○添付資料の目次

１．当中間決算に関する定性的情報 ………………………………………………………………………………………	２
（１）経営成績に関する説明 ……………………………………………………………………………………………	２
（２）財政状態に関する説明 ……………………………………………………………………………………………	３
（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 ………………………………………………………………	４
２．要約中間連結財務諸表及び主な注記 …………………………………………………………………………………	５
（１）要約中間連結財政状態計算書 ……………………………………………………………………………………	５
（２）要約中間連結損益計算書及び要約中間連結包括利益計算書 …………………………………………………	７
（３）要約中間連結持分変動計算書 ……………………………………………………………………………………	９
（４）要約中間連結キャッシュ・フロー計算書 ………………………………………………………………………	11
（５）要約中間連結財務諸表に関する注記事項 ………………………………………………………………………	12
（継続企業の前提に関する注記） …………………………………………………………………………………	12
（セグメント情報） …………………………………………………………………………………………………	12
（重要な後発事象） …………………………………………………………………………………………………	13
（偶発債務） …………………………………………………………………………………………………………	13

１．当中間決算に関する定性的情報

（１）経営成績に関する説明

		前中間 連結会計期間	当中間 連結会計期間	増減率
		百万円	百万円	％
売上収益		572,192	619,798	8.3
	タイヤ事業	488,329	534,438	9.4
	スポーツ事業	64,686	66,676	3.1
	産業品他事業	19,177	18,684	△2.6
事業利益		28,310	39,812	40.6
	タイヤ事業	22,205	34,122	53.7
	スポーツ事業	4,044	3,752	△7.2
	産業品他事業	2,069	1,924	△7.0
	調整額	△8	14	－
営業利益		27,034	38,146	41.1
親会社の所有者に 帰属する中間利益		14,374	25,865	79.9

(注）事業利益は、売上収益から売上原価、販売費及び一般管理費を控除して算出しております。

為替レートの前提

	前中間 連結会計期間		当中間 連結会計期間		増減
１米ドル当たり	148	円	158	円	10	円
１ユーロ当たり	162	円	185	円	23	円

当社グループは2023年から2027年を対象とした中期計画を着実に実行しています。この中期計画においてターニングポイントと位置付けた2025年には欧州・北米・オセアニア地域の四輪タイヤの「DUNLOP」商標権等を取得したことに加え、2035年に向けた長期経営戦略'R.I.S.E. 2035'を発表、さらに12月には'DUNLOPブランド戦略発表会'を開催しました。2026年は「DUNLOP」ブランドを軸にしたグローバルブランド経営をさらに推進しております。

タイヤの販売本数については、１月から欧州での「DUNLOP」ブランドタイヤ販売を開始したことによる増販効果はあったものの、市況の低迷や中東情勢もあり全体としては前年同期とほぼ同水準となりました。

当中間連結会計期間の当社グループの業績は、売上収益は619,798百万円（前年同期比8.3％増）、事業利益は39,812百万円（前年同期比40.6％増）、営業利益は38,146百万円（前年同期比41.1％増）となり、税金費用を計上した後の最終的な親会社の所有者に帰属する当期利益は25,865百万円（前年同期比79.9％増）となりました。

セグメント別の経営成績は、次のとおりであります。

（タイヤ事業）

タイヤ事業の売上収益は、534,438百万円（前年同期比9.4％増）、事業利益は34,122百万円（前年同期比53.7％増）となりました。

国内新車用タイヤは中東情勢の影響により自動車生産の下振れはありましたが、新規モデルへの高シェア参入もあり前年同期を上回りました。

国内市販用タイヤは夏タイヤや当社独自技術による高性能オールシーズンタイヤであるシンクロウェザーの好調などにより前年同期を上回りました。

海外新車用タイヤについてはタイ、台湾などでの中東情勢の影響に加え、中国での日系自動車メーカーの販売低迷もあり前年同期を下回りました。

海外市販用タイヤは、アジア・大洋州地域においては前年並みの販売となりました。欧州地域においては「DUNLOP」ブランドタイヤの販売を開始した効果もあり前年同期から大幅な増加となりました。米州地域においては、北米では市況が低調で対前年同期で減少しました。南米においては域外からのタイヤ輸入量が大きく増加している影響で当社の販売本数は減少しました。

