# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1）連結経営指標等

回次 | 第71期 | 第72期 | 第73期 | 第74期 | 第75期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | （千円） | 7,320,358 | 7,940,472 | 8,396,496 | 8,428,569 | 9,046,157
経常利益 | （千円） | 506,598 | 759,440 | 826,936 | 901,642 | 944,211
親会社株主に帰属する当期純利益 | （千円） | 340,943 | 505,420 | 593,970 | 582,398 | 544,801
包括利益 | （千円） | 560,475 | 569,276 | 631,915 | 1,343,136 | 174,118
純資産額 | （千円） | 10,306,215 | 10,705,884 | 11,181,806 | 12,368,684 | 12,253,512
総資産額 | （千円） | 13,515,194 | 14,314,740 | 14,723,773 | 16,540,200 | 16,288,997
１株当たり純資産額 | （円） | 4,251.25 | 4,405.73 | 4,589.22 | 5,063.52 | 5,070.85
１株当たり当期純利益 | （円） | 141.15 | 208.11 | 243.92 | 238.56 | 224.59
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 76.3 | 74.8 | 75.9 | 74.8 | 75.2
自己資本利益率 | （％） | 3.4 | 4.8 | 5.4 | 4.9 | 4.4
株価収益率 | （倍） | 13.27 | 9.40 | 8.24 | 11.78 | 11.58
営業活動によるキャッシュ・フロー | （千円） | 789,817 | 1,026,238 | 193,652 | 503,226 | 1,073,711
投資活動によるキャッシュ・フロー | （千円） | △254,748 | △270,140 | △423,793 | △203,708 | △1,252,766
財務活動によるキャッシュ・フロー | （千円） | △179,215 | △193,659 | △181,759 | △182,305 | △318,284
現金及び現金同等物の期末残高 | （千円） | 3,148,741 | 3,711,180 | 3,299,279 | 3,416,493 | 2,919,153
従業員数 | （人） | 271 | 262 | 253 | 242 | 244
[外、平均臨時雇用者数] | [32] | [30] | [31] | [28] | [29]

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第72期の期首から適用してお

り、第72期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっておりま

す。

３．第74期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第73期の関連する主要な経営指標等については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額によっております。

４．第74期における主要な経営指標等は、過年度の決算訂正を反映した指標等となっております。なお、同期間の訂正後の有価証券報告書については、2025年９月16日に提出しております。

#### (2）提出会社の経営指標等

回次 | 第71期 | 第72期 | 第73期 | 第74期 | 第75期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | （千円） | 7,124,434 | 7,705,887 | 8,176,518 | 8,075,244 | 8,685,093
経常利益 | （千円） | 535,623 | 755,790 | 845,088 | 969,815 | 991,095
当期純利益 | （千円） | 370,186 | 502,928 | 607,079 | 664,763 | 596,359
資本金 | （千円） | 1,032,088 | 1,032,088 | 1,032,088 | 1,032,088 | 1,032,088
発行済株式総数 | （千株） | 2,477 | 2,477 | 2,477 | 2,477 | 2,477
純資産額 | （千円） | 10,156,884 | 10,547,848 | 11,032,434 | 12,307,857 | 12,226,121
総資産額 | （千円） | 13,174,213 | 13,960,649 | 14,341,388 | 16,239,308 | 16,053,606
１株当たり純資産額 | （円） | 4,189.65 | 4,340.69 | 4,527.91 | 5,038.62 | 5,059.52
１株当たり配当額 | （円） | 75.00 | 70.00 | 70.00 | 80.00 | 80.00
（うち１株当たり中間配当額） | (30.00) | (30.00) | (30.00) | (30.00) | (40.00)
１株当たり当期純利益 | （円） | 153.26 | 207.08 | 249.30 | 272.29 | 245.84
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 77.1 | 75.6 | 76.9 | 75.8 | 76.2
自己資本利益率 | （％） | 3.7 | 4.9 | 5.6 | 5.7 | 4.9
株価収益率 | （倍） | 12.2 | 9.5 | 8.1 | 10.3 | 10.6
配当性向 | （％） | 48.9 | 33.8 | 28.1 | 29.4 | 32.5
従業員数 | （人） | 212 | 208 | 201 | 194 | 198
［外、平均臨時雇用者数］ | [-] | [-] | [-] | [-] | [-]
株主総利回り | （％） | 114.3 | 123.3 | 130.5 | 182.1 | 174.5
（比較指標：配当込みTOPIX） | （％） | (142.1) | (145.0) | (153.4) | (216.8) | (213.4)
最高株価 | （円） | 2,000 | 2,090 | 2,077 | 3,235 | 3,095
最低株価 | （円） | 1,670 | 1,880 | 1,840 | 1,971 | 2,400

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２. 最高株価及び最低株価は、2022年４月４日より東京証券取引所スタンダード市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所市場第二部におけるものであります。

