第４【経理の状況】

１．四半期連結財務諸表の作成方法について

　当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。

２．監査証明について

　当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期連結会計期間（2021年７月１日から2021年９月30日まで）及び第２四半期連結累計期間（2021年４月１日から2021年９月30日まで）に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。

１【四半期連結財務諸表】

（１）【四半期連結貸借対照表】

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 (2021年３月31日)	当第２四半期連結会計期間 (2021年９月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	12,531	14,019
受取手形及び売掛金	28,301	－
受取手形、売掛金及び契約資産	－	30,388
電子記録債権	5,220	5,344
商品及び製品	7,670	8,309
仕掛品	1,481	2,077
原材料及び貯蔵品	4,172	4,637
その他	3,426	3,278
貸倒引当金	△59	△55
流動資産合計	62,744	67,999
固定資産
有形固定資産
建物及び構築物（純額）	16,300	15,808
機械装置及び運搬具（純額）	15,752	15,431
土地	21,306	21,318
その他（純額）	8,073	7,898
有形固定資産合計	61,432	60,456
無形固定資産
のれん	1,236	1,191
その他	2,136	2,150
無形固定資産合計	3,373	3,342
投資その他の資産
投資有価証券	21,350	19,592
退職給付に係る資産	7,772	7,940
その他	1,816	1,788
貸倒引当金	△49	△49
投資その他の資産合計	30,889	29,272
固定資産合計	95,694	93,071
資産合計	158,439	161,070

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 (2021年３月31日)	当第２四半期連結会計期間 (2021年９月30日)
負債の部
流動負債
支払手形及び買掛金	15,471	16,658
電子記録債務	7,009	8,005
短期借入金	9,185	15,997
未払法人税等	1,213	774
賞与引当金	1,054	1,027
役員賞与引当金	59	31
子会社事業撤退損失引当金	919	925
その他	8,391	7,948
流動負債合計	43,305	51,368
固定負債
社債	7,000	7,000
長期借入金	20,900	17,260
退職給付に係る負債	3,590	3,592
製品補償引当金	131	113
その他	12,852	12,543
固定負債合計	44,475	40,509
負債合計	87,781	91,877
純資産の部
株主資本
資本金	16,533	16,533
資本剰余金	16,515	16,503
利益剰余金	23,523	23,087
自己株式	△1,493	△1,448
株主資本合計	55,077	54,675
その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金	11,859	10,693
土地再評価差額金	1,479	1,479
為替換算調整勘定	11	331
退職給付に係る調整累計額	1,527	1,312
その他の包括利益累計額合計	14,877	13,815
非支配株主持分	702	701
純資産合計	70,657	69,193
負債純資産合計	158,439	161,070

（２）【四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書】

【四半期連結損益計算書】

【第２四半期連結累計期間】

		（単位：百万円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　2020年４月１日 　至　2020年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　2021年４月１日 　至　2021年９月30日)
売上高	55,116	59,419
売上原価	42,824	47,072
売上総利益	12,291	12,347
販売費及び一般管理費	※ 11,922	※ 11,693
営業利益	368	653
営業外収益
受取利息	12	6
受取配当金	168	185
為替差益	－	69
助成金収入	228	23
その他	91	241
営業外収益合計	502	527
営業外費用
支払利息	202	200
持分法による投資損失	8	－
固定資産除売却損	48	108
為替差損	121	－
その他	183	120
営業外費用合計	564	430
経常利益	306	750
特別利益
投資有価証券売却益	－	405
特別利益合計	－	405
特別損失
投資有価証券評価損	1	－
子会社清算損	2	－
特別損失合計	3	－
税金等調整前四半期純利益	302	1,155
法人税等	496	817
四半期純利益又は四半期純損失（△）	△194	338
非支配株主に帰属する四半期純利益又は非支配株主に帰属する四半期純損失（△）	△332	1
親会社株主に帰属する四半期純利益	138	336

【四半期連結包括利益計算書】

【第２四半期連結累計期間】

		（単位：百万円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　2020年４月１日 　至　2020年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　2021年４月１日 　至　2021年９月30日)
四半期純利益又は四半期純損失（△）	△194	338
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金	2,572	△1,166
為替換算調整勘定	△192	320
退職給付に係る調整額	△54	△215
その他の包括利益合計	2,325	△1,061
四半期包括利益	2,131	△722
（内訳）
親会社株主に係る四半期包括利益	2,470	△724
非支配株主に係る四半期包括利益	△339	1

