# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第102期 | 第103期 | 第104期 | 第105期 | 第106期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | (百万円) | 22,914 | 25,907 | 28,680 | 30,011 | 31,933
経常利益 | (百万円) | 2,557 | 3,555 | 3,797 | 4,051 | 5,032
親会社株主に帰属 する当期純利益 | (百万円) | 1,284 | 1,732 | 2,115 | 2,378 | 3,130
包括利益 | (百万円) | 3,233 | 2,321 | 3,507 | 6,066 | 3,042
純資産額 | (百万円) | 34,970 | 36,827 | 39,806 | 45,165 | 47,371
総資産額 | (百万円) | 45,154 | 47,308 | 50,010 | 56,901 | 59,169
１株当たり純資産額 | (円) | 689.70 | 719.27 | 775.21 | 884.73 | 920.65
１株当たり 当期純利益 | (円) | 29.10 | 39.19 | 47.80 | 53.68 | 70.58
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | (円) | － | － | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 67.5 | 67.3 | 68.7 | 68.9 | 69.1
自己資本利益率 | (％) | 4.4 | 5.6 | 6.4 | 6.5 | 7.8
株価収益率 | (倍) | 11.5 | 7.5 | 6.9 | 8.8 | 6.9
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 4,530 | 1,401 | 1,962 | 4,016 | 3,297
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △1,699 | △1,267 | △2,132 | △1,350 | △1,791
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △349 | △701 | △887 | △716 | △856
現金及び現金 同等物の期末残高 | (百万円) | 12,093 | 11,659 | 10,720 | 12,936 | 13,553
従業員数 | (人) | 930 | 927 | 905 | 896 | 911
［外、平均臨時 雇用者数］ | [94] | [97] | [116] | [119] | [115]

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。

２．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第103期の期首から適用しており、第103期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

３．１株当たり純資産額の算定上、株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口）が保有する当社株式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。また、１株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第102期 | 第103期 | 第104期 | 第105期 | 第106期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | (百万円) | 19,196 | 21,945 | 23,209 | 23,825 | 25,597
経常利益 | (百万円) | 1,242 | 2,075 | 2,354 | 2,453 | 2,715
当期純利益 | (百万円) | 928 | 1,430 | 1,087 | 1,701 | 2,266
資本金 | (百万円) | 2,398 | 2,398 | 2,398 | 2,398 | 2,398
発行済株式総数 | (千株) | 45,477 | 45,477 | 45,477 | 45,477 | 45,477
純資産額 | (百万円) | 21,142 | 21,978 | 23,294 | 27,148 | 28,071
総資産額 | (百万円) | 31,184 | 32,150 | 33,503 | 38,906 | 40,134
１株当たり純資産額 | (円) | 478.51 | 496.89 | 525.99 | 612.45 | 631.80
１株当たり配当額 | (円) | 6.00 | 8.00 | 12.00 | 16.20 | 21.20
（うち１株当たり 中間配当額） | (2.00) | (4.00) | (6.00) | (8.00) | (8.50)
１株当たり 当期純利益 | (円) | 21.04 | 32.36 | 24.57 | 38.41 | 51.10
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | (円) | － | － | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 67.8 | 68.4 | 69.5 | 69.8 | 69.9
自己資本利益率 | (％) | 4.6 | 6.6 | 4.8 | 6.7 | 8.2
株価収益率 | (倍) | 15.9 | 9.1 | 13.4 | 12.3 | 9.5
配当性向 | (％) | 28.5 | 24.7 | 48.8 | 42.2 | 41.5
従業員数 | (人) | 376 | 372 | 373 | 375 | 389
［外、平均臨時 雇用者数］ | [41] | [41] | [47] | [45] | [45]
株主総利回り | (％) | 120.9 | 109.2 | 126.2 | 183.0 | 194.5
（比較指標：日経 平均株価） | (％) | (154.2) | (147.1) | (148.2) | (213.4) | (188.3)
最高株価 | (円) | 379 | 355 | 348 | 522 | 516
最低株価 | (円) | 260 | 271 | 250 | 307 | 347

