④ 【附属明細表】
【有形固定資産等明細表】

 

資産の種類

当期首残高

(百万円)

当期増加額

(百万円)

当期減少額

(百万円)

当期末残高

(百万円)

当期末減価

償却累計額

又は償却累計額

(百万円)

当期償却額
(百万円)

差引当期末
残高
(百万円)

有形固定資産

 

 

 

 

 

 

 

建物

8,667

819

42

9,444

6,702

160

2,742

構築物

1,527

67

14

1,580

1,102

55

477

機械及び装置

30,581

1,642

352

31,872

25,789

1,025

6,082

車両運搬具

120

16

1

135

115

4

19

工具、器具及び備品

1,304

152

36

1,420

1,102

75

317

土地

3,166

3,166

3,166

建設仮勘定

173

3,848

2,646

1,375

1,375

有形固定資産計

45,541

6,545

3,093

48,993

34,812

1,320

14,180

無形固定資産

 

 

 

 

 

 

 

ソフトウエア

125

46

79

その他

7

7

無形固定資産計

132

46

86

長期前払費用

233

5

226

12

7

4

5

 

(注) 1 有形固定資産の「当期増加額」のうち主なものは、次のとおりであります。

富山工場

 

電極製造設備更新

410百万円

滋賀工場

 

炭素繊維製造設備増強及び更新

1,073百万円

 

2 無形固定資産については、資産総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。

3 「当期末減価償却累計額又は償却累計額」の欄には減損損失累計額が含まれております。

4 当期首残高及び当期末残高は、取得価額により記載しております。

 

【引当金明細表】

 

科目

当期首残高

(百万円)

当期増加額

(百万円)

当期減少額

(百万円)

当期末残高

(百万円)

貸倒引当金

3

2

3

2

賞与引当金

121

110

121

110

役員賞与引当金

61

49

61

49

役員株式給付引当金

104

18

62

60

環境対策引当金

0

0

 

(注) 1 計上理由及び額の算定方法は、「重要な会計方針」に記載しております。

2 貸倒引当金の「当期減少額」は洗替によるものであります。

3 役員株式給付引当金の「当期減少額」は、過年度に積立てた給付予定ポイントの取り崩しによるものであります。

 

 

(2) 【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

 

(3) 【その他】

該当事項はありません。