（３）【四半期連結キャッシュ・フロー計算書】

		（単位：百万円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　2020年４月１日 　至　2020年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　2021年４月１日 　至　2021年９月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前四半期純利益	302	1,155
減価償却費	2,992	3,141
のれん償却額	82	88
貸倒引当金の増減額（△は減少）	△25	△4
受取利息及び受取配当金	△181	△192
支払利息	202	200
持分法による投資損益（△は益）	8	－
賞与引当金の増減額（△は減少）	△18	△26
製品補償引当金の増減額（△は減少）	△16	△18
退職給付に係る資産負債の増減額	△136	△483
投資有価証券売却損益（△は益）	－	△405
投資有価証券評価損益（△は益）	1	－
有形固定資産除売却損益（△は益）	47	107
助成金収入	△228	△23
売上債権の増減額（△は増加）	1,307	△970
棚卸資産の増減額（△は増加）	552	△1,568
仕入債務の増減額（△は減少）	△3,512	1,941
その他	△725	△990
小計	652	1,949
利息及び配当金の受取額	181	191
利息の支払額	△201	△198
保険金の受取額	85	141
助成金の受取額	219	23
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）	△157	△1,169
営業活動によるキャッシュ・フロー	779	939
投資活動によるキャッシュ・フロー
有形固定資産の取得による支出	△1,982	△1,838
有形固定資産の売却による収入	5	23
投資有価証券の取得による支出	△3	△2
投資有価証券の売却による収入	－	485
貸付けによる支出	△0	△7
貸付金の回収による収入	1	9
その他	11	33
投資活動によるキャッシュ・フロー	△1,969	△1,296
財務活動によるキャッシュ・フロー
短期借入金の純増減額（△は減少）	39	6,044
長期借入れによる収入	3,500	－
長期借入金の返済による支出	△1,246	△2,965
配当金の支払額	△769	△767
非支配株主への配当金の支払額	△2	△2
その他	△255	△512
財務活動によるキャッシュ・フロー	1,266	1,796
現金及び現金同等物に係る換算差額	9	75
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	85	1,514
現金及び現金同等物の期首残高	9,532	12,498
現金及び現金同等物の四半期末残高	※ 9,618	※ 14,012

【注記事項】

（会計方針の変更）

（収益認識に関する会計基準等の適用）

　「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。これによる主な変更点は以下のとおりです。

（１）代理人取引に係る収益認識

　従来、顧客から受け取る対価の総額を収益として認識していた取引のうち顧客への財又はサービスの提供における当社グループの役割が代理人に該当する取引については、顧客から受け取る額から仕入先に支払う額を控除した純額で収益を認識しております。

（２）取扱手数料に係る収益認識

　従来、販売費及び一般管理費として計上していた取引において、当社グループが顧客に対して支払いを行っている場合で顧客に支払われる対価が顧客からの別個の財又はサービスに対する支払ではない場合については、取引価格からその対価を控除し、収益を認識しております。

　この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は60億７千３百万円減少、売上原価は58億２千８百万円減少、販売費及び一般管理費は２億４千５百万円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益に影響はありません。

　収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、第１四半期連結会計期間の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、第１四半期連結会計期間の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しておりますが、当該期首残高に与える影響はありません。

　収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、第１四半期連結会計期間より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示することといたしました。なお、収益認識会計基準第89-２項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、「四半期財務諸表に関する会計基準」（企業会計基準第12号　2020年３月31日）第28－15項に定める経過的な取扱いに従って、前第２四半期連結累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。

（時価の算定に関する会計基準等の適用）

　「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号　2019年７月４日。以下「時価算定会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」（企業会計基準第10号　2019年７月４日）第44-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。これによる四半期連結財務諸表への影響はありません。

（追加情報）

（新型コロナウイルス感染症拡大の影響に関する会計上の見積り）

　前連結会計年度の有価証券報告書に注記事項として記載した会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定から変更はありません。

（連結納税制度からグループ通算制度への移行に係る税効果会計の適用）

　当社及び一部の国内連結子会社は、「所得税法等の一部を改正する法律」（令和２年法律第８号）において創設されたグループ通算制度への移行及びグループ通算制度への移行にあわせて単体納税制度の見直しが行われた項目については、「連結納税制度からグループ通算制度への移行に係る税効果会計の適用に関する取扱い」（実務対応報告第39号　2020年３月31日）第３項の取扱いにより、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第28号　2018年２月16日）第44項の定めを適用せず、繰延税金資産及び繰延税金負債の額について、改正前の税法の規定に基づいております。

（四半期連結損益計算書関係）

※　販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前第２四半期連結累計期間 （自  2020年４月１日 　　至  2020年９月30日）	当第２四半期連結累計期間 （自  2021年４月１日 　　至  2021年９月30日）
保管・運送費	2,579百万円	2,848百万円
貸倒引当金繰入額	3	△3
給与手当・賞与	3,026	3,043
退職給付費用	29	△252
賞与引当金繰入額	455	447
役員賞与引当金繰入額	33	29
減価償却費	878	797
研究開発費	1,246	1,404

（四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係）

※　現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は下記のとおりであります。

	前第２四半期連結累計期間 （自  2020年４月１日 至  2020年９月30日）	当第２四半期連結累計期間 （自  2021年４月１日 至  2021年９月30日）
現金及び預金勘定	9,651百万円	14,019百万円
預入期間が３ヶ月を超える定期預金	△32	△6
現金及び現金同等物	9,618	14,012

（株主資本等関係）

Ⅰ　前第２四半期連結累計期間（自　2020年４月１日　至　2020年９月30日）

　（1）配当金支払額

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （百万円） （注）	１株当たり 配当額 （円）	基準日	効力発生日	配当の原資
2020年６月24日 定時株主総会	普通株式	769	17.00	2020年３月31日	2020年６月25日	利益剰余金