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。

２．最高株価及び最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年４月４日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。

３．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第103期の期首から適用しており、第103期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

４．１株当たり純資産額の算定上、株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口）が保有する当社株式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。また、１株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。

### ２【沿革】

1947年２月 | 本店を東京都に置き耐火煉瓦、その他耐火物の生産を目的として設立しました。 牛込製粉工場及び明知耐火煉瓦株式会社多治見工場の設備を買収して、当社多治見工場を設置、耐火煉瓦の製造を開始しました。
1958年11月 | 明知耐火煉瓦株式会社（現社名　明智セラミックス株式会社。現・連結子会社）に対して、資本参加を行い系列会社としました。
1960年７月 | 住吉耐火煉瓦株式会社（現社名　株式会社ユーセラミック。現・連結子会社）を設立しました。
1960年10月 | 国光窯業株式会社に対して資本参加を行い、系列会社としました。
1961年10月 | 株式を東京、名古屋両証券取引所に上場しました。
1963年５月 | 東窯運送株式会社（現社名　株式会社トーヨー流通サービス。現・連結子会社）を設立し、系列会社としました。
1964年９月 | 久田窯業株式会社（現社名　株式会社水野セラミックス。現・連結子会社）に対して、資本参加を行い、系列会社としました。
1967年３月 | 多治見工場（現・大畑工場）工作部門を分離、豊栄興業株式会社（現・連結子会社）を設立しました。
1968年11月 | 日ノ丸窯業株式会社（現・連結子会社）を系列会社としました。
1972年２月 | 株式会社中日ホーム（現・連結子会社）を設立し、系列会社としました。
1973年11月 | 赤坂工場を新設しました。
1975年10月 | 土岐耐火工業株式会社を設立し、系列会社としました。
1982年４月 | 米国スワンクリフラクトリーズCo.の資産の一部を買収し、ＴＹＫスワンクリフラクトリーズCo.（現社名　ＴＹＫアメリカINC. 現・連結子会社）を設立しました。
1983年８月 | ファインセラミックス実験工場を新設し、ファインセラミックスの製造販売を開始しました。
1988年２月 | 台湾東京窯業股份有限公司（現・連結子会社）を設立しました。
1988年９月 | 日常に於ける社名の表示・呼称を「株式会社　ＴＹＫ」としました。
1988年10月 | ＴＹＫ　Ltd.（現・連結子会社）を英国に設立しました。
1995年４月 | ＴＹＫヨーロッパGmbH（現・連結子会社）をドイツに設立しました。
2001年６月 | 住吉耐火煉瓦株式会社と土岐耐火工業株式会社は合併し、土岐耐火工業株式会社は解散しました。
2002年１月 | 住吉耐火煉瓦株式会社と国光窯業株式会社は合併し、国光窯業株式会社は解散しました。 また、住吉耐火煉瓦株式会社は社名を株式会社ユーセラミックと変更しました。
2003年７月 | 青島東窯陶瓷有限公司（現・連結子会社）を設立しました。
2004年３月 | 名古屋証券取引所の上場を廃止いたしました。
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からスタンダード市場に移行いたしました。
2023年４月 | ＴＹＫ Ceramics India Private Limitedをインドに設立しました。

### ３【事業の内容】

当社グループは、当社、子会社17社により構成されており、主な事業（耐火物関連）は鉄鋼向け耐火煉瓦、不定形耐火物及び非鉄金属向け黒鉛坩堝、ニューセラミックス等の製造販売であります。その他、環境関連製品、窯業機械器具製造、建築、修繕、運輸他の事業を行っております。

当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次の通りであります。

なお、次の４つの区分は「第５　経理の状況　１　連結財務諸表等　(1)連結財務諸表　注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

