田フェライトコリア CO.,LTD.」(現連結子会社)を設立。 |
|
平成19年4月 |
中国天津市に「戸田麦格昆磁磁性材料(天津)有限公司」(現連結子会社)を設立。 |
|
平成19年8月 |
カナダ オンタリオ州 サーニア市に「戸田アドバンストマテリアルズINC.」(現連結子会社)を設立。 |
|
平成20年6月 |
「東京色材工業株式会社」(現連結子会社)の株式100%を取得。 |
|
平成22年11月 |
東京都港区に「T&I湖南インベストメント株式会社」(連結子会社)を設立。 |
|
平成23年9月 |
中国浙江省「戸田聯合実業(浙江)有限公司」(現連結子会社)の株式を一部取得。 |
|
平成24年6月 |
中国広東省に「戸田磁鉄(深圳)有限公司」(現連結子会社)を設立。 |
|
平成27年2月 |
小野田工場、北九州工場のリチウムイオン電池正極材料生産設備等を現物出資して、BASFジャパン㈱との合弁会社「BASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社」(現持分法適用関連会社)を設立。 |
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社17社、関連会社12社及びその他の関係会社1社により構成されており、機能性顔料、電子素材の製造・販売の事業を主たる業務としております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
(1)機能性顔料
機能性顔料の製造は、当社及び戸田ピグメント㈱が中心となって行っております。その販売につきましては、当社及び戸田工業ヨーロッパGmbHが主体となっております。
東京色材工業㈱は、着色用の有機顔料の製造・販売を行っております。
中国における事業活動として、戸田聯合実業有限公司及び徳清華源顔料有限公司は、着色顔料の材料を製造・販売し、かつ戸田ピグメント㈱に原料としても供給しております。
(2)電子素材
戸田アドバンストマテリアルズINC.はリチウムイオン電池正極材料の原料の製造を行っており、主に戸田アメリカINC.、戸田工業ヨーロッパGmbH及びBASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社に原料・製品を供給しております。戸田アメリカINC.、㈱セントラル・バッテリー・マテリアルズ及びBASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社は、リチウムイオン電池正極材料の製造・販売を行っております。
MECHEMA TODA CORPORATIONは、硫酸コバルト及び硫酸ニッケル等のリチウムイオン電池正極材料用の原料を製造・販売しております。
また、当社は電子機器の素材としてのフェライトコンパウンド・フェライト材料等の製造・販売を行っており、戸田塑磁材料(浙江)有限公司は、フェライトコンパウンド等の製造・販売を、浙江東磁戸田磁業有限公司及び戸田フェライトコリア CO.,LTD.は、フェライト材料の製造・販売を行っております。TODA ISU CORPORATIONはソフトフェライトコア等の製造・販売を、戸田麦格昆磁磁性材料(天津)有限公司は希土類コンパウンド等の製造・販売を行っております。
なお、主要な関係会社における異動は以下のとおりであります。
前連結会計年度において持分法適用の非連結子会社でありました戸田アメリカINC.、戸田アドバンストマテリアルズINC.については、支配が一時的であるとは認められなくなったことにより、当連結会計年度より連結の範囲に含めております。
前連結会計年度において連結子会社でありました戸田マテリアル㈱については、清算したことにより、連結の範囲から除外しております。
前連結会計年度において連結子会社でありました轡㈲については、当社を存続会社とする吸収合併で消滅したことにより、連結の範囲から除外しております。
前連結会計年度において連結子会社でありました徳清戸田三峰顔料有限公司については、当社の持分法適用関連会社である徳清華源顔料有限公司に保有持分を譲渡したため、当連結会計年度より連結の範囲から除外しております。
前連結会計年度において持分法適用の関連会社でありましたSTM CO.,LTD.については、保有株式の譲渡により、持分法の適用の範囲から除外しております。
戸田ファクトリー㈱については、株式取得により、当連結会計年度より持分法適用の関連会社に含めております。
事業の系統図は、次のとおりであります。
|
名称 |
住所 |
資本金 又は 出資金 |
主要な事業 の内容 |
議決権の所有割合 (%) |
関係内容 |
|
(連結子会社) |
|
|
|
|
|
|
戸田工業ヨーロッパGmbH |
ドイツ デュッセルドルフ市 |
千EUR 766 |
機能性顔料 電子素材 |
100.0 |
ヨーロッパにおいて当社製品の販売をしております。当社より資金を貸付けております。 |
|
戸田ピグメント㈱ |
岡山市北区 |
百万円 10 |
機能性顔料 |
67.0 |
当社より仕掛品を仕入れ、当社に製品を販売しております。 当社より本社及び工場の土地、建物、設備等の貸与を受けております。 当社より資金を貸付けております。 役員の兼任をしております。 |
|
戸田麦格昆磁磁性材料(天津)有限公司 |
中国天津市 |
千USD 4,500 |
電子素材 |
67.0 |
当社に原料及び製品を販売しております。 当社より原料を仕入れております。 当社より資金を貸付けております。 役員を兼任しております。 |
|
戸田塑磁材料(浙江)有限公司 |
中国浙江省 |