（スポーツ事業）

スポーツ事業の売上収益は、66,676百万円（前年同期比3.1％増）、事業利益は3,752百万円（前年同期比7.2％減）となりました。

ゴルフ用品は日本に続いて主要海外市場でのXXIO14販売開始に加え、円安効果もあり売上収益は前年同期を上回りました。

テニス用品は主要市場である欧州、北米で増収となったことから、売上収益は前年同期を上回りました。

（産業品他事業）

産業品他事業の売上収益は、18,684百万円（前年同期比2.6％減）、事業利益は1,924百万円（前年同期比7.0％減）となりました。

土木・海洋商品や医療用ゴム製品、制振ダンパー、手袋で増収となった一方、建築フロアやOA機器用ゴム部品、スポーツ人工芝の売上が減少したことで売上収益は前年同期を下回りました。事業利益はOA機器用ゴム部品や人工芝の販売減に加え、手袋における中東情勢を背景とした原材料価格高騰影響もあり、前年同期を下回る結果となりました。

（２）財政状態に関する説明

	前連結会計年度	当中間 連結会計期間	増減
	百万円	百万円	百万円
資産合計	1,459,932	1,512,159	52,227
負債合計	723,622	737,410	13,788
資本合計	736,310	774,749	38,439
親会社の所有者に 帰属する持分	716,080	754,242	38,162
親会社所有者帰属 持分比率（％)	49.0	49.9	0.9
１株当たり親会社 所有者帰属持分	2,724円44銭	2,869円52銭	145円08銭

当中間連結会計期間末における財政状態は次のとおりであります。

資産合計は、繰延税金資産の減少があったものの、棚卸資産及び有形固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べて52,227百万円増加し、1,512,159百万円となりました。

負債合計は、繰延税金負債及び未払法人所得税の減少があったものの、社債及び借入金の増加などにより、前連結会計年度末に比べて13,788百万円増加し、737,410百万円となりました。

また、当中間連結会計期間末の資本合計は774,749百万円と、前連結会計年度末に比べて38,439百万円増加し、うち親会社の所有者に帰属する持分は754,242百万円、非支配持分は20,507百万円となりました。

この結果、親会社所有者帰属持分比率は49.9％、１株当たり親会社所有者帰属持分は2,869円52銭となりました。

（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明

通期の連結業績予想につきましては、値上げによる販売価格の改善や経費及び固定費の抑制効果、為替の円安などが増益要因として寄与するものの、販売数量の減少による影響に加え、原材料価格の上昇、直接原価の増加などの減益要因を吸収するには至らず、前回公表予想を下回る見通しとなりました。

この結果、通期連結業績予想を次の通り修正しております。

通期（2026年１月１日～2026年12月31日）

		今回予想	前回発表予想	増減	増減率	（ご参考） 前期実績
		百万円	百万円	百万円	％	百万円
売上収益		1,330,000	1,320,000	10,000	0.8	1,207,061
	タイヤ事業	1,161,000	1,154,500	6,500	0.6	1,043,683
	スポーツ事業	131,000	127,500	3,500	2.7	125,574
	産業品他事業	38,000	38,000	－	－	37,804
事業利益		96,000	112,000	△16,000	△14.3	90,786
	タイヤ事業	83,000	100,500	△17,500	△17.4	79,812
	スポーツ事業	8,500	7,000	1,500	21.4	6,831
	産業品他事業	4,500	4,500	－	－	4,159
	調整額	－	－	－	－	△16
営業利益		89,000	100,000	△11,000	△11.0	82,584
親会社の所有者に 帰属する当期利益		55,000	55,000	－	－	50,379

為替レートの前提

	今回予想		前回発表予想		増減		（ご参考） 前期実績
１米ドル当たり	160	円	157	円	3	円	150	円
１ユーロ当たり	185	円	184	円	1	円	169	円

　上記の予想は、発表日現在において当社及び当社グループが入手可能な情報から得られた判断に基づいており、潜在的なリスクや不確実性が含まれております。実際の業績は、当社及び当社グループの事業を取り巻く様々な要因の変化により、記述されている業績予想とは大きく異なる結果となる可能性があることをご承知おきください。