（耐火物関連事業）

(1) 日本

当社は、耐火煉瓦、不定形耐火物、ニューセラミックス等の製造販売及び黒鉛坩堝の販売を行っております。

明智セラミックス㈱、㈱ユーセラミック、㈱水野セラミックスは、上記の製品を製造し、当社が販売を行っております。

日ノ丸窯業㈱は、耐火断熱煉瓦の製造販売を行っております。

(2) 北米

ＴＹＫアメリカINC.は、北米において耐火煉瓦、不定形耐火物の製造販売を行い、当社の製品の販売も行っております。

(3) ヨーロッパ

ＴＹＫ Ltd.（イギリス）は、ヨーロッパにおいて耐火煉瓦、不定形耐火物の製造販売を行っております。

ＴＹＫヨーロッパGmbH（ドイツ）は、ヨーロッパにおいてＴＹＫ Ltd.の製品及び当社の製品の販売を行っております。

(4) アジア

台湾東京窯業股份有限公司は、アジアにおいて耐火煉瓦、不定形耐火物の製造販売を行い、当社の製品の販売も行っております。

青島東窯陶瓷有限公司は、アジアにおいて黒鉛坩堝の製造販売を行っております。

（その他の事業）

環境関連製品については、当社が廃棄物のリサイクルのための機器、リサイクル製品の販売を行っております。

窯業機械器具の製造、修繕については、豊栄興業㈱が主として当社グループに販売しております。

建築、修繕等については、㈱中日ホームが当社グループ及び一般顧客へ販売しております。

運輸については、㈱トーヨー流通サービスが主として当社グループの製品の輸送を行っております。

㈱パークレーンズは、スポーツ施設の運営を行っております。

（事業系統図）

以上述べた事項を事業系統図によって示すと次の通りであります。

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 （千円） | 主要な事業の内容 | 議決権の所有又は被所有割合 （％） | 関係内容
（連結子会社） |  |  |  |  |
明智セラミックス株式会社 （注）２．３．４ | 岐阜県恵那市 | 485,860 | 日本（耐火物関連） | 36.0 (0.2) [29.1] | 当社の製品を製造 役員の兼任４名
株式会社 ユーセラミック | 岐阜県恵那市 | 50,000 | 日本（耐火物関連） | 100.0 | 当社が技術援助、当社の製品を製造 役員の兼任４名
株式会社 水野セラミックス | 愛知県瀬戸市 | 16,000 | 日本（耐火物関連） | 96.5 | 当社が技術援助、当社の製品を製造 役員の兼任３名
日ノ丸窯業 株式会社 （注）３．４ | 東京都港区 | 300,000 | 日本（耐火物関連） | 98.5 (25.2) [0.4] | 当社の製品を製造・販売 資金の貸付 役員の兼任２名
豊栄興業株式会社 （注）４ | 岐阜県多治見市 | 60,003 | その他 | 100.0 (6.1) | 当社設備の新設、修繕及び製品の加工 役員の兼任３名
株式会社 中日ホーム （注）４ | 岐阜県多治見市 | 30,000 | その他 | 100.0 (49.0) | 当社設備の建築及び修繕 役員の兼任３名
株式会社トーヨー流通サービス （注）４ | 岐阜県多治見市 | 50,000 | その他 | 97.2 (55.2) | 当社の製品を輸送 役員の兼任１名
株式会社 パークレーンズ （注）４ | 岐阜県多治見市 | 20,000 | その他 | 100.0 (50.0) | 当社の設備を賃借 役員の兼任３名
ＴＹＫアメリカINC. （注）４．５ | 米国ペンシル バニア州 | 386 千米ドル | 北米（耐火物関連） | 99.9 (24.2) | 当社が技術援助、当社の製品を輸入、当社へ原材料他の輸出、 役員の兼任１名
ＴＹＫ Ltd. （注）３．４ | 英国ダーラム州 | 5,100 千英 ポンド | ヨーロッパ（耐火物関連） | 100.0 (23.9) | 当社が技術援助、当社の製品を輸入、当社へ原材料他の輸出、資金の貸付 役員の兼任１名
台湾東京窯業股份有限公司 （注）４ | 台湾 高雄市 | 45,500 千ＮＴ＄ | アジア（耐火物関連） | 87.5 (4.5) [3.9] | 当社が技術援助、当社の製品を輸入、当社へ原材料他の輸出 役員の兼任２名
ＴＹＫヨーロッパGmbH （注）４．５ | ドイツ オーバー ハウゼン | 102 千ＥＵＲ | ヨーロッパ（耐火物関連） | 100.0 (60.0) | 当社の製品を販売、当社へ資材他の 輸出 役員の兼任１名
青島東窯陶瓷有限公司 （注）３．４ | 中国 青島 | 38,025 千元 | アジア（耐火物関連） | 100.0 (59.8) | 当社の製品を製造、当社の製品を輸入、資金の貸付 役員の兼任２名

