|
回次 |
第148期 |
第149期 |
第150期 |
第151期 |
第152期 |
|
|
決算年月 |
平成26年3月 |
平成27年3月 |
平成28年3月 |
平成29年3月 |
平成30年3月 |
|
|
売上高 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
経常利益 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
親会社株主に帰属する当期純利益 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
包括利益 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
純資産額 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
総資産額 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
1株当たり当期純利益 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
自己資本比率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
自己資本利益率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
株価収益率 |
(倍) |
|
|
|
|
|
|
営業活動による キャッシュ・フロー |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
投資活動による キャッシュ・フロー |
(百万円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
△ |
|
財務活動による キャッシュ・フロー |
(百万円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
△ |
|
現金及び現金同等物の期末残高 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
従業員数 |
(人) |
|
|
|
|
|
(注)1.売上高には消費税等は含まれていません。
2.第148期から第149期の「1株当たり純資産額」の算定上、従業員持株ESOP信託口が所有する当社株式を
期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めています。また、第148期から第150期の「1株当たり当期
純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する
自己株式に含めています。なお、第151期から第152期においては、従業員持株ESOP信託は終了しているため、信託口が所有する当社株式はありません。
3.平成27年10月1日付で普通株式2株を1株に併合しています。第149期の期首に当該株式併合が行われたと
仮定し、「1株当たり純資産額」、「1株当たり当期純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」を算定しています。
4.在外連結子会社等の収益及び費用は、従来、各社の決算日の直物為替相場により円貨に換算していましたが、当連結会計年度より期中平均相場により円貨に換算する方法に変更しています。第151期については、遡及修正後の数値を記載しています。
|
回次 |
第148期 |
第149期 |
第150期 |
第151期 |
第152期 |
|
|
決算年月 |
平成26年3月 |
平成27年3月 |
平成28年3月 |
平成29年3月 |
平成30年3月 |
|
|
売上高 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
経常利益 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
当期純利益 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
資本金 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
発行済株式総数 |
(千株) |
|
|
|
|
|
|
純資産額 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
総資産額 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
1株当たり配当額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
(うち1株当たり中間配当額) |
( |
