# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

(1) 連結経営指標等

回次 | 第93期 | 第94期 | 第95期 | 第96期 | 第97期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | (百万円) | 62,391 | 66,089 | 79,229 | 79,617 | 82,593
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | 7,524 | △644 | 4,944 | 11,412 | 15,059
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (百万円) | 4,980 | △4,724 | 3,657 | 7,887 | 10,853
包括利益 | (百万円) | 5,591 | △4,588 | 3,917 | 8,849 | 10,359
純資産額 | (百万円) | 48,039 | 42,413 | 46,149 | 53,160 | 59,713
総資産額 | (百万円) | 65,085 | 63,062 | 69,773 | 77,903 | 81,247
１株当たり純資産額 | (円) | 5,144.67 | 4,691.97 | 5,106.76 | 5,991.51 | 6,864.56
１株当たり当期純利益又は １株当たり当期純損失(△) | (円) | 534.05 | △518.08 | 405.28 | 884.90 | 1,238.77
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 73.7 | 67.2 | 66.1 | 68.2 | 73.5
自己資本利益率 | (％) | 10.9 | △10.5 | 8.3 | 15.9 | 19.2
株価収益率 | (倍) | 3.5 | ― | 4.3 | 5.9 | 4.6
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 7,894 | △5,104 | 6,879 | 12,089 | 8,183
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △3,112 | △3,358 | △1,630 | △4,562 | △5,596
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △1,372 | 4,466 | △756 | △3,055 | △4,762
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 11,361 | 7,365 | 11,865 | 16,341 | 14,161
従業員数 | (名) | 830 | 841 | 832 | 815 | 810
〔ほか、平均臨時雇用人員〕 | 〔136〕 | 〔114〕 | 〔97〕 | 〔91〕 | 〔65〕

(注) １　「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第94期の期首から適用しており、第94期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

２　潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

３　第94期の株価収益率については、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

(2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第93期 | 第94期 | 第95期 | 第96期 | 第97期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | (百万円) | 59,441 | 62,024 | 74,954 | 76,678 | 80,483
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | 7,175 | △1,029 | 3,624 | 11,932 | 15,055
当期純利益又は 当期純損失(△) | (百万円) | 4,957 | △5,028 | 2,672 | 8,629 | 11,063
資本金 | (百万円) | 5,839 | 5,839 | 5,839 | 5,839 | 5,839
発行済株式総数 | (株) | 9,365,305 | 9,365,305 | 9,365,305 | 9,365,305 | 9,365,305
純資産額 | (百万円) | 42,057 | 36,119 | 38,862 | 46,575 | 53,350
総資産額 | (百万円) | 58,261 | 56,889 | 61,678 | 71,013 | 74,688
１株当たり純資産額 | (円) | 4,506.71 | 3,999.04 | 4,302.91 | 5,250.43 | 6,131.83
１株当たり配当額 (１株当たり中間配当額) | (円) | 70.00 | 20.00 | 110.00 | 270.00 | 375.00
(20.00) | (10.00) | (10.00) | (50.00) | (100.00)
１株当たり当期純利益又は １株当たり当期純損失(△) | (円) | 531.19 | △551.04 | 295.85 | 967.51 | 1,261.75
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 72.2 | 63.5 | 63.0 | 65.6 | 71.4
自己資本利益率 | (％) | 12.5 | △12.9 | 7.1 | 20.2 | 22.1
株価収益率 | (倍) | 3.6 | ― | 5.9 | 5.4 | 4.6
配当性向 | (％) | 13.2 | ― | 37.2 | 27.9 | 29.7
従業員数 | (名) | 580 | 596 | 585 | 588 | 593
〔ほか、平均臨時雇用人員〕 | 〔66〕 | 〔50〕 | 〔40〕 | 〔40〕 | 〔34〕
株主総利回り | (％) | 165.9 | 120.8 | 165.0 | 483.9 | 558.9
(比較指標：配当込みTOPIX) | (％) | (142.1) | (145.0) | (153.4) | (216.8) | (213.4)
最高株価 | (円) | 2,347 | 2,007 | 1,949 | 5,950 | 6,780
最低株価 | (円) | 1,005 | 1,231 | 1,151 | 1,666 | 3,945

(注) １　「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第94期の期首から適用しており、第94期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

２　潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

３　第94期の株価収益率及び配当性向は１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

４　最高株価及び最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年４月４日以降は東京証券取引所プライム市場におけるものであります。

