## 第３ 【設備の状況】

### １ 【設備投資等の概要】

当連結会計年度においては、主に各工場の省力化、合理化設備および設備の取替等(住設環境機器事業84百万円、
機能性セラミック商品事業63百万円、陶磁器事業69百万円等)、総額221百万円の設備投資を実施しました。

なお、当連結会計年度中に生産能力に重要な影響を及ぼす設備の除却等はありません。

### ２ 【主要な設備の状況】

#### (1) 提出会社

(2022年３月31日現在)

事業所名 (所在地) | セグメントの 名称 | 設備の内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業 員数 (名)
建物及び 構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース資産 | その他 | 合計
本社および 白山工場 (石川県白山市) | 全社・機能性セラミック商品事業・陶磁器事業 | 機能性セラミック商品および陶磁器生産設備等 本社および研究設備等 | 794 | 267 | 440 (51,719.61) | 60 | 54 | 1,617 | 331 [ 7]
埼玉工場 (埼玉県行田市) | 住設環境機器事業 | 住設環境機器生産設備等 | 263 | 24 | 173 (27,290.12) | 44 | 21 | 528 | 116 [16]
鶴来工場物流 センター (石川県白山市) | 住設環境機器事業・機能性セラミック商品事業・陶磁器事業 | 住設環境機器、機能性セラミック商品および陶磁器生産設備等 | 116 | 0 | 216 (20,534.10) | ― | 5 | 338 | 10 [ 1]
東京本社 他全国17営業所 (東京都千代田区他) | 各事業 | 販売設備 | 94 | ― | ― (―) | ― | 6 | 100 | 143 [13]
厚生施設 (山形県川西町他) | 全社 | 社宅および 研修施設 | ― | ― | 0 (34.66) | ― | ― | 0 | ― [―]

(注) １．帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品です。また、建設仮勘定は含んでいません。

２．臨時従業員(パートタイマーを含み、人材会社からの派遣社員を含んでいない。)は、[ ]内に年間の平均人員を外書きで記載しています。

#### (2) 国内子会社

(2022年３月31日現在)

会社名 (所在地) | セグメントの 名称 | 設備の内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業 員数 (名)
建物及び 構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース資産 | その他 | 合計
ニッコーロジスティクス㈱ (石川県白山市) | 陶磁器事業 | 物流設備 | ― | ― | 124 (4,819.10) | ― | ― | 124 | ―

#### (3) 在外子会社

(2022年３月31日現在)

会社名 (所在地) | セグメントの 名称 | 設備の内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業 員数 (名)
建物及び 構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース資産 | その他 | 合計
NIKKO CERAMICS, INC. (米国ニュージャージー州) | 陶磁器事業 | 販売設備 | ― | ― | ― (―) | ― | 0 | 0 | 1

(注) 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品です。また、建設仮勘定は含んでいません。

### ３ 【設備の新設、除却等の計画】

当社グループの設備投資については、今後の需要予測、生産および利益計画に対する投資割合を総合的に勘案して計画しています。設備計画は原則的に連結会社各社が個別に策定していますが、グループ全体で重複投資とならないよう、提出会社を中心に調整を図っています。当連結会計年度末現在における重要な設備の新設、改修等にかかる投資予定金額は８億19百万円です。

なお、重要な設備の新設、除却等の計画は、以下のとおりです。

#### (1) 重要な設備の新設等

セグメントの名称 | 設備の内容 | 投資予定額 | 資金調達 方法 | 着工および完了予定
総額 (百万円) | 既支払額 (百万円) | 着工 | 完了
住設環境機器事業 | 住設環境機器生産設備の新製品対応および合理化 | 348 | ― | 自己資金 | 2022年４月 | 2023年３月
機能性セラミック商品事業 | 機能性セラミック商品生産設備の合理化 | 354 | ― | 自己資金 借入金 | 2022年４月 | 2023年３月
陶磁器事業 | 陶磁器生産設備の合理化 | 88 | ― | 自己資金 | 2022年４月 | 2023年３月
全社他 | 本社設備の更新 | 29 | ― | 自己資金 | 2022年４月 | 2023年３月

#### (2) 重要な設備の除却等

生産能力に重要な影響を及ぼす重要な設備の除却等の計画はありません。