( |
( |
( |
( |
|
|
1株当たり当期純利益 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
自己資本比率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
自己資本利益率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
株価収益率 |
(倍) |
|
|
|
|
|
|
配当性向 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
従業員数 |
(人) |
|
|
|
|
|
(注)1.売上高には消費税等は含まれていません。
2.第148期から第149期の「1株当たり純資産額」の算定上、従業員持株ESOP信託口が所有する当社株式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めています。また、第148期から第150期の「1株当たり当期純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めています。なお、第151期から第152期においては、従業員持株ESOP信託は終了しているため、信託口が所有する当社株式はありません。
3.平成27年10月1日付で普通株式2株を1株に併合しています。第149期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、「1株当たり純資産額」、「1株当たり当期純利益」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益」を算定しています。
4.第150期の1株当たり配当額49.00円は、1株当たり中間配当額15.00円と1株当たり期末配当額34.00円の合計です。平成27年10月1日付で普通株式2株を1株に併合しているため、1株当たり中間配当額15.00円は株式併合前、1株当たり期末配当額34.00円は株式併合後の金額となります。
|
大正6年5月 |
日本陶器合名会社(現在の㈱ノリタケカンパニーリミテド)内にあった製陶研究所の技術をもって、資本金100万円で東洋陶器株式会社を設立し、衛生陶器と食卓用陶磁器の製造販売を開始 |
|
大正9年1月 |
日本で最初の連続焼成窯(ドレスラー式トンネル窯)による焼成を開始 |
|
昭和12年10月 |
衛生陶器工場竣工(茅ヶ崎工場) |
|
昭和21年11月 |
水栓金具の生産開始(小倉第一金具工場竣工) |
|
昭和24年5月 |
株式上場(東京・名古屋・大阪・福岡各証券取引所) |
|
昭和33年7月 |
プラスチック製品生産開始(茅ヶ崎工場) |
|
昭和37年6月 |
衛生陶器工場竣工(滋賀工場) |
|
昭和42年4月 |
水栓金具工場竣工(小倉第二工場) |
|
昭和43年4月 |
衛生陶器工場竣工(中津工場) |
|
昭和45年3月 |
東陶機器株式会社に社名変更 |
|
|
ホーロー浴槽の生産開始(小倉第二工場) |
|
昭和46年5月 |
水栓金具工場竣工(大分工場) |
|
昭和47年1月 |
洗面化粧台の生産開始(行橋工場竣工) |
|
昭和55年7月 |
給湯機の生産開始(滋賀工場) |
|
昭和55年12月 |
アフターサービス業務会社を設立(東陶メンテナンス㈱(現社名:TOTOメンテナンス㈱)) |
|
昭和60年3月 |
施工・管理業務会社を設立(東陶エンジニアリング㈱(現社名:TOTOエンジニアリング㈱)) |
|
昭和61年5月 |
ユニットバスルーム製造会社を設立(千葉東陶㈱(現社名:TOTOバスクリエイト㈱)) |
|
平成元年3月 |
決算期を11月30日から3月31日に変更 |
|
平成元年7月 |
システムキッチン製造会社を設立(東陶ハイリビング㈱(現社名:TOTOハイリビング㈱)) |
|
平成元年11月 |
米国に販売会社を設立(TOTO Kiki U.S.A. Inc.(現社名:TOTO U.S.A.,Inc.)) |
|
平成3年9月 |
米国に衛生陶器製造会社を設立(TOTO Industries(Atlanta),Inc.(現社名:TOTO U.S.A.,Inc.)) |
|
平成4年4月 |
ニューセラミック工場竣工(中津第二工場) |
|
平成4年6月 |
ウォシュレット工場竣工(小倉第三工場) |
|
平成6年 |
中国に製造会社を設立 4月 衛生陶器製造会社(北京東陶有限公司) 6月 ホーロー浴槽製造会社(南京東陶有限公司) 7月 水栓金具製造会社(東陶機器(大連)有限公司(現社名:東陶(大連)有限公司)) |
|
平成6年6月 |
ニューセラミック製造会社を設立(東陶オプトロニクス㈱ (現社名:TOTOファインセラミックス㈱)) |
|
平成7年3月 |
中国に衛生陶器製造会社を設立(東陶機器(北京)有限公司) |
|
平成7年9月 |