３. 第71期の１株当たり配当額には、会社設立70周年記念配当５円を含んでおります。

４．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第72期の期首から適用してお

り、第72期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっておりま

す。

### ２【沿革】

1950年８月 | 京都市南区西九条比永城町において、京都機械工具株式会社を設立（資本金1,000千円）自動車搭載工具の製造を開始
1951年３月 | 本社及び工場を京都市南区東九条烏丸町に移転、国内市販用作業工具の製造を開始
1952年10月 | 本社及び工場を京都市中京区西ノ京中合町に移転
1960年８月 | 京都市伏見区下鳥羽長田町に伏見工場を新設
1960年10月 | 京都府乙訓郡大山崎町に子会社の京都機工㈱を設立
1964年８月 | 本社及び工場を京都市伏見区下鳥羽長田町に移転
1970年９月 | 石川県羽咋市に北陸ケーティシーツール㈱を設立
1973年４月 | 京都府久世郡久御山町に久御山工場を新設
1980年３月 | 大阪証券取引所市場第二部及び京都証券取引所に上場
1983年11月 | 京都市伏見区に子会社の㈱アサヒプラザ設立
1988年３月 | 久御山工場に精密金型工場を新設
1988年５月 | 本社事務所を久御山工場に移転
1994年４月 | 京都府久世郡久御山町に子会社の㈱ケーティーシーサービスを設立
1994年８月 | 久御山工場に新機械工場を建設
1995年10月 | 中国福建省に子会社の「福清京達師工具有限公司」を設立
1998年４月 | 京都府久世郡久御山町に子会社の㈱ケーティシーキャリアサービスを設立
2000年３月 | 久御山工場に新表面処理工場を建設、伏見工場を廃止
2000年８月 | 創立50周年を記念し会社呼称をＫＴＣに変更
2002年９月 | 久御山工場にＫＴＣものづくり技術館完成
2004年10月 | 中国上海市に子会社の「上海凱特希工具貿易有限公司」を設立
2005年４月 | 子会社の北陸ケーティシーツール㈱が京都機工㈱を吸収合併
2008年７月 | 子会社の上海凱特希工具貿易有限公司を解散
2009年９月 | 子会社の㈱ケーティシーキャリアサービスを解散
2013年７月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に上場
2014年11月 | 子会社の㈱アサヒプラザを解散
2015年４月 | さいたま市桜区に東日本ＫＴＣものづくり技術館を開設 久御山工場にＫＴＣものづくり技術館匠工房を開設
2015年９月 | 石川県羽咋市にて太陽光発電事業を開始
2016年８月 | 子会社の北陸ケーティシーツール㈱が㈱ケーティーシーサービスを吸収合併
2017年６月 | 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行
2018年８月 | 久御山工場のＫＴＣものづくり技術館内にｎｅｐｒｏｓ ｍｕｓｅｕｍ３６０°を開設
2019年５月 | 子会社の福清京達師工具有限公司を持分譲渡
2020年４月 2022年４月 2023年１月 | 関西文化学術研究都市にＫＴＣけいはんなＲ＆Ｄオフィスを開設 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行 ㈱ＨＩ－ＴＯＯＬの全株式を取得し、子会社化

### ３【事業の内容】

当社グループの企業集団は、当社並びに連結子会社２社で構成され、工具の製造販売を主な事業とし、その他にファシリティマネジメント事業を行っております。

当社グループとしての事業に係る位置づけは次のとおりであります。

（１）工具事業

工具……………………………………　自動車整備用工具、医療用工具及び関連機器、電設関連工具、その他一般作業工具及びこれらに関連する機器の製造販売

精密鋳造………………………………　ロストワックス製法による工具及び精密工作機械部品・産業用機械部品などの製造販売

（２）ファシリティマネジメント事業…　不動産の賃貸、業務用不動産の運営等

（太陽光発電による電気の販売を含む）

以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。

### ４【関係会社の状況】

(1）親会社

該当事項はありません。

(2）連結子会社

名称 | 住所 | 資本金 又は出資金 （千円） | 主要な 事業の内容 | 議決権の所有割合 （％） | 関係内容
北陸ケーティシーツール㈱ （注）２. | 石川県羽咋市 | 57,000 | 工具事業及び ファシリティマネジメント事業 | 100.0 | 当社製品（作業用工具及び収納具）の製品加工を行っている。 なお、当社所有の建物及び機械装置の一部を賃借しているほか、子会社所有の土地の一部を当社へ賃貸している。 また、当社より資金援助を受けている。 役員の兼任等…有
㈱ＨＩ－ＴＯＯＬ | 京都府久世郡久御山町 | 8,000 | 工具事業 | 100.0 | 役員の兼任等…有

（注）１．「主要な事業の内容」には、セグメントの名称を記載しております。

２．特定子会社に該当します。

(3）持分法適用関連会社

該当事項はありません。

(4）その他の関係会社

該当事項はありません。

### ５【従業員の状況】

(1）連結会社の状況

| 2025年３月31日現在
セグメントの名称 | 従業員数（人）
工具事業 | 241 | (29)
ファシリティマネジメント事業 | － | (－)
報告セグメント計 | 241 | (29)
全社（共通） | 3 | (－)
合計 | 244 | (29)

（注）従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は（　）内に年間の平均人員を外数で記載しております。

(2）提出会社の状況

|  |  |  | 2025年３月31日現在
従業員数（人） | 平均年令（才） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（円）
198 | (－) | 40.9 | 17.1 | 5,877,512

セグメントの名称 | 従業員数（人）
工具事業 | 195 | (－)
ファシリティマネジメント事業 | － | (－)
報告セグメント計 | 195 | (－)
全社（共通） | 3 | (－)
合計 | 198 | (－)

（注）１．従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は（　）内に年間の平均人員を外数で記載しております。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

(3）労働組合の状況

提出会社の労働組合は、1963年４月健全な労使関係の醸成を目指して結成され、上部団体に所属しない企業内組合であります。

2025年３月31日現在における組合員数は143名であり、労使関係は組合結成以来極めて安定しており、現在まで特記事項はありません。

(4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

提出会社及び連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。