当社グループでは、急速な技術革新や販売競争の激化に対処し、あわせて環境・安全対策の観点から、
日本では、枚方工場・東大阪工場の2拠点をはじめとした、増産体制の構築及び品質の向上やコストダウンを図った設備投資等
タイでは、増産体制の構築及び品質改善のために
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却はありません。
当社グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。
(1)提出会社
|
(2025年3月31日現在) |
|
事業所名 (所在地) |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
帳簿価額 |
従業 (人) |
|||||
|
建物及び構築物 (百万円) |
機械装置及び運搬具 (百万円) |
土地 (百万円) (面積㎡) |
リース資産 (百万円) |
その他 (百万円) |
合計 (百万円) |
||||
|
枚方工場 (大阪府枚方市) |
日 本 |
生産設備・研究開発設備 |
3,367 |
4,702 |
1,166 (126,331) |
5 |
425 |
9,667 |
442 [170] |
|
東大阪工場 (大阪府東大阪市) |
日 本 |
生産設備 |
872 |
1,134 |
42 (11,987) [1,524] |
- |
17 |
2,067 |
66 [15] |
(2)国内子会社
|
(2025年3月31日現在) |
|
会社名 |
事業所名 (所在地) |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
帳簿価額 |
従業 (人) |
|||||
|
建物及び構築物 (百万円) |
機械装置及び運搬具 (百万円) |
土地 (百万円) (面積㎡) |
リース資産 (百万円) |
その他 (百万円) |
合計 (百万円) |
|||||
|
日精テクノ |
本社工場
(大阪府 |
日 本 |
統括業務施設等 |
3 |
0 |
35 (1,249.20) |
- |
0 |
39 |
14 [26] |
(3)在外子会社
|
(2025年3月31日現在) |
|
会社名 |
事業所名 (所在地) |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
帳簿価額 |
従業 (人) |
|||||
|
建物及び構築物 (百万円) |
機械装置及び運搬具 (百万円) |
土地 (百万円) (面積㎡) |
リース資産 (百万円) |
その他 (百万円) |
合計 (百万円) |
|||||
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THAI SEISEN |
本社工場 (タイ国サムットプラカーン県) |
タ イ |
生産設備及び統括業務施設 |
624 |
753 |
180 (46,052) |
- |
59 |
1,618 |
173 [4] |
|
耐素龍精密濾機(常熟)有限公司 |
本社工場 (中華人民共和国江蘇省) |
中国・韓国 |
生産設備及び統括業務施設 |
0 |
129 |
- [3,983] |
- |
19 |
149 |
33 [2] |
|
大同不銹鋼 |
本社工場 (中華人民共和国遼寧省) |
中国・韓国 |
生産設備及び統括業務施設 |
14 |
46 |
- [7,592.20] |
- |
1 |
61 |
28 [-] |
|
韓国ナスロン株式会社 |
本社事務所 (大韓民国) |
中国・韓国 |
統括業務施設 |
- |
- |
- [-] |
- |
- |
- |
2 [-] |
(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定は含んでおりません。
2.提出会社の枚方工場には、外注先に対する貸与機械10百万円を含んでおります。
3.提出会社の枚方工場には、本社組織のうち情報システム部の設備を含んでおります。
4.面積のうち[ ]は、連結会社以外から賃借している土地の面積であります。
5.従業員数の[ ]は、臨時従業員を外書しております。
当社グループの設備投資については、景気予測、業界動向、投資効率等を総合的に勘案して策定しております。設備計画は原則的に連結会社各社が個別に策定していますが、当社グループ全体の計画策定等については、当社経営企画部において提出会社を中心に調整を図っております。
当連結会計年度末における重要な設備の新設は次の通りであります。なお、重要な設備の除却等はありません。
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会社名 事業所名 |
所在地 |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
投資予定金額 |
資金調達方法 |
着手及び完了予定年月 |
完成後の増加能力 |
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総額 (百万円) |
既支払額 (百万円) |
着手 |
完了 |
||||||
|
当社 東大阪 |
大阪府 東大阪市 |
日本 |
酸洗被膜 設備 |
1,918 |
954 |
自己資金 |
2021年8月 |
2027年8月 |
増産 |
|
当社 枚方工場 |
大阪府 枚方市 |
日本 |
鋼線生産 設備 |
2,440 |
41 |
自己資金 |
2025年4月 |
2026年8月 |
(注) |
(注) 工場建屋の増築であり、生産能力の増加はありません。