マレーシアにウォシュレット製造会社を設立(TOTO KIKI(MALAYSIA)SDN.BHD.(現社名:TOTO MALAYSIA SDN.BHD.)) |
|
平成7年11月 |
中国に販売・持株会社を設立(東陶機器(中国)有限公司(現社名:東陶(中国)有限公司)) |
|
平成8年10月 |
米国に持株会社を設立(TOTO U.S.A.,Inc.) |
|
平成13年1月 |
米国の販売会社(TOTO Kiki U.S.A. Inc.)と製造会社(TOTO Industries(Atlanta),Inc.)を統合し、TOTO U.S.A.,Inc.に社名変更 従来の持株会社(TOTO U.S.A.,Inc.)は、TOTO U.S.A.Holdings,Inc.に社名変更 (現社名:TOTO AMERICAS HOLDINGS,INC.) |
|
平成13年10月 |
当社・愛知電機㈱・小糸工業㈱(現 KIホールディングス㈱)の3社共同で、会社分割制度を用い、ウォシュレット製造会社を設立(㈱パンウォッシュレット(現社名:TOTOウォシュレットテクノ㈱)) |
|
平成14年2月 |
ベトナムに衛生陶器製造会社を設立(TOTO VIETNAM CO.,LTD.) |
|
平成18年4月 |
メキシコに衛生陶器製造会社を設立(TOTO SANITARIOS DE MEXICO,S.A.DE C.V.(現社名:TOTO MEXICO,S.A.DE C.V.)) |
|
平成19年3月 |
愛知電機㈱・小糸工業㈱(現 KIホールディングス㈱)よりTOTOウォシュレットテクノ㈱の株式をすべて取得し、100%子会社化 |
|
平成19年5月 |
TOTO株式会社に社名変更 |
|
平成19年12月 |
ドイツの持株会社(TOTO Gerate GmbH (現社名:TOTO Europe GmbH))に増資を実施 |
|
平成20年1月 |
シンガポールにアジア・オセアニア統括会社を設立(TOTO Asia Oceania Pte.Ltd.) |
|
平成21年11月
|
タイに衛生陶器製造会社を設立(TOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.)(現社名:TOTO(THAILAND)CO., LTD.) |
|
平成23年1月 |
インドに現地法人を設立(TOTO INDIA INDUSTRIES PVT.LTD.) |
|
|
ブラジルに販売会社を設立(TOTO Do Brasil Distribuicao e Comercio,Ltda.) |
|
平成25年4月 |
会社分割(新設分割)を用い、水栓金具等製造会社を設立(TOTOアクアテクノ㈱) |
|
平成25年7月
|
TOTO Asia Oceania Pte.Ltd.が、The Siam Cement Public Company LimitedよりTOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.(現社名:TOTO(THAILAND)CO.,LTD.)の株式をすべて取得し、100%子会社化 |
|
平成27年8月 |
創立100周年の記念事業として、本社・小倉第一工場敷地内に「TOTOミュージアム」を開設 |
|
平成29年5月 |
創立100周年 |
当社グループは、TOTO株式会社(当社)及び子会社51社、関連会社5社により構成されており、主な事業内容と子会社及び関連会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりです。
(1)グローバル住設事業
主要な製品は、レストルーム、バス・キッチン・洗面商品等です。
<日本住設事業>
当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社では、TOTOサニテクノ㈱が衛生陶器を、TOTOウォシュレットテクノ㈱が温水洗浄便座を、TOTOバスクリエイト㈱がユニットバスルームを、TOTOハイリビング㈱がシステムキッチンと洗面化粧台を、TOTOアクアテクノ㈱が水栓金具・電気温水器・手すり・浴室換気暖房乾燥機等を、サンアクアTOTO㈱が水栓金具等を、TOTOプラテクノ㈱が腰掛便器用シートとプラスチック・ゴム成形部品及びプラスチック浴槽とマーブライトカウンターを製造し、当社に供給しています。TOTOメンテナンス㈱は、これらの製品の補修業務などのアフターサービス業務を行っています。また、TOTOエンジニアリング㈱は、住宅設備機器の施工・販売・設計・請負を行っています。国内連結子会社のTOTOエムテック㈱、TOTO関西販売㈱などが当企業集団で製造した製品を販売しています。その他、TOTOファイナンス㈱が当社及び当社子会社への資金貸付を行うなど、4社の連結子会社が当社等に対しサービス等の役務提供業務をしています。
<中国・アジア住設事業>
(中国)