### ２ 【沿革】

1939年６月 | 東京都足立区に東京鐵鋼株式会社を設立、銑鉄及び鋳鉄の製造を開始
1959年４月 | 普通鋼鋼塊の製造を開始
1969年３月 | 栃木県小山市に小山工場製鋼工場を完成
1969年５月 | 小山工場圧延工場完成、棒鋼の生産を開始
1970年10月 | 株式会社武蔵製鋼所（現・東京鐵鋼土木株式会社）の経営権を取得（現・連結子会社）
1971年６月 | 東京証券取引所の市場第二部に上場
1973年４月 | 東京都足立区にトーテツ興運株式会社を設立（現・連結子会社）
1974年４月 | 東京証券取引所の市場第一部に上場
1976年２月 | 青森県八戸市に八戸工場製鋼工場を完成
1978年３月 | 本店を栃木県小山市横倉新田520番地に移転し、小山工場を本社工場と改称
1979年３月 | 茨城県猿島郡境町に境事業所を完成し銑鉄及び鋳鉄品の製造開始
1980年７月 | 栃木県小山市にトーテツ産業株式会社を設立（現・連結子会社）
1980年11月 | 合同製鐵株式会社と業務提携
1981年９月 | 八戸工場圧延工場を完成、棒鋼の生産を開始
1983年２月 | ネジフシ鉄筋「ネジテツコン」を用いた継手工法について（財）日本建築センターの評定を取得（評定№BCJ－C1039）
1988年８月 | 青森県八戸市にトーテツ建材株式会社を設立
1989年３月 | 栃木県小山市にトーテツメンテナンス株式会社を設立（現・連結子会社）
1989年８月 | 一般建設業の許可を取得「栃木県知事許可（般－１）第16576号」
1990年10月 | 株式会社シントーの経営権を取得
1991年３月 | 栃木県小山市に総合加工センターを完成
1993年９月 | 茨城県猿島郡境町に株式会社関東メタルを設立（現・連結子会社）
1996年５月 | 本社工場、八戸事業所でISOの品質マネジメントシステムの認証を取得「ISO9002／JISZ9902」
1996年７月 | トーテツ興運株式会社本店を栃木県小山市に移転
1999年２月 | 東京都新宿区に東京本社を移転
2000年５月 | 青森県八戸市に株式会社東北環境クリーンシステムを設立
2001年12月 | 青森県八戸市に東北東京鐵鋼株式会社を設立
2002年２月 | 合同製鐵株式会社と共同で東京デーバー・スチール株式会社を設立（2002年４月営業開始）
2002年７月 | 有限会社吉栄の出資総持分を取得し完全子会社化
2004年９月 | 東北東京鐵鋼株式会社でISOの環境マネジメントシステムの認証を取得「ISO14001／JISQ14001」
2005年３月 | 東北東京鐵鋼株式会社が、株式会社伊藤製鐵所と共同で、東北デーバー・スチール株式会社を設立（2005年４月営業開始）
2005年９月 | 東京鐵鋼株式会社（小山地区）で、ISOの環境マネジメントシステムの認証を取得「ISO14001／JISQ14001」
2007年10月 | 東北東京鐵鋼株式会社と株式会社シントーが合併（存続会社　東北東京鐵鋼株式会社）
2008年４月 | 有限会社吉栄を吸収合併
2009年９月 | 東京都千代田区に東京本社を移転
2010年10月 | 株式会社東北環境クリーンシステムを清算
2012年４月 | 中国遼寧省に鉄特凱商貿（瀋陽）有限公司を設立
2013年９月 | 東京デーバー・スチール株式会社を清算
2013年10月 | 韓国ソウル市にティーティーケイ　コリア株式会社を設立（現・連結子会社）
2014年４月 | トーテツ建材株式会社を清算
2014年12月 | 青森県八戸市にトーテツ資源株式会社を設立（現・連結子会社）
2015年４月 | 東北東京鐵鋼株式会社を吸収合併
2016年３月 | 鉄特凱商貿（瀋陽）有限公司を清算
2018年４月 | 株式会社伊藤製鐵所と資本業務提携を行い、持分法適用関連会社化
2018年10月 | 株式会社伊藤製鐵所と共同で、東京デーバー販売株式会社を設立（2019年２月営業開始）
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分再編に伴い、市場第一部からプライム市場へ移行
2023年９月 | 新潟県三条市にＪＯＴＳ株式会社を設立（現・連結子会社）

