# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### （1）連結経営指標等

回次 | 第128期 | 第129期 | 第130期 | 第131期 | 第132期
決算年月 | 平成23年12月 | 平成24年12月 | 平成25年12月 | 平成26年12月 | 平成27年12月
売上高 | (千円) | 33,463,104 | 37,652,690 | 44,522,660 | 47,618,842 | 50,851,828
経常利益 | (千円) | 577,943 | 1,536,236 | 3,996,877 | 5,014,639 | 5,849,820
当期純利益又は当期純損失（△） | (千円) | △10,206 | 729,640 | 2,130,664 | 2,609,334 | 3,322,950
包括利益 | (千円) | △235,341 | 2,214,388 | 5,088,219 | 4,877,401 | 3,889,197
純資産額 | (千円) | 10,085,188 | 12,085,349 | 19,051,333 | 22,662,507 | 25,788,981
総資産額 | (千円) | 29,741,472 | 31,026,736 | 39,461,333 | 43,235,809 | 45,066,549
１株当たり純資産額 | （円） | 1,013.60 | 1,211.65 | 1,441.87 | 1,713.55 | 1,990.84
１株当たり当期純利益金額又は１株当たり当期純損失金額（△） | （円） | △1.13 | 81.17 | 210.81 | 236.31 | 301.00
潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 30.6 | 35.1 | 40.3 | 43.8 | 48.8
自己資本利益率 | （％） | － | 7.3 | 15.9 | 15.0 | 16.3
株価収益率 | （倍） | － | 5.5 | 4.1 | 6.2 | 5.2
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △157,792 | 1,972,279 | 3,945,563 | 3,988,158 | 5,481,068
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △660,798 | △1,178,738 | △1,824,220 | △1,543,285 | △1,388,865
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △348,928 | △538,040 | △134,216 | △1,681,714 | △1,503,899
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 3,212,547 | 3,683,546 | 6,141,564 | 7,426,963 | 9,762,230
従業員数 | （人） | 1,396 | 1,419 | 1,572 | 1,633 | 1,592
（外、平均臨時雇用者数） | (766) | (1,027) | (1,138) | (1,110) | (1,141)

（注）１．売上高には、消費税等は含まれておりません。

２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、第129期から第132期については潜在株式が存在しないため、第128期については１株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

３．第128期の自己資本利益率および株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。

４．当社は、平成26年10月１日付で普通株式１株につき1.1株の割合をもって株式分割を行っております。これに伴い、第130期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、１株当たり純資産額、１株当たり当期純利益金額を算定しております。

#### （2）提出会社の経営指標等

回次 | 第128期 | 第129期 | 第130期 | 第131期 | 第132期
決算年月 | 平成23年12月 | 平成24年12月 | 平成25年12月 | 平成26年12月 | 平成27年12月
売上高 | （千円） | 26,102,015 | 27,621,401 | 28,297,521 | 28,576,964 | 28,709,012
経常利益 | （千円） | 442,867 | 820,938 | 2,198,520 | 2,351,749 | 2,643,245
当期純利益 | （千円） | 130,890 | 535,285 | 1,503,238 | 1,718,492 | 2,057,111
資本金 | （千円） | 1,729,000 | 1,729,000 | 2,158,000 | 2,158,000 | 2,158,000
発行済株式総数 | （千株） | 9,000 | 9,000 | 10,050 | 11,055 | 11,055
純資産額 | （千円） | 8,615,042 | 9,340,053 | 12,048,251 | 13,421,852 | 15,621,850
総資産額 | （千円） | 25,587,924 | 25,697,066 | 28,808,903 | 30,074,664 | 30,835,317
１株当たり純資産額 | （円） | 958.49 | 1,039.17 | 1,091.15 | 1,215.70 | 1,415.12
１株当たり配当額 | （円） | 12.00 | 12.00 | 16.00 | 22.00 | 28.00
(うち１株当たり中間配当額) | (6.00) | (6.00) | (8.00) | (12.00) | (12.00)
１株当たり当期純利益金額 | （円） | 14.56 | 59.55 | 148.73 | 155.63 | 186.34
潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 33.7 | 36.3 | 41.8 | 44.6 | 50.7
自己資本利益率 | （％） | 1.5 | 6.0 | 14.1 | 13.5 | 14.2
株価収益率 | （倍） | 23.6 | 7.6 | 5.8 | 9.3 | 8.4
配当性向 | （％） | 82.4 | 20.1 | 9.8 | 14.1 | 15.0
従業員数 | （人） | 394 | 386 | 367 | 360 | 349
（外、平均臨時雇用者数） | (73) | (65) | (82) | (79) | (83)