２．要約中間連結財務諸表及び主な注記

（１）要約中間連結財政状態計算書

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 （2025年12月31日）	当中間連結会計期間 （2026年６月30日）
資産
流動資産
現金及び現金同等物	98,642	98,685
営業債権及びその他の債権	209,321	207,283
その他の金融資産	2,469	2,263
棚卸資産	298,116	349,471
その他の流動資産	64,911	60,373
小計	673,459	718,075
売却目的保有に分類される処分グループに係る資産	5,855	-
流動資産合計	679,314	718,075
非流動資産
有形固定資産	466,456	478,332
のれん	47,222	48,322
無形資産	174,099	179,589
持分法で会計処理されている投資	4,622	4,717
その他の金融資産	28,096	28,833
退職給付に係る資産	24,890	25,746
繰延税金資産	30,397	23,423
その他の非流動資産	4,836	5,122
非流動資産合計	780,618	794,084
資産合計	1,459,932	1,512,159

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 （2025年12月31日）	当中間連結会計期間 （2026年６月30日）
負債及び資本
負債
流動負債
社債及び借入金	106,108	131,805
営業債務及びその他の債務	181,048	180,540
その他の金融負債	16,397	16,935
未払法人所得税	16,035	11,498
引当金	2,328	2,238
その他の流動負債	58,031	61,786
流動負債合計	379,947	404,802
非流動負債
社債及び借入金	215,943	215,979
その他の金融負債	68,725	69,574
退職給付に係る負債	24,855	24,551
引当金	873	880
繰延税金負債	15,883	4,044
その他の非流動負債	17,396	17,580
非流動負債合計	343,675	332,608
負債合計	723,622	737,410
資本
資本金	42,658	42,658
資本剰余金	39,791	39,795
利益剰余金	555,993	571,076
自己株式	△368	△350
その他の資本の構成要素	78,006	101,063
親会社の所有者に帰属する持分合計	716,080	754,242
非支配持分	20,230	20,507
資本合計	736,310	774,749
負債及び資本合計	1,459,932	1,512,159

（２）要約中間連結損益計算書及び要約中間連結包括利益計算書

（要約中間連結損益計算書）

		（単位：百万円）
	前中間連結会計期間 (自　2025年１月１日 　至　2025年６月30日)	当中間連結会計期間 (自　2026年１月１日 　至　2026年６月30日)
売上収益	572,192	619,798
売上原価	△405,963	△425,609
売上総利益	166,229	194,189
販売費及び一般管理費	△137,919	△154,377
事業利益	28,310	39,812
その他の収益	1,451	2,285
その他の費用	△2,727	△3,951
営業利益	27,034	38,146
金融収益	11,831	5,688
金融費用	△18,859	△6,179
持分法による投資利益	69	94
税引前中間利益	20,075	37,749
法人所得税費用	△4,423	△10,126
中間利益	15,652	27,623
中間利益の帰属
親会社の所有者	14,374	25,865
非支配持分	1,278	1,758
中間利益	15,652	27,623
１株当たり中間利益
基本的１株当たり中間利益（円）	54.66	98.40

（要約中間連結包括利益計算書）

		（単位：百万円）
	前中間連結会計期間 (自　2025年１月１日 　至　2025年６月30日)	当中間連結会計期間 (自　2026年１月１日 　至　2026年６月30日)
中間利益	15,652	27,623
その他の包括利益
純損益に振り替えられることのない項目
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産	△271	494
確定給付制度の再測定	△2,432	17
純損益に振り替えられる可能性のある項目
キャッシュ・フロー・ヘッジ	△7,781	－
在外営業活動体の換算差額	△19,559	23,576
税引後その他の包括利益	△30,043	24,087
中間包括利益	△14,391	51,710
中間包括利益の帰属
親会社の所有者	△14,480	49,157
非支配持分	89	2,553
中間包括利益	△14,391	51,710

（３）要約中間連結持分変動計算書

前中間連結会計期間（自　2025年１月１日　至　2025年６月30日）

					（単位：百万円）
	親会社の所有者に帰属する持分
	資本金	資本剰余金	利益剰余金	自己株式	その他の資本の構成要素
					在外営業活動体の換算差額	キャッシュ ・フロー・ ヘッジ
2025年１月１日時点の残高	42,658	39,788	520,815	△26	43,499	5
中間利益			14,374
その他の包括利益					△18,371	△7,780
中間包括利益合計	－	－	14,374	－	△18,371	△7,780
自己株式の取得				△357
自己株式の処分				0
配当金			△7,628
株式報酬取引		3		17
利益剰余金への振替			△1,460
非金融資産への振替						7,780
その他						△5
所有者との取引額合計	－	3	△9,088	△340	－	7,775
2025年６月30日時点の残高	42,658	39,791	526,101	△366	25,128	－

