# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1）連結経営指標等

回次 | 第91期 | 第92期 | 第93期 | 第94期 | 第95期
決算年月 | 2020年12月 | 2021年12月 | 2022年12月 | 2023年12月 | 2024年12月
売上高 | (百万円) | 117,585 | 140,055 | 175,434 | 162,270 | 200,966
経常利益 | (百万円) | 16,129 | 21,664 | 30,966 | 24,260 | 34,554
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 9,926 | 17,748 | 19,693 | 12,712 | 22,683
包括利益 | (百万円) | 13,767 | 22,998 | 24,079 | 24,218 | 33,259
純資産額 | (百万円) | 159,994 | 165,190 | 180,960 | 195,480 | 213,473
総資産額 | (百万円) | 201,185 | 217,264 | 238,075 | 251,864 | 281,930
１株当たり純資産額 | (円) | 1,217.06 | 1,293.39 | 1,404.75 | 1,516.99 | 1,671.82
１株当たり 当期純利益金額 | (円) | 79.80 | 143.57 | 163.18 | 105.10 | 187.29
潜在株式調整後 １株当たり 当期純利益金額 | (円) | 79.59 | 143.30 | 162.93 | 104.97 | 187.10
自己資本比率 | (％) | 75.3 | 71.7 | 71.3 | 72.9 | 71.1
自己資本利益率 | (％) | 6.7 | 11.5 | 12.1 | 7.2 | 11.8
株価収益率 | (倍) | 30.3 | 15.8 | 12.2 | 29.6 | 18.9
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 22,953 | 19,758 | 18,991 | 17,210 | 30,146
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △3,481 | △4,576 | △12,383 | △9,378 | △2,733
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △5,937 | △18,114 | △8,610 | △7,376 | △15,424
現金及び現金同等物の 期末残高 | (百万円) | 42,728 | 41,469 | 40,856 | 42,788 | 56,361
従業員数 | (名) | 1,750 | 1,816 | 1,950 | 1,877 | 1,996
|  | [95] | [113] | [116] | [115] | [120]

（注）１　従業員数の[ ]内は、嘱託者数を外数で記載しております。

２　「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第93期の期首から適用しており、第93期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

３　当社は、2024年１月１日付で普通株式１株につき３株の割合で株式分割を行っております。第91期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「１株当たり純資産額」、「１株当たり当期純利益金額」および「潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額」を算定しております。

#### (2）提出会社の経営指標等

回次 | 第91期 | 第92期 | 第93期 | 第94期 | 第95期
決算年月 | 2020年12月 | 2021年12月 | 2022年12月 | 2023年12月 | 2024年12月
売上高 | (百万円) | 71,796 | 84,327 | 99,617 | 91,349 | 113,707
経常利益 | (百万円) | 8,797 | 16,401 | 20,363 | 13,335 | 24,686
当期純利益 | (百万円) | 6,553 | 16,987 | 15,819 | 10,297 | 20,987
資本金 | (百万円) | 14,640 | 14,640 | 14,640 | 14,640 | 14,640
発行済株式総数 | (株) | 45,100,000 | 42,600,000 | 42,600,000 | 42,600,000 | 127,800,000
純資産額 | (百万円) | 129,394 | 129,395 | 137,292 | 145,750 | 154,907
総資産額 | (百万円) | 158,536 | 164,548 | 175,185 | 181,967 | 196,093
１株当たり純資産額 | (円) | 1,036.65 | 1,072.20 | 1,134.74 | 1,202.74 | 1,290.43
１株当たり配当額 | (円) | 154 | 156 | 160 | 168 | 63
（うち１株当たり 中間配当額） | (60) | (62) | (78) | (82) | (29)
１株当たり 当期純利益金額 | (円) | 52.69 | 137.41 | 131.08 | 85.13 | 173.29
潜在株式調整後 １株当たり 当期純利益金額 | (円) | 52.55 | 137.15 | 130.88 | 85.03 | 173.11
自己資本比率 | (％) | 81.4 | 78.5 | 78.3 | 80.0 | 78.9
自己資本利益率 | (％) | 5.2 | 13.2 | 11.9 | 7.3 | 14.0
株価収益率 | (倍) | 45.9 | 16.5 | 15.2 | 36.6 | 20.4
配当性向 | (％) | 97.4 | 37.8 | 40.7 | 65.8 | 36.4
従業員数 | (名) | 1,244 | 1,261 | 1,346 | 1,355 | 1,447
|  | [94] | [112] | [116] | [114] | [119]
株主総利回り | (％) | 173.0 | 166.1 | 150.9 | 233.0 | 267.0
（比較指標：配当込みTOPIX） | (％) | (107.4) | (121.1) | (118.1) | (151.5) | (182.5)
最高株価 | (円) | 7,310 | 8,340 | 7,780 | 3,164 (10,130) | 4,871
最低株価 | (円) | 3,095 | 5,900 | 5,880 | 3,095 (5,770) | 2,800

