当第1四半期連結会計期間より、重要性が増した亀山ビード株式会社及びその他5社を連結の範囲に含めております。
該当する事項はありません。
該当する事項はありません。
(追加情報)
「連結財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第22号 平成25年9月13日)第39項に掲げられた定め等を適用し、四半期純利益等の表示の変更及び少数株主持分から非支配株主持分への表示の変更を行っております。
当該表示の変更を反映させるため、前第1四半期連結累計期間及び前連結会計年度については、四半期連結財務諸表及び連結財務諸表の組替えを行っております。
偶発債務
非連結子会社の金融機関からの借入に対し、債務保証を行っております。
前連結会計年度 | 当第1四半期連結会計期間 | ||
ヨコハマ工業品イタリアs.r.l | 479百万円 | ─ | ─ |
PT.ヨコハマ工業品製造インドネシア | 3,652 〃 | ─ | ─ |
計 | 4,131百万円 | 計 | ─ |
※1 四半期連結会計期間末日満期手形の会計処理については、満期日に決済が行われたものとして処理しております。
なお、前連結会計年度末日が金融機関の休日であったため、次の連結会計年度末日満期手形を満期日に決済が行われたものとして処理しております。
| 前連結会計年度 | 当第1四半期連結会計期間 |
受取手形 | 921百万円 | ─ |
支払手形 | 607 〃 | ─ |
その他(設備関係支払手形) | 220 〃 | ─ |
当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第1
四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。
| 前第1四半期連結累計期間 (自 平成27年1月1日 至 平成27年3月31日) | 当第1四半期連結累計期間 (自 平成28年1月1日 至 平成28年3月31日) |
減価償却費 | 7,646百万円 | 7,666百万円 |
前第1四半期連結累計期間(自 平成27年1月1日 至 平成27年3月31日)
1.配当金支払額
決議 | 株式の種類 | 配当金の総額 | 1株当たり | 基準日 | 効力発生日 | 配当の原資 |
平成27年3月27日 | 普通株式 | 4,523 | 14 | 平成26年12月31日 | 平成27年3月30日 | 利益剰余金 |
(注)平成27年3月27日開催の第139回定時株主総会決議に基づき、平成27年7月1日付で普通株式2株につき1株の
割合で株式併合を行っておりますが、1株当たり配当額は当該株式併合が行われる前の配当額を記載しており
ます。
2. 基準日が当第1四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第1四半期
連結会計期間の末日後となるもの
該当する事項はありません。
当第1四半期連結累計期間(自 平成28年1月1日 至 平成28年3月31日)
1.配当金支払額
決議 | 株式の種類 | 配当金の総額 | 1株当たり | 基準日 | 効力発生日 | 配当の原資 |
平成28年3月30日 | 普通株式 | 4,168 | 26 | 平成27年12月31日 | 平成28年3月31日 | 利益剰余金 |
(注)平成27年3月27日開催の第139回定時株主総会決議に基づき、平成27年7月1日付で普通株式2株につき1株の
割合で株式併合を行っております。これに伴い、1株当たり配当額は当該株式併合後の配当額を記載しており
ます。
2. 基準日が当第1四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第1四半期
連結会計期間の末日後となるもの
該当する事項はありません。
【セグメント情報】
Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 平成27年1月1日 至 平成27年3月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
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| (単位:百万円) | |
| 報告セグメント | その他 | 合計 | 調整額 | 四半期連結損益計算書計上額 | ||
タイヤ | MB | 計 | |||||
売上高 |
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外部顧客への売上高 | |||||||
セグメント間の内部売上高 | △ | ||||||
計 | △ | ||||||
セグメント利益 | △ | ||||||
(注)1.「その他」の区分は、スポーツ用品の販売等であります。
2.セグメント間取引消去によるものです。
3.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当する事項はありません。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自 平成28年1月1日 至 平成28年3月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
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| (単位:百万円) | |
| 報告セグメント | その他 | 合計 | 調整額 | 四半期連結損益計算書計上額 | ||
タイヤ | MB | 計 | |||||
売上高 |
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外部顧客への売上高 | |||||||
セグメント間の内部売上高 | △ | ||||||
計 | △ | ||||||
セグメント利益 | △ | ||||||
(注)1.「その他」の区分は、スポーツ用品の販売等であります。
2.セグメント間取引消去によるものです。
3.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当する事項はありません。
四半期連結財務諸表規則第17条の2の規定に基づき、注記を省略しております。
四半期連結財務諸表規則第17条の2の規定に基づき、注記を省略しております。
四半期連結財務諸表規則第17条の2の規定に基づき、注記を省略しております。
1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目 | 前第1四半期連結累計期間 (自 平成27年1月1日 至 平成27年3月31日) | 当第1四半期連結累計期間 (自 平成28年1月1日 至 平成28年3月31日) |
1株当たり四半期純利益金額 | 36円 17銭 | 22円 58銭 |
(算定上の基礎) |
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親会社株主に帰属する | 5,829 | 3,621 |
普通株主に帰属しない金額(百万円) | ─ | ─ |
普通株式に係る親会社株主に帰属する | 5,829 | 3,621 |
普通株式の期中平均株式数(千株) | 161,182 | 160,341 |
(注)1.潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載して
おりません。
2. 平成27年7月1日付で普通株式につき2株を1株とする株式併合を行ったため、前連結会計年
度の期首に当該株式併合が行われたものと仮定して、1株当たり四半期純利益金額を算定して
おります。
該当する事項はありません。