	親会社の所有者に帰属する持分				非支配持分	資本合計
	その他の資本の構成要素			合計
	その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産	確定給付制度の再測定	合計
2025年１月１日時点の残高	9,395	－	52,899	656,134	19,676	675,810
中間利益			－	14,374	1,278	15,652
その他の包括利益	△271	△2,432	△28,854	△28,854	△1,189	△30,043
中間包括利益合計	△271	△2,432	△28,854	△14,480	89	△14,391
自己株式の取得			－	△357		△357
自己株式の処分			－	0		0
配当金			－	△7,628	△1,968	△9,596
株式報酬取引			－	20		20
利益剰余金への振替	△972	2,432	1,460	－		－
非金融資産への振替			7,780	7,780		7,780
その他			△5	△5		△5
所有者との取引額合計	△972	2,432	9,235	△190	△1,968	△2,158
2025年６月30日時点の残高	8,152	－	33,280	641,464	17,797	659,261

当中間連結会計期間（自　2026年１月１日　至　2026年６月30日）

					（単位：百万円）
	親会社の所有者に帰属する持分
	資本金	資本剰余金	利益剰余金	自己株式	その他の資本の構成要素
					在外営業活動体の換算差額	キャッシュ ・フロー・ ヘッジ
2026年１月１日時点の残高	42,658	39,791	555,993	△368	71,752	－
中間利益			25,865
その他の包括利益					22,782
中間包括利益合計	－	－	25,865	－	22,782	－
自己株式の取得				△1
自己株式の処分		0		0
配当金			△11,039
株式報酬取引		4		19
利益剰余金への振替			235
その他			22
所有者との取引額合計	－	4	△10,782	18	－	－
2026年６月30日時点の残高	42,658	39,795	571,076	△350	94,534	－

	親会社の所有者に帰属する持分				非支配持分	資本合計
	その他の資本の構成要素			合計
	その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産	確定給付制度の再測定	合計
2026年１月１日時点の残高	6,254	-	78,006	716,080	20,230	736,310
中間利益			0	25,865	1,758	27,623
その他の包括利益	493	17	23,292	23,292	795	24,087
中間包括利益合計	493	17	23,292	49,157	2,553	51,710
自己株式の取得			－	△1		△1
自己株式の処分			－	0		0
配当金			－	△11,039	△2,276	△13,315
株式報酬取引			－	23		23
利益剰余金への振替	△218	△17	△235	－		－
その他			－	22		22
所有者との取引額合計	△218	△17	△235	△10,995	△2,276	△13,271
2026年６月30日時点の残高	6,529	－	101,063	754,242	20,507	774,749

（４）要約中間連結キャッシュ・フロー計算書

		（単位：百万円）
	前中間連結会計期間 (自　2025年１月１日 　至　2025年６月30日)	当中間連結会計期間 (自　2026年１月１日 　至　2026年６月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税引前中間利益	20,075	37,749
減価償却費及び償却費	37,967	43,323
減損損失	116	61
受取利息及び受取配当金	△1,994	△1,762
正味貨幣持高に係る利得	△9,817	△3,801
支払利息	3,525	4,295
持分法による投資損益（△は益）	△69	△94
棚卸資産の増減額（△は増加）	△9,783	△46,210
営業債権及びその他の債権の増減額（△は増加）	30,986	6,707
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）	△10,922	8,282
退職給付に係る資産及び負債の増減額	33,551	△1,176
その他の流動資産の増減額（△は増加）	△18,432	5,629
その他	1,503	3,936
小計	76,706	56,939
利息の受取額	1,454	1,483
配当金の受取額	501	266
利息の支払額	△3,261	△3,941
法人所得税の支払額	△4,823	△17,207
営業活動によるキャッシュ・フロー	70,577	37,540
投資活動によるキャッシュ・フロー
有形固定資産の取得による支出	△30,213	△41,892
有形固定資産の売却による収入	36	6,255
無形資産の取得による支出	△109,883	△9,559
投資有価証券の売却による収入	2,359	344
その他	△335	△207
投資活動によるキャッシュ・フロー	△138,036	△45,059
財務活動によるキャッシュ・フロー
短期借入金の純増減額（△は減少）	55,277	14,383
社債の発行及び長期借入による収入	20,000	30,239
社債償還及び長期借入金の返済による支出	－	△18,779
リース負債の返済による支出	△7,819	△9,226
配当金の支払額	△7,628	△11,033
非支配持分への配当金の支払額	△1,968	△2,276
その他	△357	△2
財務活動によるキャッシュ・フロー	57,505	3,306
現金及び現金同等物に係る換算差額	△4,444	4,256
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	△14,398	43
現金及び現金同等物の期首残高	100,382	98,642
現金及び現金同等物の中間期末残高	85,984	98,685