海外連結子会社の東陶(中国)有限公司を中国における統括・販売拠点としているほか、北京東陶有限公司、東陶機器(北京)有限公司、東陶華東有限公司、東陶(福建)有限公司が衛生陶器を、東陶(上海)有限公司、東陶機器(広州)有限公司が衛生設備関連商品を、南京東陶有限公司が浴槽を、東陶(大連)有限公司が水栓金具及び部品を製造しています。また、東陶(香港)有限公司が住宅設備機器の販売を行っています。
関連会社については、厦門和利多衛浴科技有限公司他2社があります。
(アジア・オセアニア)
海外連結子会社のTOTO Asia Oceania Pte.Ltd.をアジア・オセアニアにおける統括・販売拠点としているほか、TOTO VIETNAM CO.,LTD.、TOTO(THAILAND)CO.,LTD.、TOTO INDIA INDUSTRIES PVT.LTD.、台湾東陶股份有限公司が衛生陶器等を製造・販売し、TOTO MALAYSIA SDN.BHD.が温水洗浄便座を製造しています。また、TOTO KOREA LTD.が住宅設備機器の販売を行っています。
関連会社については、P.T.SURYA TOTO INDONESIA Tbk.があります。
<米州・欧州住設事業>
(米州)
海外連結子会社のTOTO AMERICAS HOLDINGS,INC.を米州における統括・販売拠点とし、TOTO U.S.A.,Inc.を製造・販売拠点としているほか、TOTO MEXICO, S.A. DE C.V.が衛生陶器を製造しています。TOTO Do Brasil Distribuicao e Comercio,Ltda.が住宅設備機器の販売を行っています。
(欧州)
海外連結子会社のTOTO Europe GmbHを欧州における統括・販売拠点としているほか、TOTO Germany GmbHが腰掛便器用シートを製造・販売しています。
(2)新領域事業
主要な製品は、セラミック、タイル・ハイドロテクト商品です。
<セラミック事業>
当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社のTOTOファインセラミックス㈱がセラミック製品の製造を行っています。
<環境建材事業>
当社が販売しているほか、国内連結子会社のTOTOマテリア㈱がタイル建材製品の製造を、TOTOオキツモコーティングス㈱が塗料の開発を、TOTOエクセラ㈱がタイル製品の販売を行っています。
(3)その他
報告セグメントに含まれていない事業セグメントであり、TOTOビジネッツ㈱が当社に対して行っている、事務所など不動産の賃貸業等です。
以上、述べた事項について事業系統図を示すと次頁のとおりです。
|
名称 |
住所 |
資本金 (百万円) |
主要な事業の内容 |
議決権の 所有割合 (%) |
関係内容 |
|
(連結子会社) |
|
|
|
|
|
|
TOTOサニテクノ㈱ ※ |
大分県中津市 |
100 |
衛生陶器の 製造・販売 |
100 |
・衛生陶器製品の 購入 ・土地等及び設備の 一部を賃貸 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTOウォシュレット テクノ㈱ ※ |
北九州市小倉北区 |
100 |
温水洗浄便座の 製造・販売 |
100 |
・温水洗浄便座製品の購入 ・土地等の一部を賃貸 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTOバスクリエイト㈱ ※ |
千葉県佐倉市 |
100 |
ユニットバスルームの製造・ 販売 |
100 |
・ユニットバスルームの購入 ・土地の一部を賃貸 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTOハイリビング㈱ ※ |
千葉県茂原市 |
100 |
システムキッチン・洗面化粧台の製造・販売 |
100 |
・システムキッチン・洗面化粧台の購入 ・土地等の一部を賃貸 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTOアクアテクノ㈱ ※ |
北九州市小倉南区 |
100 |
水栓金具・電気温水器・手すり・浴室換気暖房乾燥機等の 製造・販売 |
100 |
・水栓金具・電気温水器・手すり・浴室換気暖房乾燥機等の 購入 ・土地等及び設備の 一部を賃貸 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTOファインセラミックス㈱ |
大分県中津市 |
100 |
セラミック(精密セラミックス・光通信用部品等)の製造・販売 |
100 |
・セラミック製品の 購入 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTOマテリア㈱ |
岐阜県土岐市 |
100 |
タイル建材の 製造・販売 |
100 |
・タイル建材製品の 購入 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTOプラテクノ㈱ |
