(注) 1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 本社及び本社工場 7,695千円
その他 2,550千円
構築物 本社及び本社工場 580千円
その他 240千円
機械及び装置 本社及び本社工場 11,506千円
大野工場 595千円
本社化成工場 1,632千円
車両運搬具 大野工場 995千円
工具、器具及び備品 本社及び本社工場 16,739千円
大野工場 9,791千円
本社化成工場 841千円
東日本支店 617千円
西日本支店 555千円
2. 当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 本社及び本社工場 7,434千円 ( 7,418千円)
その他 2,493千円 ( 2,493千円)
構築物 本社及び本社工場 569千円 ( 569千円)
その他 232千円 ( 232千円)
機械及び装置 本社及び本社工場 9,360千円 ( 9,360千円)
大野工場 490千円 ( 490千円)
本社化成工場 1,530千円 ( 1,530千円)
車両運搬具 大野工場 852千円 ( 852千円)
工具、器具及び備品 本社及び本社工場 10,008千円 ( 10,008千円)
大野工場 4,324千円 ( 4,324千円)
本社化成工場 444千円 ( 444千円)
東日本支店 514千円 ( 514千円)
西日本支店 463千円 ( 463千円)
3. 「当期減少額」のうち()内は内書きで減損損失の計上額であります。
4.土地及び有形固定資産計の当期首残高及び当期末残高欄における[ ]内は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。
連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。
1.重要な訴訟事件等
注記事項(貸借対照表関係)※6を参照ください。