# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1）連結経営指標等

回次 | 第119期 | 第120期 | 第121期 | 第122期 | 第123期
決算年月 | 平成26年３月 | 平成27年３月 | 平成28年３月 | 平成29年３月 | 平成30年３月
売上高 | （百万円） | 111,630 | 120,567 | 145,390 | 163,368 | 191,189
経常利益 | （百万円） | 15,676 | 16,576 | 15,391 | 19,678 | 24,665
親会社株主に帰属する当期純利益 | （百万円） | 11,577 | 10,347 | 10,428 | 13,655 | 16,887
包括利益 | （百万円） | 16,874 | 15,384 | 9,875 | 14,693 | 20,927
純資産額 | （百万円） | 90,507 | 105,062 | 113,284 | 126,111 | 148,695
総資産額 | （百万円） | 138,113 | 158,613 | 172,289 | 192,179 | 217,669
１株当たり純資産額 | （円） | 1,700.22 | 1,980.63 | 2,132.98 | 2,363.24 | 2,665.03
１株当たり 当期純利益金額 | （円） | 231.17 | 206.63 | 208.24 | 272.75 | 327.89
潜在株式調整後 １株当たり 当期純利益金額 | （円） | － | 201.64 | 198.41 | 260.06 | 321.83
自己資本比率 | （％） | 61.6 | 62.5 | 62.0 | 61.7 | 64.3
自己資本利益率 | （％） | 14.9 | 11.2 | 10.1 | 12.1 | 13.1
株価収益率 | （倍） | 4.78 | 9.09 | 10.07 | 10.62 | 9.39
営業活動による キャッシュ・フロー | （百万円） | 14,745 | 16,774 | 22,175 | 27,991 | 26,876
投資活動による キャッシュ・フロー | （百万円） | △8,994 | △19,011 | △22,425 | △21,065 | △21,658
財務活動による キャッシュ・フロー | （百万円） | △1,633 | 4,059 | △4,007 | △4,723 | △620
現金及び現金同等物 の期末残高 | （百万円） | 26,897 | 29,610 | 24,983 | 27,069 | 31,419
従業員数 | （名） | 2,827 | 2,924 | 3,329 | 3,574 | 3,856

（注）１　売上高には、消費税等は含まれておりません。

２　第119期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため、記載しておりません。

３　第122期以降の「１株当たり純資産額」の算定において、「役員報酬ＢＩＰ信託口」が所有する当社株式を自己株式として処理していることから、期末発行済株式総数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。

また、「１株当たり当期純利益金額」及び「潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額」の算定においても、期中平均株式数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。

４　当連結会計年度より「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」を早期適用したことによる表示方法の変更に伴い、第122期の総資産額及び関連する経営指標等について遡及処理の内容を反映させた金額を記載しております。

詳細は「第５ 経理の状況　１ 連結財務諸表等　(１) 連結財務諸表　(表示方法の変更)」に記載のとおりであります。

#### (2）提出会社の経営指標等

回次 | 第119期 | 第120期 | 第121期 | 第122期 | 第123期
決算年月 | 平成26年３月 | 平成27年３月 | 平成28年３月 | 平成29年３月 | 平成30年３月
売上高 | （百万円） | 67,411 | 64,661 | 72,481 | 100,245 | 109,975
経常利益 | （百万円） | 8,505 | 10,139 | 7,702 | 10,814 | 12,149
当期純利益 | （百万円） | 6,305 | 7,548 | 5,861 | 8,089 | 13,090
資本金 | （百万円） | 5,610 | 5,610 | 5,610 | 5,610 | 5,610
発行済株式総数 | （株） | 54,021,824 | 54,021,824 | 54,021,824 | 54,021,824 | 54,021,824
純資産額 | （百万円） | 57,709 | 65,933 | 69,001 | 76,753 | 92,796
総資産額 | （百万円） | 92,419 | 109,182 | 112,466 | 125,483 | 141,031
１株当たり純資産額 | （円） | 1,152.37 | 1,316.68 | 1,377.74 | 1,529.64 | 1,768.27
１株当たり配当額 | （円） | 17.00 | 24.00 | 37.00 | 46.00 | 58.00
（内、１株当たり 中間配当額） | （円） | (8.00) | (9.00) | (17.00) | (20.00) | (28.00)
１株当たり 当期純利益金額 | （円） | 125.91 | 150.73 | 117.04 | 161.57 | 254.16
潜在株式調整後 １株当たり 当期純利益金額 | （円） | － | 147.10 | 111.51 | 154.06 | 249.46
自己資本比率 | （％） | 62.4 | 60.4 | 61.4 | 61.2 | 65.8
自己資本利益率 | （％） | 11.6 | 12.2 | 8.7 | 11.1 | 15.4
株価収益率 | （倍） | 8.77 | 12.47 | 17.92 | 17.93 | 12.12
配当性向 | （％） | 13.5 | 15.9 | 31.6 | 28.5 | 22.8
従業員数 | （名） | 1,100 | 1,109 | 1,131 | 1,202 | 1,452