福岡県豊前市 |
100 |
合成樹脂製品・ゴム製品等の 製造・販売 |
100 |
・プラスチック成形品、浴槽製品・マーブライト製品の購入 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTOメンテナンス㈱ |
東京都港区 |
100 |
製品のアフターサービス |
100 |
・当社製品のアフターサービス業務の委託 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTOエンジニアリング㈱ |
東京都港区 |
100 |
住宅設備機器の施工・販売・設計・請負 |
100 |
・ユニットバスルーム等の販売、施工管理業務の委託 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTOエムテック㈱ |
東京都新宿区 |
100 |
住宅設備機器の販売 |
100 |
・住宅設備機器の販売 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTO関西販売㈱ |
大阪市浪速区 |
42 |
住宅設備機器の販売 |
100 |
・住宅設備機器の販売 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTOファイナンス㈱ |
北九州市小倉北区 |
100 |
当社及び当社の子会社への資金貸付 |
100 |
・資金の貸付 ・役員の兼任等…有 |
|
東陶(中国)有限公司 ※ |
中華人民共和国北京市 |
千米ドル 53,850 |
持株会社、中国における製品の販売 |
100 |
・役員の兼任等…有 |
|
北京東陶有限公司 |
中華人民共和国北京市 |
千米ドル 15,000 |
衛生陶器の 製造・販売 |
55 (55) |
・衛生陶器製品の購入 ・役員の兼任等…有 |
|
東陶機器(北京)有限公司 |
中華人民共和国北京市 |
千米ドル 24,000 |
衛生陶器の 製造・販売 |
60 (60) |
・衛生陶器製品の購入 ・役員の兼任等…有 |
|
南京東陶有限公司 |
中華人民共和国南京市 |
千米ドル 17,400 |
浴槽(鋳物ホーロー・樹脂)等の製造・販売 |
75 (45) |
・浴槽の購入 ・役員の兼任等…有 |
|
東陶(大連)有限公司 |
中華人民共和国大連市 |
1,891 |
水栓金具の 製造・販売 |
75 (75) |
・水栓金具の購入 ・役員の兼任等…有 |
|
東陶(上海)有限公司 |
中華人民共和国上海市 |
千米ドル 12,750 |
温水洗浄便座・衛生設備関連商品の製造・販売 |
100 (100) |
・温水洗浄便座・衛生設備関連商品の購入 ・役員の兼任等…有 |
|
東陶華東有限公司 ※ |
中華人民共和国上海市 |
千米ドル 42,000 |
衛生陶器の 製造・販売 |
100 (100) |
・衛生陶器製品の購入 ・役員の兼任等…有 |
|
東陶(福建)有限公司 |
中華人民共和国漳州市 |
千人民元 250,000 |
衛生陶器の 製造・販売 |
100 (100) |
・衛生陶器製品の購入 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTO Asia Oceania Pte.Ltd. ※ |
Singapore, Singapore
|
千米ドル 219,193 |
持株会社、アジア・オセアニアにおける製品の販売 |
100 |
・衛生陶器製品等の 販売 ・資金の貸付 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTO MALAYSIA SDN. |
Seremban, |
千マレーシア リンギット 50,000 |
温水洗浄便座の製造・販売 |
100 (100) |
・温水洗浄便座製品の購入 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTO VIETNAM CO.,LTD. ※ |
Hanoi,Vietnam |
千ベトナム ドン 627,656,500 |
衛生陶器等の 製造・販売 |
100 (100) |
・衛生陶器製品の購入 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTO(THAILAND)CO., LTD. ※ |
Saraburi, Thailand |
千タイ バーツ 3,480,000 |
衛生陶器等の 製造・販売 |
100 (100) |
・衛生陶器製品等の 購入 ・借入金の保証 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTO INDIA INDUSTRIES PVT.LTD. ※ |
Mumbai, India |
