該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
(表示方法の変更)
前第２四半期連結累計期間において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「持分法による投資損益」と相殺して表示しておりました「持分法適用会社からの配当金受取額」は、表示上の明瞭性を高めるため、「利息及び受取配当金の受取額」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前第２四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表の組替えを行っております。
※ たな卸資産の内訳
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前連結会計年度 |
当第２四半期連結会計期間 |
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商品及び製品 |
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百万円 |
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百万円 |
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仕掛品 |
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〃 |
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〃 |
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原材料及び貯蔵品 |
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〃 |
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〃 |
※ 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
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前第２四半期連結累計期間 (自 平成27年４月１日 至 平成27年９月30日) |
当第２四半期連結累計期間 (自 平成28年４月１日 至 平成28年９月30日) |
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従業員給料及び賞与 |
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百万円 |
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百万円 |
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賞与引当金繰入額 |
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〃 |
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〃 |
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退職給付費用 |
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〃 |
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〃 |
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貸倒引当金繰入額 |
△ |
〃 |
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〃 |
※ 現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は、次のとおりであります。
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前第２四半期連結累計期間 (自 平成27年４月１日 至 平成27年９月30日) |
当第２四半期連結累計期間 (自 平成28年４月１日 至 平成28年９月30日) |
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現金及び預金 |
19,036百万円 |
23,484百万円 |
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預入期間が３か月を超える |
△173 〃 |
△3,230 〃 |
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譲渡性預金（有価証券） |
6,000 〃 |
6,000 〃 |
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現金及び現金同等物 |
24,863百万円 |
26,254百万円 |
前第２四半期連結累計期間(自 平成27年４月１日 至 平成27年９月30日)
１．配当金支払額
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決議 |
株式の種類 |
配当金の総額 |
１株当たり |
基準日 |
効力発生日 |
配当の原資 |
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平成27年６月24日 |
普通株式 |
731 |
25 |
平成27年３月31日 |
平成27年６月25日 |
利益剰余金 |
(注) 平成27年６月24日定時株主総会決議による配当金の総額には、信託が保有する自社の株式に対する配当金６百万円が含まれております。
２．基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間の末日後となるもの
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決議 |
株式の種類 |
配当金の総額 |
１株当たり |
基準日 |
効力発生日 |
配当の原資 |
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平成27年11月６日 |
普通株式 |
702 |
24 |
平成27年９月30日 |
平成27年12月７日 |
利益剰余金 |
(注) 平成27年11月６日取締役決議による配当金の総額には、信託が保有する自社の株式に対する配当金５百万円が含まれております。
当第２四半期連結累計期間(自 平成28年４月１日 至 平成28年９月30日)
１．配当金支払額
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決議 |
株式の種類 |
配当金の総額 |
１株当たり |
基準日 |
効力発生日 |
配当の原資 |
|
平成28年６月24日 |
普通株式 |
819 |
28 |
平成28年３月31日 |
平成28年６月27日 |
利益剰余金 |
(注) 平成28年６月24日定時株主総会決議による配当金の総額には、信託が保有する自社の株式に対する配当金５百万円が含まれております。
２．基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間の末日後となるもの
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決議 |
株式の種類 |
配当金の総額 |
１株当たり |
基準日 |
効力発生日 |
配当の原資 |
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平成28年11月４日 |
普通株式 |
760 |
26 |
平成28年９月30日 |
平成28年12月5日 |
利益剰余金 |
(注) 平成28年11月４日取締役決議による配当金の総額には、信託が保有する自社の株式に対する配当金４百万円が含まれております。
【セグメント情報】
Ⅰ 前第２四半期連結累計期間(自 平成27年４月１日 至 平成27年９月30日)
１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
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(単位：百万円) |
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報告セグメント |
その他(注)1 |
合計 |
調整額 |
四半期連結損益計算書計上額 |
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ベルト・ゴム製品事業 |
ホース・ |
その他 |
不動産 |
経営指導事業 |
計 |
|||||
|
売上高 |
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|
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|
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|
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|
外部顧客への |
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セグメント間 |
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△ |
|
|
計 |
|
|
|
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|
|
|
|
△ |
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セグメント利益又は損失（△） |
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|
△ |
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|
△ |
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(注) １ 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、自動車運転免許教習事業、山林事業、畜産事業、業務受託、人材派遣事業等を含んでおります。
２ セグメント利益の調整額△755百万円には、セグメント間取引消去△０百万円、各報告セグメントに反映していない全社費用755百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない親会社の総務部門等管理部門に係る費用であります。
３ セグメント利益又は損失の合計額は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
Ⅱ 当第２四半期連結累計期間(自 平成28年４月１日 至 平成28年９月30日)
１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
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|
(単位：百万円) |
||
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|
報告セグメント |
その他(注)1 |
合計 |
調整額 |
四半期連結損益計算書計上額 |
|||||
|
ベルト・ゴム製品事業 |
ホース・ |
その他 |
不動産 |
経営指導事業 |
計 |
|||||
|
売上高 |
|
|
|
|
|
|
|
|
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|
外部顧客への |
|
|
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|
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|
セグメント間 |
|
|
|
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|
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|
△ |
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計 |
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|
△ |
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|
セグメント利益又は損失（△） |
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|
△ |
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|
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|
|
△ |
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(注) １ 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、自動車運転免許教習事業、山林事業、畜産事業、業務受託、人材派遣事業等を含んでおります。
２ セグメント利益の調整額△792百万円には、セグメント間取引消去△０百万円、各報告セグメントに反映していない全社費用792百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない親会社の総務部門等管理部門に係る費用であります。
３ セグメント利益又は損失の合計額は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
金融商品の四半期連結貸借対照表計上額その他の金額は、前連結会計年度の末日と比較して著しい変動がありません。
有価証券の四半期連結貸借対照表計上額その他の金額は、前連結会計年度の末日と比較して著しい変動がありません。
デリバティブ取引の四半期連結会計期間末の契約額等は、前連結会計年度の末日と比較して著しい変動がありません。
該当事項はありません。
１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
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項目 |
前第２四半期連結累計期間 (自 平成27年４月１日 至 平成27年９月30日) |
当第２四半期連結累計期間 (自 平成28年４月１日 至 平成28年９月30日) |
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１株当たり四半期純利益金額 |
160円99銭 |
133円85銭 |
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(算定上の基礎) |
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親会社株主に帰属する四半期純利益金額(百万円) |
4,673 |
3,890 |
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普通株主に帰属しない金額(百万円) |
― |
― |
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普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益 |
4,673 |
3,890 |
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普通株式の期中平均株式数(千株) |
29,026 |
29,063 |
（注）１．潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
２．株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、１株当たり四半期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。１株当たり四半期純利益金額の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は前第２四半期連結累計期間232千株、当第２四半期連結累計期間194千株であります。
該当事項はありません。