## 第３【設備の状況】

### １【設備投資等の概要】

当社グループでは、当連結会計年度は、プレス関連製品事業を中心に全体で20,946百万円の投資を実施いたしました。

プレス関連製品事業では、当社においては自動車用プレス部品金型を中心に4,528百万円の設備投資を実施いたしました。また、自動車用プレス部品の生産設備を中心に、主に連結子会社である東プレ九州㈱において5,389百万円、東プレ東海㈱において1,361百万円、Topre America Corporationにおいて3,058百万円、東普雷（武漢）汽車部件有限公司において1,676百万円、Topre Autoparts Mexico, S.A. de C.V.において1,568百万円などの設備投資を実施いたしました。これらを含めて、当社グループのプレス関連製品事業では、20,088百万円の設備投資を実施いたしました。

定温物流関連事業では、当社においては冷凍車の生産設備を中心に494百万円の設備投資を実施いたしました。これを含めて、当社グループの定温物流関連事業では、705百万円の設備投資を実施いたしました。

なお、設備投資額には有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含んでおります。

### ２【主要な設備の状況】

当社グループにおける主要な設備は、以下のとおりであります。

(1）提出会社

2022年３月31日現在

事業所名 （所在地） | セグメント の名称 | 設備の 内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （人）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び 運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース 資産 | その他 | 合計
相模原事業所 （神奈川県相模原市中央区、他） | プレス関連製品 事業、その他 | 生産設備 | 5,784 | 6,659 | 1,516 (175,237) | 7 | 6,978 | 20,947 | 845
広島事業所 （広島県 東広島市） | 定温物流関連事業 | 生産設備 | 432 | 371 | 56 (85,638) | － | 50 | 910 | 173
栃木事業所 （栃木県 河内郡上三川町） | 定温物流関連事業 | 生産設備 | 1,711 | 484 | 65 (147,102) | 0 | 274 | 2,536 | 357
岐阜事業所 （岐阜県 加茂郡川辺町） | その他 | 生産設備 | 798 | 223 | 195 (30,546) | － | 93 | 1,310 | 148
本社その他 （東京都中央区、他） | 全社的管理業務 | 事務所 | 20 | 2 | － | 9 | 95 | 127 | 40

（注）１．帳簿価額には、建設仮勘定及びソフトウエア仮勘定の金額を含みません。

２．帳簿価額には、無形固定資産の金額を含んでおります。

３．相模原事業所の帳簿価額の「その他」の主な内容は、プレス加工用型治工具であります。

(2）国内子会社

2022年３月31日現在

会社名 | 事業所名 （所在地） | セグメント の名称 | 設備の 内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （人）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び 運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース 資産 | その他 | 合計
トプレック㈱ | 本社営業所及び サービスセンター （東京都 中央区 その他27ヶ所） | 定温物流 関連事業 | 管理及び 販売設備 | 686 | 28 | 1,279 (9,691) | 29 | 31 | 2,055 | 166
東邦興産㈱ | 本社営業所 （神奈川県 相模原市 中央区 その他14ヶ所） | プレス関連 製品事業及び 定温物流関連 事業、その他 | 運送用 車輌他 | 443 | 54 | 943 (26,163) | 524 | 44 | 2,010 | 202
東プレ九州㈱ | 九州事業所 （福岡県 久留米市 その他１工場） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 3,972 | 6,253 | 991 (86,287) | 13 | 1,384 | 12,615 | 336
東プレ東海㈱ | 東員本社 （三重県 員弁郡東員町 その他２工場） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 2,576 | 2,316 | 900 (62,467) | 25 | 872 | 6,690 | 234
三池工業㈱ | 本社戸塚工場 （神奈川県 横浜市 その他３工場） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 783 | 850 | 1,236 (65,587) | 61 | 863 | 3,795 | 310