### ３ 【事業の内容】

当社グループは、当社、連結子会社８社、非連結子会社２社及び持分法適用関連会社１社で構成され、棒鋼及び加工品の製造販売を主な事業の内容としております。

当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。

鉄　鋼　事　業………JIS規格（JIS-G3101 一般構造用圧延鋼材棒鋼・JIS-G3112　鉄筋コンクリート用棒鋼）による小形棒鋼及び鉄筋の機械式継手の製造・販売を行っております。

〈主な関係会社〉

トーテツ産業㈱、東京鐵鋼土木㈱、㈱関東メタル、トーテツ資源㈱、ＪＯＴＳ㈱、
ティーティーケイ　コリア㈱、㈱伊藤製鐵所

そ 　 の 　 他………鉄鋼事業に含まれない事業セグメントであり、貨物運送、設備等のメンテナンス事業等を含んでおります。

〈主な関係会社〉

トーテツ興運㈱、トーテツメンテナンス㈱

事業の系統図は、次のとおりであります。

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 (百万円) | 主要な事業 の内容 | 議決権の 所有割合 (％) | 関係内容
(連結子会社) |  |  |  |  |
トーテツ興運(株) | 栃木県小山市 | 50 | その他 | 100.0 | 当社の製品運搬を行っております。 当社へ製鋼原材料を販売しております。また、当社製品を購入し、販売しております。 役員の兼任等　兼任…１名、出向…３名
トーテツ産業(株) | 栃木県小山市 | 50 | 鉄鋼事業 | 100.0 | 再生砕石の製造・販売をしております。 役員の兼任等　出向…４名
東京鐵鋼土木(株) | 東京都千代田区 | 100 | 鉄鋼事業 | 100.0 | 当社製品を販売しております。 役員の兼任等　出向…４名
トーテツメンテナンス(株) | 栃木県小山市 | 20 | その他 | 100.0 | 業務請負及び設備等のメンテナンスを行っております。 役員の兼任等　兼任…１名、出向…３名
(株)関東メタル | 茨城県猿島郡境町 | 80 | 鉄鋼事業 | 75.0 | 当社へ製鋼原材料を販売しております。 役員の兼任等　出向…３名
トーテツ資源(株) | 青森県八戸市 | 50 | 鉄鋼事業 | 100.0 | 当社へ製鋼原材料を販売しております。 役員の兼任等　出向…４名
ＪＯＴＳ(株) | 新潟県三条市 | 20 | 鉄鋼事業 | 51.0 | 当社製品を加工しております。 役員の兼任等　出向…２名
ティーティーケイ　コリア(株) | 韓国ソウル市 | 91 | 鉄鋼事業 | 100.0 | 当社製品を販売しております。 役員の兼任等　兼任…１名、出向…２名
(持分法適用関連会社) |  |  |  |  |
(株)伊藤製鐵所 | 東京都千代田区 | 691 | 鉄鋼事業 | 21.1 | 当社製品のOEM生産をしております。

(注) １　「主要な事業の内容」欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。

２　有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。

３　トーテツ資源(株)は、特定子会社に該当します。

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

2025年３月31日現在

セグメントの名称 | 従業員数(名)
鉄鋼事業 | 651
(39)
その他 | 159
(26)
合計 | 810
(65)

(注) １　従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員数であります。

２　従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。

３　臨時従業員には、契約社員、パートタイマーを含み、派遣社員を除いています。

#### (2) 提出会社の状況

2025年３月31日現在

従業員数(名) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
593 | 38.8 | 13.3 | 6,945
(34)

セグメントの名称 | 従業員数(名)
鉄鋼事業 | 593
(34)

(注) １　従業員数は、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む就業人員数であります。

２　従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。

３　臨時従業員には、契約社員、パートタイマーを含み、派遣社員を除いています。

４　平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

#### (3) 労働組合の状況

当社及び連結子会社のトーテツ興運株式会社、トーテツ産業株式会社には、全国一般東京一般労働組合の東京鐵鋼分会、八戸分会、トーテツ興運分会、トーテツ産業分会が組織されており、連合に属しています。

なお、労使関係は、円満に推移しております。

(4) 男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①　提出会社

当事業年度
男性労働者の 育児休業取得率(％)(注１) | 労働者の男女の 賃金の差異(％)(注２)
全労働者 | 正規雇用 労働者 | 非正規雇用労働者 （パートタイマー含む）
22 | 79.0 | 82.8 | 72.9

(注) １ 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（1991年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（1991年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

２　「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（2015年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

３　管理職に占める女性労働者の割合については、女性活躍推進法の公表項目として選択していないため、記載を省略しております。

②　連結子会社

連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（2015年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（1991年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではない、または公表項目として選択していないため、記載を省略しております。