（注）１．売上高には、消費税等は含まれておりません。

２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

３．平成26年10月１日付で１株につき1.1株の割合で株式分割を行いましたが、第130期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり純資産額、１株当たり当期純利益金額を算定しております。

### ２【沿革】

年月 | 事項
大正３年５月 | 鈴木商店の子会社（東工業株式会社）より、分離独立。日本輪業合資会社（資本金10万円）として、神戸市に設立。 自転車タイヤ・チューブ、各種ゴムホースおよび工業用ゴム製品の製造・販売を開始。
大正13年３月 | 日本輪業株式会社（資本金60万円）に組織変更。
昭和６年２月 | 商号を日本輪業ゴム株式会社に変更。
昭和９年５月 | 大阪セドライト工場建設。人造絹糸製造用フェノール樹脂製品の製造開始。
昭和12年４月 | 航空機用高圧耐油可撓ゴム管、パッキン類の製造開始。 制動用自動車ホース（液圧ブレーキホース［四輪用］）の製造開始。
昭和18年８月 | 商号を日輪ゴム工業株式会社に変更。
昭和32年４月 | 空調用自動車ホース（カーエアコンディショニングホース）の製造開始。
昭和40年４月 | 操舵用自動車ホース（パワーステアリングホース）の製造開始。
昭和42年４月 | 制動用自動車ホース（液圧ブレーキホース［二輪用］）の製造開始。
昭和45年３月 | 姫路工場（姫路市北条）が山陽新幹線用地となり土地収用、現在地（姫路市別所町）に移転。 自転車タイヤ・チューブ、列車ホース類の製造中止。
昭和61年10月 | マレーシアに関連会社（平成26年９月非関連会社化）として、現地法人サンチリン インダストリー（マレーシア）［現：サンチリン インダストリーズ（マレーシア）］を設立。
昭和62年２月 | カナダに子会社として、現地法人ニチリン インクを設立。（平成26年６月清算）
昭和63年７月 | ニチリン化成株式会社（子会社：昭和55年５月設立）を吸収合併。
平成元年７月 | アメリカに子会社として、現地法人ニチリン－フレックス ユー・エス・エー インクを設立。 （平成21年12月 アメリカ子会社ニチリン カプラ テック ユー・エス・エー インクに統合）
９月 | 東京支店を東京支社に改称。（現在地［東京都港区芝浦］へ移転）
平成３年７月 | 商号を株式会社ニチリンに変更。
平成６年６月 | タイに関連会社として、現地法人ニチリン（タイランド）を設立。（平成25年６月に子会社化）
平成７年８月 | 本社を神戸市中央区三宮町に移転。
10月 | 姫路工場、ISO9001認証をホース全部門で取得。
平成８年12月 | 中国に子会社として、現地法人上海日輪汽車配件有限公司を設立。
平成９年８月 | 大阪証券取引所市場第２部に上場。
平成10年10月 | アメリカに子会社として、現地法人ニチリン カプラ テック ユー・エス・エー インクを設立。（平成21年12月 ニチリン－フレックス ユー・エス・エー インクに商号変更）
平成11年２月 | イギリスに子会社として、現地法人ニチリン ユー・ケー・リミテッドを設立。
８月 | 本社を現在地（神戸市中央区江戸町）に移転。
平成14年２月 | ISO14001の認証取得。
４月 | アメリカに子会社として、現地法人ニチリン テネシー インクを設立。
平成16年７月 | 日輪工販株式会社（子会社：昭和41年６月設立）を吸収合併。
11月 | 中国に子会社として、現地法人日輪軟管工業（上海）有限公司を設立。 （平成22年５月 中国子会社日輪橡塑工業（上海）有限公司に統合）
平成17年２月 | ISO/TS16949：2002の認証取得。
８月 | 中国に子会社として、現地法人日輪橡塑工業（上海）有限公司を設立。
平成18年４月 | 姫路工場内に、ニチリングループの研究開発拠点（ニチリンＲ＆Ｄセンター）を建設。
平成20年５月 | ベトナムに子会社として、現地法人ニチリン ベトナム カンパニー リミテッドを設立。
平成22年10月 | インドに子会社として、現地法人ニチリン オートパーツ インディア プライベート リミテッドを設立。
平成23年４月 | インドネシアに子会社として、現地法人ピーティー．ニチリン インドネシアを設立。
平成25年７月 | スペインの現地法人ハッチンソン ニチリン ブレーキ ホーシーズに出資し関連会社化。 東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、大阪証券取引所市場第二部は、東京証券取引所 市場第二部に統合。
10月 11月 | 公募による新株式発行（1,000千株）により、発行済株式数10,000千株、資本金2,137百万円。 第三者割当による新株式発行（50千株）により、発行済株式数10,050千株、資本金2,158百万円。

