当連結会計年度は、62,494百万円の設備投資を実施しており、そのうちタイヤ事業においては、国内工場の設備改善及び生産設備の合理化・省人化、南アフリカ・トルコ・米国・タイ工場の生産能力増強を中心として58,663百万円、スポーツ事業においては、海外拠点の販売体制の整備・構築を中心に1,913百万円、産業品他事業においては海外工場を中心に1,918百万円の設備投資を実施しております。
所要資金については、主に自己資金及び借入金並びに当期に発行した総額100億円の社債を充当しております。
なお、当連結会計年度においては設備の除却等について重要なものはありません。
当社及び連結子会社における主要な設備は、以下のとおりであります。
(1）提出会社
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（2017年12月31日現在） |
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事業所名 （所在地） |
セグメント の名称 |
設備の内容 |
帳簿価額（百万円） |
従業 員数（人） |
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建物及び構築物 |
機械装置 及び運搬具 |
土地 (面積千㎡) |
工具、器具 及び備品 |
リース資産 |
合計 |
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名古屋工場 (愛知県豊田市) |
タイヤ |
自動車タイヤ 製造設備 |
3,676 |
7,805 |
607 |
2,130 |
72 |
14,290 |
1,195 |
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(192) |
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[13] |
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白河工場 (福島県白河市) |
タイヤ |
自動車タイヤ 製造設備 |
6,438 |
9,767 |
2,384 |
3,923 |
216 |
22,728 |
1,581 |
|
(598) |
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[10] |
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泉大津工場 (大阪府泉大津市) |
タイヤ 産業品他 |
自動車タイヤ 製造設備 医療用ゴム部品 製造設備 |
1,577 |
3,223 |
3,629 |
445 |
53 |
8,927 |
361 |
|
(64) |
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[13] |
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宮崎工場 (宮崎県都城市) |
タイヤ |
自動車タイヤ 製造設備 |
6,263 |
9,714 |
2,522 |
2,485 |
434 |
21,418 |
1,415 |
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(269) |
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加古川工場 (兵庫県加古川市) |
産業品他 |
医療用ゴム部品 ・OA機器用精密ゴム部品 製造設備他 |
1,350 |
1,603 |
733 |
213 |
12 |
3,911 |
437 |
|
(28) |
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[12] |
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本社 (神戸市中央区) |
タイヤ 産業品他 |
研究開発設備他 |
6,934 |
2,796 |
1,043 |
1,502 |
1,529 |
13,804 |
1,605 |
|
(23) |
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タイヤテスト コース (岡山県美作市) (北海道名寄市) (北海道旭川市) |
タイヤ |
タイヤテスト コース設備 |
1,539 |
196 |
3,509 |
67 |
－ |
5,311 |
72 |
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(2,024) |
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(注）１．上記帳簿価額には建設仮勘定を含めておりません。 |
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２．日本基準に基づく数値を記載しております。なお、金額には消費税等を含めておりません。 |
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３．土地及び建物の一部を賃借しております。賃借している土地の面積については［ ］で外書きしております。 |
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４．上記のほか、リース契約による賃借設備は、主として所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リースであり、リース取引開始日が2008年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。 |
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(2）国内子会社
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（2017年12月31日現在） |
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主な子会社名 及び事業所名 （主な所在地） |
セグメント の名称 |
設備の内容 |
帳簿価額（百万円） |
従業 員数 （人） |
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建物及び構築物 |
機械装置 及び運搬具 |
土地 (面積千㎡) |
工具、器具 及び備品 |
リース資産 |
合計 |
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|
ダンロップスポーツ㈱ 市島工場他 (兵庫県丹波市) |
スポーツ |
ゴルフボール 製造設備 |
903 |
792 |
1,418 |
755 |
266 |
4,134 |
371 |
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(182) |
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ダンロップタイヤ 東北㈱ 本社営業所他 (仙台市宮城野区) |
タイヤ |
販売設備 |
1,090 |
107 |
1,851 |
190 |
330 |
3,568 |
418 |
|
(52) |
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[84] |
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ダンロップタイヤ 中央㈱ 本社営業所他 (東京都港区) |
タイヤ |
販売設備 |
962 |
17 |
1,256 |
363 |
45 |
2,643 |
453 |
|
(12) |
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|
[58] |
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ダンロップタイヤ 近畿㈱ 本社営業所他 (大阪市西区) |
タイヤ |