（注）１　売上高には、消費税等は含まれておりません。

２　第119期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため、記載しておりません。

３　第122期以降の「１株当たり純資産額」の算定において、「役員報酬ＢＩＰ信託口」が所有する当社株式を自己株式として処理していることから、期末発行済株式総数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。

また、「１株当たり当期純利益金額」及び「潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額」の算定においても、期中平均株式数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。

４　当事業年度より「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」を早期適用したことによる表示方法の変更に伴い、第122期の総資産額及び関連する経営指標等について遡及処理の内容を反映させた金額を記載しております。

詳細は「第５ 経理の状況　２ 財務諸表等　(１) 財務諸表　(表示方法の変更)」に記載のとおりであります。

### ２【沿革】

年月 | 沿革
昭和10年４月 | 東京都江東区大島町に資本金30万円をもって東京プレス工業株式会社を設立し、プレス加工を主とし製罐・鈑金を併せ営む。
昭和12年10月 | 城東工業株式会社を吸収合併。
昭和33年１月 | 東京ダイカスト株式会社を吸収合併。
昭和35年７月 | 神奈川県相模原市に金型工場を新設し、相模原工場とする。
昭和37年４月 | 神奈川県相模原市に資本金100万円をもって東邦興産株式会社を設立。（現・連結子会社）
昭和37年６月 | 相模原工場にプレス工場を新設。
昭和37年８月 | 東京証券取引所市場第二部へ株式を上場。
昭和38年10月 | 相模原工場に組立工場を新設し、併せて金型工場、プレス工場を増設。
昭和39年３月 | 広島県賀茂郡八本松町（現・東広島市）にプレス・組立工場を新設し、広島工場とする。
昭和39年７月 | 本社を東京都江東区より中央区へ移転。
昭和40年７月 | 東京工場を相模原工場へ移転合併。
昭和42年６月 | 神奈川県相模原市に資本金５千万円をもって東京メタルパツク株式会社を設立。（現・連結子会社）
昭和43年１月 | 相模原工場にプレス工場・金型工場を増設。
昭和43年９月 | 冷凍、冷蔵車業界へ進出。
昭和45年１月 | 空調機器業界へ進出。
昭和46年９月 | 東京都中央区に資本金２千万円をもってトツプ工業株式会社を設立。（現・連結子会社）
昭和49年２月 | 東京証券取引所市場第一部へ指定。
昭和53年４月 | 東京都中央区に資本金３億円をもって東プレ・コープランド株式会社を設立。
昭和53年８月 | アメリカ駐在員事務所開設。
昭和54年９月 | 岐阜県加茂郡川辺町に資本金２千万円をもって東プレ岐阜株式会社を設立。
昭和58年10月 | 電子機器業界へ進出。
昭和60年５月 | 東プレ・コープランド株式会社を株式会社ティー・シー・コーポレイションに商号変更。
昭和60年10月 | 東プレ株式会社に商号変更。
昭和61年６月 | 事務機器業界へ進出。