千インド ルピー 3,500,000 |
衛生陶器等の 製造・販売 |
70 (70) |
・衛生陶器製品の購入 ・借入金の保証 ・役員の兼任等…有 |
|
台湾東陶股份有限公司 |
中華民国 台湾省台北市 |
千台湾ドル 294,600 |
衛生陶器等の 製造・販売 |
92.3 |
・衛生陶器製品の購入 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTO AMERICAS ※ |
Morrow,GA |
千米ドル 88,325 |
持株会社、米州に おけるセラミック製品・建材製品の販売 |
100 |
・役員の兼任等…有 |
|
TOTO U.S.A.,Inc. ※ |
Morrow,GA |
千米ドル 78,420 |
衛生陶器の 製造、米州における製品の販売 |
100 (100) |
・衛生陶器製品等の 販売 ・役員の兼任等…有 |
|
TOTO MEXICO, S.A. DE C.V. ※ |
Monterrey,N.L. Mexico |
千米ドル 38,500 |
衛生陶器の 製造・販売 |
100 (100) |
・役員の兼任等…有 |
|
名称 |
住所 |
資本金 (百万円) |
主要な事業の内容 |
議決権の 所有割合 (%) |
関係内容 |
|
TOTO Europe GmbH |
Dusseldorf, Germany |
千ユーロ 1,600 |
持株会社、欧州に おける製品の販売 |
100 |
・衛生陶器製品等の 販売 ・役員の兼任等…有 |
|
その他20社 |
|
|
|
|
|
|
(持分法適用関連会社) |
|
|
|
|
|
|
P.T.SURYA TOTO INDONESIA Tbk. |
Jakarta, Indonesia |
千インドネシア ルピア 51,600,000 |
衛生陶器・水栓金具等の製造・販売 |
37.9 |
・衛生陶器・水栓金具製品等の購入 ・役員の兼任等…有 |
|
その他3社 |
|
|
|
|
|
(注)1.※の会社は、特定子会社に該当します。
2.議決権所有割合の( )内は、間接所有割合で内数です。
3.TOTO VIETNAM CO.,LTD.については、国内売上高の割合が輸出売上高の割合を超過した為、当連結会計年度より米ドルからベトナムドンへ機能通貨を変更しています。
4.平成30年4月1日付でTOTOエンジニアリング株式会社とTOTOアクエア株式会社を統合し、TOTOアクアエンジ株式会社に社名変更しています。
5.東陶(中国)有限公司については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める
割合が10%を超えています。
主要な損益情報等
(1)売上高 69,516百万円
(2)経常利益 15,381百万円
(3)当期純利益 12,858百万円
(4)純資産額 48,019百万円
(5)総資産額 64,434百万円
(1)連結会社の状況
|
平成30年3月31日現在 |
|
セグメントの名称 |
従業員数(人) |
|
日本 |
14,781 |
|
中国 |
7,302 |
|
アジア・オセアニア |
7,721 |
|
米州 |
1,370 |
|
欧州 |
115 |
|
グローバル住設事業計 |
31,289 |
|
セラミック事業 |
663 |
|
環境建材事業 |
373 |
|
新領域事業計 |
1,036 |
|
報告セグメント計 |
32,325 |
|
その他 |
103 |
|
合計 |
32,428 |
(注)従業員数は就業人員を対象としています。
(2)提出会社の状況
|
平成30年3月31日現在 |
|
従業員数(人) |
平均年齢(歳) |
平均勤続年数(年) |
平均年間給与(円) |
|
7,960 |
42.6 |
14.9 |
6,710,758 |
|
セグメントの名称 |
従業員数(人) |
|
日本 |
6,864 |
|
中国 |
284 |
|
アジア・オセアニア |
156 |
|
米州 |
99 |
|
欧州 |
12 |
|
グローバル住設事業計 |
7,415 |
|
セラミック事業 |
237 |
|
環境建材事業 |
205 |
|
新領域事業計 |
442 |
|
報告セグメント計 |
7,857 |
|
その他 |
103 |
|
合計 |
7,960 |
(注)1.従業員数は就業人員を対象としています。なお、子会社等への出向従業員(当期1,993人)は除外し、子会社からの出向従業員(当期623人)を含めています。
2.平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでいます。
(3)労働組合の状況
1.当社グループには労働組合(TOTO UNION等)が組織されており、平成30年3月31日現在の組合員数は9,803人(臨時従業員を含む)です。
2.労使関係について、特に記載すべき事項はありません。