回次 | 第126期 | 第127期 | 第126期 | |
会計期間 | 自 2015年4月1日 | 自 2016年1月1日 | 自 2015年4月1日 | |
売上高 | (百万円) | |||
税金等調整前四半期(当期)純利益 | (百万円) | |||
当社株主に帰属する四半期(当期)純利益 | (百万円) | |||
四半期(当期)包括利益 | (百万円) | △ | ||
株主資本 | (百万円) | |||
純資産額 | (百万円) | |||
総資産額 | (百万円) | |||
1株当たり当社株主に帰属する四半期(当期)純利益 | (円) | |||
潜在株式調整後1株当たり当社株主に帰属する四半期(当期)純利益 | (円) | |||
株主資本比率 | (%) | |||
営業活動による | (百万円) | △ | ||
投資活動による | (百万円) | △ | △ | △ |
財務活動による | (百万円) | △ | △ | △ |
現金及び現金同等物の | (百万円) | |||
(注) 1 四半期連結(連結)財務諸表は米国において一般に認められる会計原則に基づいて作成されております。
2 売上高には消費税等は含まれておりません。
3 金額は表示単位未満の端数を四捨五入して表示しております。
4 1株当たり当社株主に帰属する四半期(当期)純利益の欄には「1株当たり当社株主に帰属する四半期(当期)純利益-基本的」を表示しております。なお、潜在株式が存在しないため、潜在株式調整後1株当たり当社株主に帰属する四半期(当期)純利益は記載しておりません。
5 第126期より、当社及び決算日が12月31日以外の国内子会社等の決算日を海外子会社の決算日と同じ12月31日に変更しております。
また、仮決算を行わずに各社の決算日をもって連結していた一部の連結子会社等について、連結決算日をもって連結する方法に変更しております。この変更による影響を反映させるため、第126期第1四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表を遡及的に調整しております。
なお、第126期は決算期の変更により、2015年4月1日から2015年12月31日までの9ヶ月間となっております。
6 第126期の決算期変更により、第126期第1四半期連結累計期間は2015年4月1日から2015年6月30日まで、第127期第1四半期連結累計期間は2016年1月1日から2016年3月31日までとなっております。
7 当第1四半期連結会計期間より、債券発行費に関する新会計基準を適用しております。この基準の適用に伴う影響を反映させるため、過去の四半期連結(連結)財務諸表を遡及的に調整しております。