|
回次 |
第105期 第１四半期 連結累計期間 |
第106期 第１四半期 連結累計期間 |
第105期 |
|
|
会計期間 |
自2018年１月１日 至2018年３月31日 |
自2019年１月１日 至2019年３月31日 |
自2018年１月１日 至2018年12月31日 |
|
|
売上高 |
（百万円） |
|
|
|
|
経常利益 |
（百万円） |
|
|
|
|
親会社株主に帰属する四半期（当期）純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失（△） |
（百万円） |
|
△ |
|
|
四半期包括利益又は包括利益 |
（百万円） |
|
|
|
|
純資産額 |
（百万円） |
|
|
|
|
総資産額 |
（百万円） |
|
|
|
|
１株当たり四半期（当期）純利益又は四半期純損失（△） |
（円） |
|
△ |
|
|
潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益 |
（円） |
|
|
|
|
自己資本比率 |
（％） |
|
|
|
（注）１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
２．売上高には、消費税等（消費税及び地方消費税をいう。）は含まれておりません。
３．第105期第１四半期連結累計期間及び第105期の潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
４．当第１四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益については、１株当たり四半期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
５．当社は「業績連動型株式報酬制度」を設定しており、株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、１株当たり四半期（当期）純利益又は１株当たり四半期純損失の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
６．「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号 2018年２月16日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、前第１四半期連結累計期間及び前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を遡って適用した後の指標等となっております。