年月 | 沿革
平成３年10月 | 株式会社ティー・シー・コーポレイションをトプレック株式会社へ商号変更。（現・連結子会社） トプレック株式会社へ冷凍・冷蔵車及び冷凍・冷蔵庫の販売に関する営業を譲渡。
平成３年10月 | トツプ工業株式会社から営業の全部を譲受。
平成３年10月 | 相模原工場・広島工場をそれぞれ相模原事業所・広島事業所とし、栃木県河内郡上三川町に栃木事業所を開設。
平成８年４月 | センサー業界へ進出。
平成11年11月 | 福岡県田主丸町（現・久留米市）に資本金１億円をもって東プレ九州株式会社を設立。 （現・連結子会社）
平成14年６月 | 米国アラバマ州カルマン市にTopre America Corporationを設立。 （現・連結子会社　資本金　US＄25,000,000）
平成20年４月 | 埼玉県比企郡ときがわ町に資本金１億円をもって東プレ埼玉株式会社を設立。
平成22年１月 | 中国広東省佛山市に資本金20億円をもって東普雷（佛山）汽車部件有限公司を設立。 （現・連結子会社）
平成22年12月 | タイ王国バンコク市にTOPRE (THAILAND) CO., LTD.を設立。 （現・連結子会社　資本金　THB835,000,000）
平成24年２月 | 中国湖北省襄陽市に資本金20億円をもって東普雷（襄陽）汽車部件有限公司を設立。 （現・連結子会社）
平成24年３月 | メキシコ合衆国ケレタロ州サンファンデルリオ市にTopre Autoparts Mexico, S.A. de C.V.を設立。（現・連結子会社　資本金　MXN327,053,760）
平成26年１月 | 三重県鈴鹿市に自動車機器工場を新設し、鈴鹿工場とする。
平成27年５月 | インドネシア共和国バンテン州に合弁会社PT.TOPRE REFRIGERATOR INDONESIAを設立。 （資本金　US＄500,000）
平成27年10月 | タイ王国サムットプラカーン県に新工場新設（TOPRE (THAILAND) CO., LTD.）。
平成28年１月 | 三重県員弁郡東員町にて自動車機器工場を譲受けて東プレ東海株式会社を連結子会社化。 （現・連結子会社　資本金４億９千万円）
平成29年２月 | インド共和国グジャラート州に資本金5百万ルピーをもってTopre India private limitedを設立。 （現・連結子会社）
平成29年４月 平成29年４月 | 連結子会社である東プレ埼玉株式会社を吸収合併。 鈴鹿工場を連結子会社である東プレ東海株式会社へ事業譲渡。
平成29年10月 | 連結子会社である東プレ岐阜株式会社を吸収合併。

### ３【事業の内容】

当社グループは、当社及び子会社16社（連結子会社12社、非連結子会社４社）、関連会社２社により構成され、プレス関連製品、定温物流関連製品のほか、空調機器、電子機器などの製造・販売を主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しています。

当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであります。

なお、次の区分は「第５　経理の状況　１　連結財務諸表等　(1)連結財務諸表　注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

（プレス関連製品事業）

・プレス部品　　…………国内は、当社及び連結子会社　東プレ九州（株）、東プレ東海（株）で製造し、販売は当社が行っております。

塗装工程については、連結子会社　東京メタルパツク（株）に委託しております。

海外は、連結子会社　Topre America Corporation、Topre Autoparts Mexico,S.A.de C.V.、東普雷（佛山）汽車部件有限公司、東普雷（襄陽）汽車部件有限公司、TOPRE（THAILAND）CO., LTD.がプレス部品の製造・販売を行っております。