販売設備 |
968 |
108 |
1,097 |
210 |
106 |
2,489 |
410 |
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(7) |
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[49] |
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|
（注）１．上記帳簿価額には建設仮勘定を含めておりません。 |
|||||||||
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２．日本基準に基づく数値を記載しております。なお、金額には消費税等を含めておりません。 |
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３．土地及び建物の一部を賃借しております。賃借している土地の面積については［ ］で外書きしております。 |
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(3）在外子会社
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（2017年12月31日現在） |
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主な子会社名 及び事業所名 （主な所在地） |
セグメント の名称 |
設備の内容 |
帳簿価額（百万円） |
従業 員数 （人） |
|||||
|
建物及び構築物 |
機械装置 及び運搬具 |
土地 (面積千㎡) |
工具、器具 及び備品 |
リース資産 |
合計 |
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|
P.T.Sumi Rubber Indonesia (インドネシア ジャカルタ) |
タイヤ スポーツ |
自動車タイヤ・ ゴルフボール 製造設備 |
1,368 |
8,117 |
1,280 |
2,044 |
－ |
12,809 |
3,563 |
|
(269) |
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|
住友橡膠(常熟） 有限公司 (中国 江蘇省） |
タイヤ |
自動車タイヤ 製造設備 |
6,714 |
10,462 |
－ |
1,034 |
0 |
18,210 |
2,056 |
|
[324] |
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|
住友橡膠(湖南） 有限公司 (中国 湖南省） |
タイヤ |
自動車タイヤ 製造設備 |
8,860 |
15,285 |
－ |
436 |
－ |
24,581 |
908 |
|
[489] |
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Sumitomo Rubber (Thailand) Co.,Ltd. (タイ ラヨーン県) |
タイヤ |
自動車タイヤ・ 産業車両タイヤ・農業機械用タイヤ 製造設備 |
18,390 |
31,756 |
2,656 |
8,176 |
－ |
60,978 |
6,185 |
|
(720) |
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[14] |
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Sumitomo Rubber do Brasil Ltda. (ブラジル パラナ州) |
タイヤ |
自動車タイヤ 製造設備 |
6,888 |
10,503 |
－ |
1,907 |
8 |
19,306 |
1,265 |
|
[507] |
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Sumitomo Rubber South Africa (Pty) Limited (南アフリカ クワズール・ ナタール州) |
タイヤ |
自動車タイヤ 製造設備 |
3,067 |
8,408 |
14 |
428 |
－ |
11,917 |
1,162 |
|
(353) |
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Sumitomo Rubber AKO Lastik Sanayi ve Ticaret A.Ş (トルコ チャンクル県) |
タイヤ |
自動車タイヤ 製造設備 |
5,869 |
10,791 |
－ |
748 |
－ |
17,408 |
1,422 |
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(619) |
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主な子会社名 及び事業所名 （主な所在地） |
セグメント の名称 |
設備の内容 |
帳簿価額（百万円） |
従業 員数 （人） |
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|
建物及び構築物 |
機械装置 及び運搬具 |
土地 (面積千㎡) |
工具、器具 及び備品 |
リース資産 |
合計 |
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Sumitomo Rubber USA, LLC (米国 ニューヨーク州) |
タイヤ |
自動車タイヤ 製造設備 |
7,759 |
10,019 |
952 |
527 |
－ |
19,257 |
1,311 |
|
(530) |
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（注）１．上記帳簿価額には建設仮勘定を含めておりません。 |
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２．IFRSに基づく数値を記載しております。なお、金額には消費税等を含めておりません。 |
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３．賃借している土地の面積については［ ］で外書きしております。 |
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(1）新設、改修等
当社グループの設備投資については、原則的に各社が個別に中期的な需要予測、生産計画、利益に対する投資割合等を勘案し、個々に策定しており、重要な計画等に際しては、当社が中心となりグループとしての最適化等を中心に調整を図っております。
当連結会計年度末後１年間の設備投資計画はおよそ、74,000百万円であり、セグメントに関連付けた内訳は次のとおりであります。
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セグメントの名称 |
設備投資計画金額 (百万円） |
設備等の主な内容・目的 |
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タイヤ事業 |
67,500 |
自動車タイヤ、産業車両タイヤ、 農業機械用タイヤ製造設備 等 |
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スポーツ事業 |
2,500 |
ゴルフクラブ及びゴルフボールの製造設備 等 |
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産業品他事業 |
4,000 |
医療用ゴム部品、OA機器用精密ゴム部品 製造設備 等 |
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合計 |
74,000 |
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(注）上記計画に伴う所要資金は、主に自己資金及び借入金を充当する予定であります。
(2）除却及び売却
経常的な設備の更新のための除却及び売却を除き、重要な設備の除却及び売却の計画はありません。