千CNY 16,293 |
電子素材 |
100.0 |
当社に製品を販売しております。 当社より原料を仕入れております。 役員の兼任をしております。 |
|
戸田フェライトコリアCO.,LTD. |
韓国釜山広域市 |
百万KRW 5,772 |
電子素材 |
100.0 |
当社に製品を販売しております。 当社より資金を貸付けております。 |
|
東京色材工業㈱ |
東京都板橋区 |
百万円 12 |
機能性顔料 |
100.0 |
当社に製品を販売しております。 |
|
戸田聯合実業(浙江)有限公司 |
中国浙江省 |
千CNY 25,000
|
機能性顔料 |
60.0 |
戸田ピグメント㈱に原料を販売しております。 当社より資金を貸付けております。 |
|
戸田磁鉄(深圳)有限公司 |
中国広東省 |
千CNY 14,432 |
電子素材 |
100.0 |
当社に製品を販売しております。 当社より原料を仕入れております。 |
|
戸田アメリカINC.(注)1 |
アメリカ ミシガン州 バトルクリーク市 |
千USD 19,300 |
電子素材 |
100.0 |
当社より資金を貸付けております。 |
|
戸田アドバンストマテリアルズINC.(注)1,3 |
カナダ オンタリオ州 サーニア市 |
千CAD 26,345 |
電子素材 |
100.0 |
当社より資金を貸付けております。 |
|
その他5社 |
- |
- |
- |
- |
- |
|
(持分法適用関連会社) |
|
|
|
|
|
|
徳清華源顔料有限公司 |
中国浙江省 |
千CNY 36,723 |
機能性顔料 |
22.5 |
戸田ピグメント㈱に原料を販売しております。 |
|
浙江東磁戸田磁業有限公司 |
中国浙江省 |
千CNY 61,293 |
電子素材 |
50.0 |
戸田塑磁材料(浙江)有限公司に原料を販売しております。 役員を兼任しております。 |
|
TODA ISU CORPORATION |
韓国江原道原州市 |
百万KRW 22,200 |
電子素材 |
50.0 |
当社に製品を販売しております 当社より商品を仕入れております。 当社より資金を貸付けております。 |
|
㈱T&Tイノべーションズ |
広島県大竹市 |
百万円 10 |
電子素材 |
34.0 |
当社と研究開発を行っております。 役員の兼任をしております。
|
|
名称 |
住所 |
資本金 又は 出資金 |
主要な事業 の内容 |
議決権の所有割合又は被所有割合 (%) |
関係内容 |
|
㈱セントラル・バッテリー・マテリアルズ |
大阪府堺市 |
百万円 300 |
電子素材 |
40.0 |
当社より商品を仕入れております。 役員の兼任をしております。 |
|
BASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社 |
東京都港区 |
百万円 100 |
電子素材 |
34.0 |
当社より資金を貸付けております。 |
|
その他4社 |
- |
- |
- |
- |
- |
|
(その他の関係会社) |
|
|
|
|
|
|
伊藤忠商事㈱(注)2 |
東京都港区 |
百万円 253,448 |
総合商社 |
被所有 22.0 |
当社より製品の販売及び当社に原料の販売等を行っております。 役員の兼任をしております。 |
(注)1 特定子会社であります。
2 有価証券報告書の提出会社であります。
3 債務超過会社で債務超過の額は、平成28年3月末時点で4,425百万円となっております。
(1)連結会社の状況
|
平成28年3月31日現在 |
|
セグメントの名称 |
従業員数(名) |
|
機能性顔料 |
473 |
|
電子素材 |
358 |
|
報告セグメント計 |
831 |
|
全社(共通) |
74 |
|
合計 |
905 |
(注)1 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員数であります。
2 全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
3 電子素材における従業員数は、前連結会計年度末に比べ、42名増加しております。これは、主に持分法適用の非連結子会社でありました戸田アメリカINC.、戸田アドバンストマテリアルズINC.を連結子会社としたことに伴うものであります。
(2)提出会社の状況
|
平成28年3月31日現在 |
|
従業員数(名) |
平均年齢(歳) |
平均勤続年数(年) |
平均年間給与(千円) |
|
348 |
46.8 |
20.9 |
6,998 |
|
セグメントの名称 |
従業員数(名) |
|
機能性顔料 |
124 |
|
電子素材 |
162 |
|
報告セグメント計 |
286 |
|
全社(共通) |
62 |
|
合計 |
348 |
(注)1 従業員数は、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む就業人員数であります。
2 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
3 全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
(3)労働組合の状況
当社グループには、2系列の組合があります。平成28年3月31日現在、全国繊維化学食品流通サービス一般労働組合同盟に加入している組合員171名、日本化学エネルギー産業労働組合連合会に加入している組合員26名となっております。なお、労使の関係はおおむね安定しており、特記すべき事項はありません。