（注）持分法適用関連会社が保有する自己株式にかかる配当金のうち、持分相当額を控除しております。なお、控除前の金額は770百万円であります。

　（2）基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間末後となるもの

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （百万円）	１株当たり 配当額 （円）	基準日	効力発生日	配当の原資
2020年10月30日 取締役会	普通株式	181	4.00	2020年９月30日	2020年12月２日	利益剰余金

Ⅱ　当第２四半期連結累計期間（自　2021年４月１日　至　2021年９月30日）

　（1）配当金支払額

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （百万円）	１株当たり 配当額 （円）	基準日	効力発生日	配当の原資
2021年６月24日 定時株主総会	普通株式	767	17.00	2021年３月31日	2021年６月25日	利益剰余金

　（2）基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間末後となるもの

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （百万円）	１株当たり 配当額 （円）	基準日	効力発生日	配当の原資
2021年11月2日 取締役会	普通株式	225	5.00	2021年９月30日	2021年12月２日	利益剰余金

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

Ⅰ　前第２四半期連結累計期間（自　2020年４月１日　至　2020年９月30日）

報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

				（単位：百万円）
	報告セグメント			調整額 （注１）	四半期連結損益計算書計上額（注２）
	生活分野	工業分野	計
売上高
外部顧客への売上高	27,129	27,987	55,116	－	55,116
セグメント間の内部売上高 又は振替高	235	58	294	△294	－
計	27,365	28,045	55,411	△294	55,116
セグメント利益又は損失（△）	2,008	△1,200	807	△501	306

　（注）１．調整額は以下のとおりであります。

　セグメント利益の調整額△501百万円には、セグメント間取引消去１百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△503百万円が含まれております。

２．セグメント利益は、四半期連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。

３．各セグメントに属する主要な製品の名称

・生活分野──	エスレンビーズ、エスレンシート、エスレンウッド、インターフォーム、 これら成形加工品、ＥＳダンマット、エスレンブロックなど
・工業分野──	ピオセラン、ライトロン、ネオミクロレン、セルペット、テクポリマー、テクノゲル、 テクヒーター、エラスティル、フォーマック、ＳＴ－ＬＡＹＥＲ、これら成形加工品など

Ⅱ　当第２四半期連結累計期間（自　2021年４月１日　至　2021年９月30日）

１.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報

				（単位：百万円）
	報告セグメント			調整額 （注１）	四半期連結損益計算書計上額（注２）
	生活分野	工業分野	計
売上高
日本	23,720	10,668	34,388	－	34,388
欧州	－	16,820	16,820	－	16,820
アジア	73	6,953	7,027	－	7,027
その他	0	1,182	1,183	－	1,183
顧客との契約から生じる収益	23,794	35,624	59,419	－	59,419
その他の収益	－	－	－	－	－
外部顧客への売上高	23,794	35,624	59,419	－	59,419
セグメント間の内部売上高 又は振替高	285	61	346	△346	－
計	24,080	35,686	59,766	△346	59,419
セグメント利益又は損失（△）	1,548	△563	985	△235	750

　（注）１．調整額は以下のとおりであります。

　セグメント利益又は損失の調整額△235百万円には、セグメント間取引消去０百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△235百万円が含まれております。

２．セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。

３．各セグメントに属する主要な製品の名称

・生活分野──	エスレンビーズ、エスレンシート、エスレンウッド、インターフォーム、 これら成形加工品、ＥＳダンマット、エスレンブロックなど
・工業分野──	ピオセラン、ライトロン、ネオミクロレン、セルペット、テクポリマー、テクノゲル、 テクヒーター、エラスティル、フォーマック、ＳＴ－ＬＡＹＥＲ、 ＳＴ－Ｅｌｅｖｅａｔ、これら成形加工品など

２.報告セグメントの変更等に関する事項

（収益認識に関する会計基準等の適用）

「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、適用前に比べて、当第２四半期連結累計期間におけるセグメント売上高は生活分野で40億８千９百万円、工業分野で19億８千４百万円それぞれ減少しておりますが、利益への影響はありません。

（収益認識関係）

顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。

（１株当たり情報）

　１株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

	前第２四半期連結累計期間 （自　2020年４月１日 至　2020年９月30日）	当第２四半期連結累計期間 （自　2021年４月１日 至　2021年９月30日）
１株当たり四半期純利益	３円06銭	７円46銭
（算定上の基礎）
親会社株主に帰属する四半期純利益 （百万円）	138	336
普通株主に帰属しない金額（百万円）	－	－
普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益（百万円）	138	336
普通株式の期中平均株式数（千株）	45,309	45,161

（注）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

（重要な後発事象）

該当事項はありません。

２【その他】

　2021年11月2日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。

　(イ）中間配当による配当金の総額……………………225百万円

　(ロ）１株当たりの金額…………………………………　5円00銭

　(ハ）支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2021年12月２日

（注）　2021年９月30日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、支払いを行います。