（注）１　従業員数の[ ]内は、嘱託者数を外数で記載しております。

２　「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第93期の期首から適用しており、第93期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

３　当社は、2024年１月１日付で普通株式１株につき３株の割合で株式分割を行っております。第91期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「１株当たり純資産額」、「１株当たり当期純利益金額」および「潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額」を算定しております。

４　最高株価および最低株価は2022年４月４日より東京証券取引所（プライム市場）におけるものであり、それ以前は東京証券取引所（市場第一部）におけるものであります。なお、第94期の株価については、2024年１月１日付の株式分割による権利落ち後の最高株価および最低株価を記載し、(　)内に株式分割による権利落ち前の最高株価および最低株価を記載しております。

### ２【沿革】

年月 | 経過
1940年10月 | 資本金180千円をもって川崎市に東京応化工業株式会社を設立
1949年９月 | 応化工業(株)を設立
1967年１月 | 相模工場（現TOK技術革新センター）を新設
1977年３月 | 東京電子化学(株)を設立
1981年６月 | 宇都宮工場を新設
1983年２月 | 相模第二工場を新設
1983年９月 | 熊谷応化(株)を設立
1983年12月 | 熊谷工場を新設
1984年12月 | 阿蘇工場を新設 応化工業(株)を合併
1986年７月 | 東京証券取引所市場第二部へ株式を上場
1987年３月 | OHKA AMERICA, INC.を設立
1987年６月 | 東京電子化学(株)を合併
1987年６月 | 御殿場工場を新設
1989年４月 | TOK INTERNATIONAL INC.を設立
1990年９月 | 東京証券取引所市場第一部に指定替え
1992年10月 | ティーオーケーエンジニアリング(株)を設立（現連結子会社）
1992年12月 | TOK INTERNATIONAL INC.はOHKA AMERICA, INC.と合併し、社名をOHKA AMERICA, INC.（現TOKYO OHKA KOGYO AMERICA, INC.）に変更（現連結子会社）
1994年２月 | 郡山工場を新設
1997年３月 | ティーオーケーテクノサービス(株)を設立
1998年１月 | 台湾東應化股份有限公司を設立（現連結子会社）
2000年７月 | 川崎市に本社社屋完成
2003年11月 | 流通センター（海老名市）を新設
2004年10月 | 長春應化（常熟）有限公司を設立
2006年１月 | OHKA AMERICA, INC.の社名をTOKYO OHKA KOGYO AMERICA, INC.に変更（現連結子会社）
2012年８月 | TOK尖端材料株式会社を設立（現連結子会社）
2014年11月 2016年11月 2019年４月 2021年１月 2021年５月 2022年４月 2022年５月 2023年３月 2023年４月 2023年８月 2024年４月 2024年６月 | 台湾東應化股份有限公司銅鑼工場を新設 台湾東應化股份有限公司銅鑼第二工場を新設 ティーオーケーテクノサービス(株)を合併 上海帝奥科電子科技有限公司を設立（現連結子会社） TOKYO OHKA KOGYO CO., LTD. Europe Branchを設立 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 TOKCCAZ, LLC.を設立（現連結子会社） 装置事業（一部を除く）をAIメカテック(株)に譲渡 熊谷応化(株)を合併 長春應化（常熟）有限公司の出資持分の全部を長春石油化學股份有限公司と長春人造樹脂廠股份有限公司の合弁子会社である長春化工（江蘇）有限公司へ譲渡 相模事業所をTOK技術革新センターに改称 阿蘇工場 阿蘇くまもとサイト竣工

### ３【事業の内容】

当社グループは、当社、子会社７社（うち非連結子会社１社）、関連会社２社（うち持分法非適用関連会社１社）で構成され、その主たる事業内容は、エレクトロニクス機能材料や高純度化学薬品の製造・販売であります。