### ３【事業の内容】

当社グループは、株式会社ニチリン(当社)、子会社13社(連結子会社13社)、関連会社２社(持分法適用会社２社)およびその他の関係会社１社により構成されております。
当社グループの事業は、自動車用ホース類を主とするゴム製品の製造販売であり、事業に係る位置づけは次のとおりであります。

なお、次の区分は「第５　経理の状況 １ 連結財務諸表等（１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

セグメントの名称 | 主な事業の内容 | 会社名
日本 | 自動車用ホース類の製造・販売 | 当社 |
㈱ニチリン白山（注１） | (連結子会社)
ニチリン・サービス㈱ | (連結子会社)
自動車用ホース部分品の製造・販売 | 日輪機工㈱ | (連結子会社)
非鉄金属素材（モリブデン・バナジウム等）の製造・販売 | 太陽鉱工㈱ | (その他の関係会社)
北米 | 自動車用ホース類の製造・販売 | ニチリン テネシー インク | (連結子会社)
ニチリン－フレックス ユー・エス・エー インク | (連結子会社)
ニチリン カプラ テック メキシコ エス・エー（注２） | (連結子会社)
中国 | 自動車用ホース類の製造・販売 | 上海日輪汽車配件有限公司 | (連結子会社)
ゴム・樹脂ホース等配管部品の製造・販売 | 日輪橡塑工業（上海）有限公司 | (連結子会社)
アジア | 自動車用ホース類の販売 | ニチリン オートパーツ インディア プライベート リミテッド | (連結子会社)
自動車用ホース類の製造・販売 | ニチリン ベトナム カンパニー リミテッド | (連結子会社)
その他１社（注３） | (持分法適用関連会社)
ピーティー．ニチリン インドネシア | (連結子会社)
ニチリン（タイランド） | (連結子会社)
欧州 | 自動車用ホース類の製造・販売 | ニチリン ユー・ケー・リミテッド ハッチンソン ニチリン ブレーキ ホーシーズ | (連結子会社) (持分法適用関連会社)

（注）１．青山工業㈱は、平成27年６月30日をもって当社の完全子会社となりました。これに伴い、同社は商号を平成27年７月23日付で㈱ニチリン白山に変更しております。