（５）要約中間連結財務諸表に関する注記事項

（継続企業の前提に関する注記）

　該当事項はありません。

（セグメント情報）

(1）報告セグメントの概要

　当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、最高意思決定機関である取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。

　当社グループは、タイヤ事業、スポーツ事業及び産業品他事業の３つの事業を基礎として組織が構成されており、各事業単位で、国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。

　従って、当社グループは、「タイヤ事業」「スポーツ事業」「産業品他事業」を報告セグメントに分類しております。

　各報告セグメントに属する主要な製品・サービス又は事業内容は、次のとおりであります。

報告セグメント	主要な製品・サービス又は事業内容
タイヤ	タイヤ・チューブ（自動車用、建設車両用、産業車両用、レース・ラリー用、 　　　　　　　　　モーターサイクル用等） オートモーティブ事業（パンク応急修理剤、空気圧警報装置等）
スポーツ	スポーツ用品（ゴルフクラブ、ゴルフボール、その他ゴルフ用品、テニス用品等） ゴルフトーナメント運営 ゴルフスクール・テニススクール運営
産業品他	高機能ゴム事業（制振ダンパー、OA機器用ゴム、医療用ゴム等） 生活用品事業（炊事・作業用手袋、車椅子用スロープ等） インフラ事業（防舷材、工場用・スポーツ施設用各種床材等）

(2）報告セグメントごとの売上収益、利益又は損失の金額に関する情報

　セグメント間売上収益は市場価格等を考慮した仕切価格に基づいております。

　セグメント利益は事業利益ベースの数値であります。

　報告セグメントごとの売上収益、利益又は損失の金額に関する情報は次のとおりであります。

前中間連結会計期間（自　2025年１月１日　至　2025年６月30日）

					（単位：百万円）
	報告セグメント			合計	調整額 （注２）	要約中間連結財務諸表 計上額
	タイヤ	スポーツ	産業品他
外部顧客からの売上収益	488,329	64,686	19,177	572,192	－	572,192
セグメント間売上収益	522	61	654	1,237	△1,237	－
合計	488,851	64,747	19,831	573,429	△1,237	572,192
セグメント利益 （事業利益）（注１）	22,205	4,044	2,069	28,318	△8	28,310
その他の収益及び費用						△1,276
営業利益						27,034

（注）１　セグメント利益（事業利益）は、売上収益から売上原価、販売費及び一般管理費を控除して算出してお

　　　　　ります。

　　　２　セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。

当中間連結会計期間（自　2026年１月１日　至　2026年６月30日）

					（単位：百万円）
	報告セグメント			合計	調整額 （注２）	要約中間連結財務諸表 計上額
	タイヤ	スポーツ	産業品他
外部顧客からの売上収益	534,438	66,676	18,684	619,798	－	619,798
セグメント間売上収益	628	51	753	1,432	△1,432	－
合計	535,066	66,727	19,437	621,230	△1,432	619,798
セグメント利益 （事業利益）（注１）	34,122	3,752	1,924	39,798	14	39,812
その他の収益及び費用						△1,666
営業利益						38,146

（注）１　セグメント利益（事業利益）は、売上収益から売上原価、販売費及び一般管理費を控除して算出してお

　　　　　ります。

　　　２　セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等が含まれております。

（重要な後発事象）

該当事項はありません。

（偶発債務）

重要な訴訟

当中間連結会計期間（自 2026年１月１日 至 2026年６月30日）

　当社の連結子会社である住友橡膠（中国）有限公司は、2025年７月に常熟市沿江総合服務有限公司及び常熟巽宸

供応鏈管理有限公司に対して、倉庫の賃貸借契約の解除及び損害金の支払いを求め蘇州市中級人民法院へ訴訟を提

起しました。現時点で当該訴訟が当社グループの財政状態及び経営成績に与える影響額を合理的に見積ることは困

難なため、要約中間連結財務諸表には反映しておりません。