## 第３【設備の状況】

### １【設備投資等の概要】

当連結会計年度で6,830百万円の設備投資（無形固定資産を含む）を実施しました。

セグメントごとの設備投資（未実現利益調整前）は、次のとおりであります。

エネルギー・インフラ事業においては、2,585百万円の設備投資を行っております。主なものは被覆線製造設備および電力機器製造設備の増強等であります。

電装・コンポーネンツ事業においては、1,786百万円の設備投資を行っております。主なものは巻線製造設備およびモビリティ製品開発設備の増強等であります。

通信・産業用デバイス事業においては、1,735百万円の設備投資を行っております。主なものは通信ケーブル製造設備の増強等であります。

その他については、918百万円の設備投資を行っております。主なものはシステム関連および事業所老朽化設備更新等であります。

また、当連結会計年度における重要な設備の売却として、ＳＷＣＣ㈱の土地（エネルギー・インフラ事業等）を売却したことにより、固定資産売却益7,394百万円を計上しております。

所要資金については、主に自己資金および外部調達資金を充当しました。

### ２【主要な設備の状況】

(1）提出会社

2025年３月31日現在

事業所名 | 所在地 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （名）
建物及び構築物 | 機械装置及び運搬具 | 土地 (面積㎡) | その他 | 計
相模原事業所 | 神奈川県 相模原市 中央区 | エネルギー・インフラ事業、通信・産業用デバイス事業他の製造設備等 | 2,806 | 2,063 | (81,587) 5,463 | 448 | 10,781 | 597
三重事業所 | 三重県 いなべ市 | エネルギー・インフラ事業、電装・コンポーネンツ事業他の製造設備等 | 2,549 | 2,632 | (178,235) 2,228 [195] | 262 | 7,672 | 250
仙台事業所 | 宮城県 柴田郡 柴田町 | エネルギー・インフラ事業、電装・コンポーネンツ事業、通信・産業用デバイス事業他の製造設備等 | 1,447 | 1,256 | (498,756) 4,542 | 345 | 7,592 | 209
愛知工場 | 愛知県 豊川市 | エネルギー・インフラ事業の製造設備等 | 724 | 373 | (171,702) 3,501 | 60 | 4,660 | 153

(2）国内子会社

2025年３月31日現在

会社名 | 事業所名 | 所在地 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （名）
建物及び構築物 | 機械装置及び運搬具 | 土地 (面積㎡) | その他 | 計
ＳＦＣＣ㈱ | 三重工場他 | 三重県いなべ市他 | エネルギー・インフラ事業の製造設備等 | 55 | 1,156 | － | 134 | 1,346 | 217
冨士電線㈱ | 伊勢原工場他 | 神奈川県 伊勢原市他 | エネルギー・インフラ事業、通信・産業用デバイス事業他の製造設備等 | 526 | 1,076 | (45,006) 1,346 | 182 | 3,132 | 372
㈱ＴＯＴＯＫＵ | 上田事業所 | 長野県上田市 | （注）５　製造設備等 | 2,110 | 1,396 | (73,171) 814 | 89 | 4,410 | 271

（注）１　帳簿価額は、建設仮勘定の金額を除いております。

２　［　］内は、連結子会社以外からの賃借設備であり、外数で面積を記載しております。

なお、当該賃借設備に対する年間賃借料は０百万円であります。

３　現在休止中の主要な設備はありません。

４　上記の他の賃借設備、リース設備および賃貸設備には重要性がありません。

５　当社は2025年３月27日付で、㈱日本政策投資銀行と共同で、㈱ＴＯＴＯＫＵの発行済み株式のすべてを取得し、連結子会社といたしましたが、2025年３月31日時点では貸借対照表のみ連結しているため、各事業セグメントには含めておりません。

### ３【設備の新設、除却等の計画】

当連結会計年度末現在において設備投資計画（新設・拡充）は、次のとおりであります。

なお、当社グループ（当社および連結子会社）は、各々単体あるいは複合的に設備投資を行っており、各々個別に記載することが困難なため、セグメントごとの数値を記載しております。

セグメントの名称 | 投資予定金額 （百万円） | 設備等の主な内容名 | 資金調達方法
エネルギー・インフラ事業 | 2,475 | 被覆線製造設備の増強、電力ケーブル製造設備の更新 | 自己資金および外部調達資金
通信・コンポーネンツ事業 | 2,472 | 巻線製造設備の増強、通信ケーブル製造設備の増強 | 自己資金および外部調達資金
その他 | 4,052 | システム関連、事業所強靭化 | 自己資金および外部調達資金
合計 | 9,000 |  |

（注）１　経常的な設備の更新の場合を除き、重要な設備の除・売却の計画はありません。

２　2025年４月１日付で、電装・コンポーネンツ事業と通信・産業用デバイス事業を統合し、通信・コンポーネンツ事業へ再編いたしました。上記は再編後のセグメントによって記載しております。