２．ニチリン カプラ テック メキシコ エス・エーは、ニチリン－フレックス ユー・エス・エー インクの連結子会社であります。

３．その他１社（持分法適用関連会社）は、ニチリン ベトナム カンパニー リミテッドの持分法適用関連会社１社であります。

［事業系統図］

当社グループについて図示すると次のとおりであります。

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 | 主要な事業 の内容 | 議決権の所有割合又は被所有割合（％） | 関係内容
（連結子会社） |  |  |  |  |
日輪機工㈱ | 兵庫県 姫路市 | 千円 84,380 | 日本 | 99.2 | 部分品の仕入・外注加工・役員の兼任あり
㈱ニチリン白山 （注）２（注）５ | 三重県 津市 | 千円 254,000 | 日本 | 100.0 | 外注製品・部分品の仕入・ 債務の保証・資金の貸し付け・役員の兼任あり
ニチリン・サービス㈱ | 兵庫県 姫路市 | 千円 10,000 | 日本 | 100.0 | 部分品の仕入・各種サービスの購入・役員の兼任あり
ニチリン テネシー インク （注）２（注）７ | 米国 テネシー州 ルイスバーグ | 千米ドル 8,000 | 北米 | 100.0 （20.0） | 製品の販売・資金の貸し付け・役員の兼任あり
ニチリン－フレックス ユー・ エス・エー インク （注）２（注）７ | 米国 テキサス州 エルパソ | 千米ドル 7,000 | 北米 | 100.0 | 製品の販売・役員の兼任あり
ニチリン カプラ テック メキシコ エス・エー | メキシコ チワワ州 フアレス | 千メキシコペソ 6,041 | 北米 | 100.0 (100.0) | 役員の兼任あり
上海日輪汽車配件有限公司 （注）２（注）７ | 中国 上海市 浦東新区 | 千中国元 37,879 | 中国 | 72.0 | 製品の販売・仕入・ 役員の兼任あり
日輪橡塑工業（上海）有限公司 （注）２ | 中国 上海市 奉賢区 | 千中国元 25,172 | 中国 | 100.0 | 製品の販売・仕入・ 役員の兼任あり
ニチリン ベトナム カンパニー リミテッド（注）２ | ベトナム バクザン省 クアンチョウ | 千米ドル 10,923 | アジア | 100.0 （13.3） | 製品の販売・仕入・債務の保証・役員の兼任あり
ニチリン オートパーツ インディア プライベート リミテッド | インド ハリヤナ州 グルガオン | 千インドルピー 45,000 | アジア | 100.0 （0.5） | 製品の販売・役員の兼任あり
ピーティー．ニチリン インドネシア（注）２ | インドネシア 西ジャワ州 カラワン県 | 百万インドネシアルピア 55,579 | アジア | 51.0 | 製品の販売・債務の保証・ 役員の兼任あり
ニチリン（タイランド）（注）６ | タイ パトンタニ県 ナワナコン | 千タイバーツ 33,000 | アジア | 40.0 | 製品の販売・役員の兼任あり
ニチリン ユー・ケー・リミテッド（注）２ | 英国 グレイターマンチェスター州 マンチェスター | 千英ポンド 3,500 | 欧州 | 100.0 | 製品の販売・債務の保証・ 役員の兼任あり
（持分法適用関連会社） |  |  |  |  |
ハッチンソン ニチリン ブレーキ ホーシーズ | スペイン カタルーニャ州 ジローナ | 千ユーロ 3 | 欧州 | 30.0 | 役員の兼任あり
その他１社（注）４ |  |  |  |  | －

名称 | 住所 | 資本金 | 主要な事業 の内容 | 議決権の所有割合又は被所有割合 （％） | 関係内容
（その他の関係会社） |  |  |  |  |
太陽鉱工㈱ | 神戸市 中央区 | 千円 200,000 | 日本 | 被所有 23.0 | 役員の兼任あり

（注）１．「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。

２．特定子会社に該当しております。

３．議決権の所有割合の（　）内は、間接所有割合で内数であります。

４．持分法適用関連会社のその他１社は、ニチリン ベトナム カンパニー リミテッドの持分法適用関連会社であります。

５．青山工業㈱は、平成27年６月30日をもって当社の完全子会社となりました。これに伴い、同社は商号を平成27年７月23日付で㈱ニチリン白山に変更しております。また、同社は平成27年８月10日付で、当社が200,000千円の増資を引き受け、資本金は254,000千円となりました。

６．ニチリン（タイランド）は、当社の持分が100分の50以下ですが、実質的に支配しているため連結子会社としております。

７．ニチリン テネシー インクおよびニチリン－フレックス ユー・エス・エー インクならびに上海日輪汽車配件有限公司については、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。なお、同社の主要な損益情報等は以下のとおりであります。

| ニチリン テネシー インク | ニチリン－フレックス ユー・エス・エー インク | 上海日輪汽車配件有限公司
売上高（千円） | 7,820,279 | 6,151,271 | 7,547,221
経常利益（千円） | 193,104 | 328,121 | 910,705
当期純利益（千円） | 91,452 | 229,235 | 769,483
純資産額（千円） | 1,468,194 | 2,546,864 | 3,495,908
総資産額（千円） | 3,647,232 | 3,862,425 | 4,849,964

### ５【従業員の状況】

（1）連結会社の状況

平成27年12月31日現在

セグメントの名称 | 従業員数（人）
日本 | 484 | (381)
北米 | 279 | (286)
中国 | 274 | (283)
アジア | 519 | (162)
欧州 | 36 | (29)
合計 | 1,592 | (1,141)

（注）従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は（　）内に年間の平均人員を外数で記載しております。

（2）提出会社の状況

平成27年12月31日現在

従業員数（人） | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 平均年間給与（円）
349(83) | 42才４カ月 | 18年９カ月 | 6,505,686

（注）１．従業員数は就業人員（当社から社外への出向者を除く）であり、臨時雇用者数は（　）内に年間の平均人員を外数で記載しております。

２．平均年間給与は、賞与および基準外賃金を含んでおります。

３．満60才定年制を採用しております。

４．セグメントは日本のみであります。

（3）労働組合の状況

当社グループには、ニチリン労働組合などが組織されており、主に日本ゴム産業労働組合連合に属しております。

なお、労使関係は円満に推移しております。