(四半期損益計算書)
前第1四半期累計期間において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「受取賃貸料」と、「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりました「不動産賃貸費用」は、金額的重要性が増したため、当第1四半期累計期間より独立提記しております。
また、前第1四半期累計期間において、独立掲記していた「営業外費用」の「工場休止に伴う諸費用」と「売電費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当第1四半期累計期間より「その他」に含めて表示しております。
上記の表示方法の変更を反映させるため、前第1四半期累計期間の四半期損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前第1四半期累計期間の四半期損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた15,176千円は、「受取賃貸料」3,745千円と「その他」11,431千円、「営業外費用」の「工場休止に伴う諸費用」に表示していた2,820千円と、「売電費用」に表示していた1,501千円は、「営業外費用」の「その他」として組替えており、「営業外費用」の「その他」に表示していた572千円は、「不動産賃貸費用」285千円と「その他」4,610千円として組替えております。
※ 現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係
Ⅰ 前第1四半期累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年6月30日)
配当金支払額
Ⅱ 当第1四半期累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年6月30日)
配当金支払額
【セグメント情報】
前第1四半期累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年6月30日)及び当第1四半期累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年6月30日)
(収益認識関係)
顧客との契約から生じる収益を分解した情報
前第1四半期累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年6月30日)
(単位:千円)
当第1四半期累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年6月30日)
(単位:千円)
1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(注) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。