・プレス部品用金型………当社及び連結子会社　東プレ九州（株）で製造し、販売は国内においては当社が、海外においては海外子会社を通じて行っております。

製品等の輸送については、主に連結子会社　東邦興産（株）が行っております。

（定温物流関連事業）

・冷凍・冷蔵車等…………当社で製造し、それを連結子会社　トプレック（株）を通じて販売しております。

・冷凍輸送　　　…………連結子会社　東邦興産（株）が行っております。

（その他）

・空調機器

バブコン・クリーンルーム用機器・送風機及び住宅用換気システム

…………当社で製造・販売しております。

・電子機器　　　…………当社で製造・販売しております。

・連結子会社　東京メタルパツク（株）は表面処理事業を行っております。

事業系統図は次のとおりであります。

（注）　事業系統図中の子会社は、すべて連結子会社です。

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金又は出資金 （百万円） | 主要な事業の 内容 | 議決権の 所有（被所有）割合 | 関係内容
所有割合 （％） | 被所有割合 （％）
（連結子会社） |  |  |  |  |  |
トプレック株式会社 (注)２ (注)４ (注)５ | 東京都 中央区 | 300 | 定温物流関連事業 | 51.0 (1.0) | － | 当社冷凍・冷蔵車関連製品の販売 土地、建物及び営業所の一部を貸与 役員の兼任・・有
東邦興産株式会社 (注)５ | 神奈川県 相模原市 中央区 | 282 | プレス関連製品事業及び定温物流関連事業及びその他 | 61.0 (11.0) | － | 当社グループ製品の輸送を担当 本社の土地及び営業所の一部を貸与 役員の兼任・・有
東京メタルパツク 株式会社 | 神奈川県 相模原市 中央区 | 50 | その他 | 100.0 | － | 当社の製造工程の一部（塗装）を担当 当社工場の一部を貸与 役員の兼任・・有
トツプ工業株式会社 | 東京都 中央区 | 20 | その他 | 100.0 | － | 新規事業のための市場調査 役員の兼任・・有
東プレ九州株式会社 (注)２ | 福岡県 久留米市 | 100 | プレス 関連製品事業 | 100.0 | － | 当社自動車用プレス製品の一部を製造 役員の兼任・・有
東プレ東海株式会社 （注)２ | 三重県 員弁郡東員町 | 490 | プレス 関連製品事業 | 100.0 | － | 当社自動車用プレス製品の一部を製造 役員の兼任・・有
Topre America Corporation (注)２ (注)４ | 米国 アラバマ州 カルマン市 | 百万米ドル 25 | プレス 関連製品事業 | 100.0 | － | 自動車用プレス製品を製造 資金援助 役員の兼任・・有
Topre Autoparts Mexico, S.A. de C.V. (注)２ | メキシコ ケレタロ州 サンファンデルリオ市 | 百万メキシコペソ 327 | プレス 関連製品事業 | 100.0 | － | 自動車用プレス製品を製造 資金援助 役員の兼任・・有
東普雷（佛山） 汽車部件有限公司 (注)２ | 中国 広東省佛山市 | 2,000 | プレス 関連製品事業 | 100.0 | － | 自動車用プレス製品を製造 資金援助 役員の兼任・・有
東普雷（襄陽） 汽車部件有限公司 (注)２ | 中国 湖北省襄陽市 | 2,000 | プレス 関連製品事業 | 100.0 | － | 自動車用プレス製品を製造 資金援助 役員の兼任・・有
TOPRE (THAILAND) CO., LTD. (注)２ | タイ王国 サムットプラカーン県 | 百万タイバーツ 835 | プレス 関連製品事業 | 100.0 | － | 自動車用プレス製品を製造及び販売 資金援助 役員の兼任・・有
Topre India Private Limited (注)２ | インド共和国 グジャラート州 | 百万インドルピー 750 | プレス 関連製品事業 | 100.0 | － | 生産工場の建設中 資金援助 役員の兼任・・有
(持分法適用関連会社) |  |  |  |  |  |
㈱丸順 (注)３ | 岐阜県 大垣市 | 1,198 | プレス 関連製品事業 | 20.0 | － | 資本業務提携 役員の兼任・・有

(注)１　主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。

２　特定子会社に該当しております。

３　有価証券報告書の提出会社であります。

４　上記連結子会社のうち、トプレック株式会社及びTopre America Corporationについては売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が100分の10を超えております。

主要な損益情報等 | トプレック株式会社 | ①　売上高 | 48,305百万円
|  | ②　経常利益 | 3,546　〃
|  | ③　当期純利益 | 2,478　〃
|  | ④　純資産額 | 12,558　〃
|  | ⑤　総資産額 | 35,528　〃
| Topre America | ①　売上高 | 35,456百万円
| Corporation | ②　経常利益 | 2,184　〃
|  | ③　当期純利益 | 2,359　〃
|  | ④　純資産額 | 18,968　〃
|  | ⑤　総資産額 | 34,178　〃

５　議決権の所有割合欄の（内書）は間接所有であります。

### ５【従業員の状況】

(1）連結会社の状況

平成30年３月31日現在

セグメントの名称 | 従業員数（名）
プレス関連製品事業 | 2,709
定温物流関連事業 | 885
その他 | 262
合計 | 3,856

（注）　従業員数は就業人員数であります。

(2）提出会社の状況

平成30年３月31日現在

従業員数（名） | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（千円）
1,452 | 37.6 | 14.8 | 6,822

セグメントの名称 | 従業員数（名）
プレス関連製品事業 | 675
定温物流関連事業 | 568
その他 | 209
合計 | 1,452

（注）１　従業員数は就業人員数であります。

２　平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

３　前会計年度末に比べ従業員数が250名増加しておりますが、主として平成29年４月１日付けで東プレ埼玉株式会社、平成29年10月１日付けで東プレ岐阜株式会社を吸収合併したことによるものであります。

(3）労働組合の状況

当社グループの労働組合は東プレ労働組合と称し、組合員は平成30年３月31日現在1,334名であり、上部団体として日本労働組合総連合会傘下のJAMに加盟しております。

なお、組合の活動については特記すべき事項はありません。