当社グループの事業に係わる位置づけは次のとおりであります。

主要な事業の系統図

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金または出資金 | 議決権の所有 割合(％) | 関係内容
(連結子会社) |  |  |  |
ティーオーケーエンジニアリング(株) | 神奈川県 川崎市中原区 | 百万円 30 | 100.0 | 当社製品に関する装置等の設置および管工事をしている。 役員の兼任あり。
TOKYO OHKA KOGYO AMERICA, INC. | アメリカ合衆国 | 千米ドル 20,000 | 100.0 | 主に北米地域において、当社製品の販売をするとともに製品の開発、製造および販売をしている。 役員の兼任あり。
台湾東應化股份有限公司 | 台湾 | 千台湾ドル 70,500 | 70.0 | 主に台湾地域において、当社製品の販売をするとともに製品の開発、製造および販売をしている。 役員の兼任あり。
TOK尖端材料株式会社 | 韓国 | 百万韓国ウォン 90,000 | 90.0 | 主に韓国において、当社製品の販売をするとともに製品の開発、製造および販売をしている。 役員の兼任あり。
上海帝奥科電子科技有限公司 | 中華人民共和国 | 千中国元 39,375 | 70.0 | 主に中華人民共和国において、製品の販売をしている。 役員の兼任あり。
その他１社 |  |  |  |
(持分法適用関連会社) |  |  |  |
その他１社 |  |  |  |

（注）１　TOKYO OHKA KOGYO AMERICA, INC.、台湾東應化股份有限公司およびTOK尖端材料株式会社は特定子会社であります。

２　議決権の所有割合はすべて直接所有割合であります。

３　持分法適用関連会社のその他１社は、有価証券届出書および有価証券報告書の提出会社であります。その他の連結子会社で有価証券届出書または有価証券報告書を提出している会社はありません。

４　台湾東應化股份有限公司については、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。

主要な損益情報等　　　（1）売上高　　　　 69,634百万円

（2）経常利益　　　　9,806百万円

（3）当期純利益　　　8,002百万円

（4）純資産額　　　 27,400百万円

（5）総資産額　　　 48,351百万円

５　TOK尖端材料株式会社については、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。

主要な損益情報等　　　（1）売上高　　　　 29,020百万円

（2）経常利益　　　　3,157百万円

（3）当期純利益　　　2,550百万円

（4）純資産額　　　 22,178百万円

（5）総資産額　　　 29,625百万円

６　上海帝奥科電子科技有限公司については、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。

主要な損益情報等　　　（1）売上高　　　　 21,484百万円

（2）経常利益　　　　5,452百万円

（3）当期純利益　　　4,087百万円

（4）純資産額　　　　5,577百万円

（5）総資産額　　　 10,014百万円

### ５【従業員の状況】

(1) 連結会社の状況

2024年12月31日現在
従業員数(名)
1,996 | [120]

（注）１　従業員数は当社グループから当社グループ外への出向者および嘱託者を除いた就業人員であり、嘱託者数は[ ]内に外数で記載しております。

２　事業セグメントが単一セグメントのため、セグメントに関連付けての記載は行っておりません。

(2) 提出会社の状況

|  |  |  | 2024年12月31日現在
従業員数(名) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
1,447 | [119] | 40.9 | 17.1 | 8,659

（注）１　従業員数は当社から社外への出向者および嘱託者を除いた就業人員であり、嘱託者数は[ ]内に外数で記載しております。

２　平均年間給与には、賞与および基準外賃金が含まれております。

３　事業セグメントが単一セグメントのため、セグメントに関連付けての記載は行っておりません。

(3) 労働組合の状況

当社グループには、東京応化工業労働組合（組合員数1,331名）が組織されており、UAゼンセンに所属しております。

また、労使関係について特に記載すべき事項はありません。

(4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①　提出会社

2024年12月31日現在

当事業年度
管理職に占める女性労働者の割合（％） （注）１． | 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２． | 労働者の男女の賃金の差異（％） （注）１．
全労働者 | 正規雇用労働者 | パート・有期労働者
4.5 | 74.3 | 68.8 | 67.5 | 97.4

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。常時雇用する労働者が101名以上の国内子会社が存在しないため、記載しておりません。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の４第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３．賃金には基本給、超過労働に対する報酬、賞与等を含み、退職手当、通勤手当等を除いて計算しております。正規雇用労働者については、当社から社外への出向者を除き、他社から当社への出向者を含んでおります。パート・有期労働者は嘱託を含み、派遣社員を除いております。

４．男女の賃金差異が生じている理由としましては、当社において、性別による賃金体系および制度上の違いはありませんが、管理職比率を含む等級別人員構成に男女差があり、それに伴う賃金差異が発生しています。今後はマテリアリティのKPI目標として設定した「女性管理職比率の向上：2030年までに2倍（2020年比）」の達成を目指し、女性の管理職登用を推進していきます。