## 第３【設備の状況】

### １【設備投資等の概要】

当連結会計年度の設備投資の総額は24,764百万円であり、主な設備投資につきましては、次のとおりであります。

当社では、阿蘇くまもとサイトにおける製造棟新設、郡山工場における検査棟関連設備の導入および製造棟新設のための設備投資を実施しております。また当社グループでは、TOK尖端材料株式会社における検査棟の新設等を中心に設備投資を実施いたしました。

### ２【主要な設備の状況】

(1) 提出会社

2024年12月31日現在

事業所名 （所在地） | 設備の内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業 員数 （名）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 工具、器具 及び備品 | 土地 (面積千㎡) | 合計
本社 （神奈川県川崎市 中原区） | 本社事務所 | 1,272 | 1 | 246 | 93 (6) | 1,614 | 250 [16]
TOK技術革新センター （神奈川県高座郡 寒川町） | エレクトロニクス機能材料および高純度化学薬品等の開発設備 | 9,853 | 1,492 | 1,065 | 182 (29) | 12,593 | 542 [46]
郡山工場 （福島県郡山市） | エレクトロニクス機能材料および高純度化学薬品の製造設備 | 9,672 | 1,183 | 3,583 | 1,823 (165) | 16,262 | 228 [9]
御殿場工場 （静岡県御殿場市) | エレクトロニクス機能材料の製造設備 | 1,259 | 279 | 331 | 468 (18) | 2,339 | 131 [12]
阿蘇工場・ 阿蘇工場阿蘇くまもとサイト （熊本県阿蘇市・菊池市） | エレクトロニクス機能材料および高純度化学薬品の製造設備 | 1,815 | 155 | 261 | 2,221 (185) | 4,454 | 127 [12]
宇都宮工場 （栃木県宇都宮市) | エレクトロニクス機能材料の製造設備 | 715 | 51 | 143 | 404 (25) | 1,314 | 77 [12]
熊谷工場 （埼玉県熊谷市） | エレクトロニクス機能材料および高純度化学薬品等の製造設備 | 28 | 14 | 0 | 148 (6) | 191 | 9 [－]
流通センター （神奈川県海老名 市） | 流通施設およびエレクトロニクス機能材料の製造設備 | 1,557 | 61 | 23 | 2,200 (23) | 3,842 | 55 [10]

(2) 在外子会社

2024年12月31日現在

会社名 | 事業所名 （所在地） | 設備の内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業 員数 （名）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 工具、 器具 及び備品 | 土地 (面積 千㎡) | 使用権 資産(面積千㎡) | 合計
TOKYO OHKA KOGYO AMERICA, INC. | 本社工場 （米国 オレゴン州） ほか１事業所 | 研究開発ならびにエレクトロニクス機能材料および高純度化学薬品の製造設備 | 3,454 | 1,027 | 53 | 529 (161) | 45 (－) | 5,110 | 149 [－]
台湾東應化股份有限公司 | 工場 （台湾 苗栗県） ほか１事業所 | 研究開発ならびにエレクトロニクス機能材料および高純度化学薬品の製造設備 | 6,135 | 2,512 | 1,092 | － (－) | 338 (35) | 10,078 | 191 [－]
TOK尖端材料株式会社 | 本社工場 （韓国 仁川広域市） | 研究開発およびエレクトロニクス機能材料の製造設備 | 3,779 | 1,658 | 91 | 1,798 (28) | － (－) | 7,328 | 165 [－]

（注) １　国内子会社、在外子会社の一部は重要な設備を有していないため記載しておりません。

２　帳簿価額には、建設仮勘定の金額を含んでおりません。

３　現在休止中の主要な設備はありません。

４　従業員数の[　]は、嘱託者数を外書しております。

５　使用権資産のうち土地については、土地の面積を外書しております。

６　2024年４月１日付で相模事業所をTOK技術革新センターに改称いたしました。

### ３【設備の新設、除却等の計画】

(1) 重要な設備の新設等

会社名 事業所名 | 所在地 | 設備の内容 | 投資予定金額 | 資金調達 方法 | 着工及び完了予定年月
総額 (百万円) | 既支払額 (百万円) | 着工 | 完了
当社 郡山工場 | 福島県 郡山市 | 製造棟新設 | 20,000 | 5,890 | 自己資金および借入金 | 2024.7 | 2026年下期

（注）完成後の増加能力については、算定が困難であるため、完成後の増加能力は記載しておりません。

上記の金額に消費税等は含まれておりません。

(2) 重要な設備の除却等

該当事項はありません。