（注）１．帳簿価額には、建設仮勘定及びソフトウエア仮勘定の金額を含みません。

２．帳簿価額には、無形固定資産の金額を含んでおります。

３．東プレ九州㈱、及び、東プレ東海㈱の帳簿価額の「その他」の主な内容は、プレス加工用型治工具であります。

(3）在外子会社

2022年３月31日現在

会社名 | 事業所名 （所在地） | セグメント の名称 | 設備の 内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （人）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び 運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース 資産 | その他 | 合計
Topre America Corporation | 本社工場 （米国アラバマ州カルマン市 その他３拠点） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 29,515 | 27,211 | 722 (958,407) | － | 2,763 | 60,211 | 1,714
Topre Autoparts Mexico, S.A. de C.V. | 本社工場 （メキシコ ケレタロ州 サンファンデルリオ市） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 2,815 | 6,381 | 317 (102,187) | － | 875 | 10,389 | 569
東普雷（佛山） 汽車部件有限公司 | 本社工場 （中国 広東省佛山市） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 1,426 | 2,784 | － | － | 1,045 | 5,256 | 273
東普雷（襄陽） 汽車部件有限公司 | 本社工場 （中国 湖北省襄陽市） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 951 | 2,076 | － | － | 850 | 3,878 | 261
東普雷（武漢） 汽車部件有限公司 | 本社工場 （中国 湖北省武漢市） | プレス関連製品事業 | 生産設備 | 1,365 | 3,603 | － | － | 1,099 | 6,068 | 91
TOPRE (THAILAND) CO., LTD. | 本社工場 （タイ サムットプラカーン県 バーンボ―郡） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 2,079 | 1,228 | 1,685 (103,000) | － | 1,908 | 6,902 | 218
Topre India Private Limited | 本社工場 （インド グジャラート州 アフマダーバード県） | プレス関連 製品事業 | 生産設備 | 1,305 | 3,242 | － | － | 489 | 5,037 | 132

（注）１．帳簿価額には、建設仮勘定の金額を含みません。

２．帳簿価額には、無形固定資産の金額を含んでおります。

３．「その他」の帳簿価額の主な内容は、プレス加工用型治工具であります。

### ３【設備の新設、除却等の計画】

(1）重要な設備の新設等

会社名 | 事業所名 （所在地） | セグメント の名称 | 設備の内容 | 投資予定額 | 資金調達 方法 | 着手年月 | 完了予定 | 完成後の 増加能力
総額 (百万円) | 既支払額 (百万円)
提出会社 | 相模原事業所 （神奈川県 相模原市 中央区） | プレス関連 製品事業 | 自動車プレス 部品用金型及び 生産設備新設 | 4,286 | 2,098 | 自己資金 及び 借入金 | 2021年 ４月 | 2023年 ３月 | 同程度
新ＥＲＰシステム | 1,310 | 1,240 | 〃 | 2020年 ３月 | 2022年 ７月 | －
東プレ九州㈱ | 久留米工場及び 苅田工場 （福岡県 久留米市 田主丸町 その他１工場） | 〃 | 自動車プレス 部品用金型及び 生産設備新設 | 5,373 | 4,294 | 〃 | 2020年 ７月 | 2022年 10月 | －
自動車プレス 部品生産工場等 新設及び増設 | 1,600 | 831 | 2021年 ９月 | 2022年 ７月 | －
Topre America Corporation | アラバマ工場 （米国 アラバマ州 カルマン市) | 〃 | 自動車プレス 部品用金型及び 生産設備新設 | 1,107 | 593 | 〃 | 2021年 ７月 | 2022年 11月 | －
オハイオ工場 （米国 オハイオ州 スプリング フィールド市) | 432 | 229 | 2021年 10月 | 2022年 12月
ミシシッピー工場 （米国 ミシシッピー州 キャントン市) | 116 | 10 | 2021年 10月 | 2022年 ７月
Topre Autoparts Mexico, S.A.de.C.V | 本社工場 （メキシコ ケレタロ州 サンファン デルリオ市) | 〃 | 自動車プレス 部品用建屋、 金型及び 生産設備新設 | 2,931 | － | 〃 | 2022年 ９月 | 2023年 12月 | －

(2）重要な設備の除却等

経常的な設備の更新のための除却等を除き、重要な設備の除却等はありません。