（注）１．主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。

２．持分は100分の50以下でありますが、実質的に支配しているため子会社としたものであります。

３．特定子会社であります。

４．議決権の所有割合の（　）内は、間接所有割合で内数、［　］内は、緊密な者又は同意している者の所有割合で外数であります。

５．ＴＹＫアメリカINC. 、ＴＹＫヨーロッパGmbHについては、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く。）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。

主要な損益情報等 ＴＹＫアメリカINC.

売上高 　　　　　　　　　　4,662,118千円

経常利益 　　　　　　　　　 429,331千円

当期純利益 　　　　　　　　 592,109千円

純資産額 　　　　　　　　　2,331,342千円

総資産額 　　　　　　　　　3,550,408千円

主要な損益情報等 ＴＹＫヨーロッパGmbH

売上高 　　　　　　　　　　4,374,663千円

経常利益 　　　　　　　　　 610,238千円

当期純利益 　　　　　　　　 387,720千円

純資産額 　　　　　　　　　3,045,173千円

総資産額 　　　　　　　　　4,236,237千円

### ５【従業員の状況】

(1) 連結会社の状況

| 2025年３月31日現在
セグメントの名称 | 従業員数（人）
日本 | 682 | （88）
北米 | 28 | （8）
ヨーロッパ | 52 | （0）
アジア | 34 | （0）
報告セグメント（耐火物関連事業）計 | 796 | （96）
その他 | 82 | （15）
全社（共通） | 33 | （4）
合計 | 911 | （115）

（注）１．従業員数は就業人員数（当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。）であります。

２．臨時雇用者数は、当連結会計年度の平均人員を（　）外数で記載しております。なお、臨時雇用者には、季節工、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いております。

３．全社（共通）として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

(2) 提出会社の状況

|  |  |  | 2025年３月31日現在
従業員数（人） | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（千円）
389 | （45） | 44.9 | 17.1 | 6,536

セグメントの名称 | 従業員数（人）
日本 | 356 | （41）
報告セグメント（耐火物関連事業）計 | 356 | （41）
全社（共通） | 33 | （4）
合計 | 389 | （45）

（注）１．従業員数は就業人員数（当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。）であります。

２．臨時雇用者数は、当事業年度の平均人員を（　）外数で記載しております。なお、臨時雇用者には、季節工、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いております。

３．平均年間給与は、基準外賃金、賞与を含んでおります。

４．全社（共通）として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

(3) 労働組合の状況

当社グループの労働組合は、当社及び国内連結子会社の一部がセラミックス産業労働組合連合会に属しており、組合員総数は、2025年３月末現在382名であります。

海外連結子会社の一部が鉄鋼労働組合に属しており、組合員総数は10名であります。活動方針は穏健であり、目下懸案の問題はありません。

(4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①提出会社

当事業年度
管理職に占める 女性労働者の割合（％） （注）２． | 男性労働者の 育児休業取得率（％） （注）３． | 労働者の男女の賃金の差異（％） （注）２．４.
全労働者 | 正規雇用労働者 | パート・有期労働者
8.7 | 66.7 | 64.9 | 73.6 | 61.7

（注）１．当指標は就業人員数（当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。）に基づいて算出しております。

２．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

３．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

４．男女の賃金格差については、男性の賃金に対する女性の賃金の割合を示しております。賃金は、基準外賃金、賞与を含んでおります。なお、同一労働に対する賃金に差異はなく、等級別人数構成や職務内容の差異によるものであります。

②連結子会社

連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。