第3 【設備の状況】
1 【設備投資等の概要】
当社グループでは、受注拡大、生産能力の向上や環境改善を図るため、金属熱処理加工事業を中心に402百万円の設備投資を実施いたしました。
金属熱処理加工事業においては、生産能力の向上を図るため,建物増設等を中心に116百万円の設備投資を実施いたしました。
運送事業においては、トラックなど57百万円の設備投資を実施いたしました。
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありませんでした。
2 【主要な設備の状況】
当社グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。
(1) 提出会社
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2025年6月30日現在
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事業所名 (所在地)
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セグメントの 名称
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設備の内容
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帳簿価額(千円)
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従業員数 (人)
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建物及び 構築物
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機械装置 及び 運搬具
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土地 (面積㎡)
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リース 資産
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その他
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合計
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厚木工場 (神奈川県 厚木市)
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金属熱処理加工事業
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金属熱処理設備
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260,334
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147,866
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1,020,125 (14,331)
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20,004
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36,195
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1,502,409
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72 (17)
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東松山工場 (埼玉県 東松山市)
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金属熱処理加工事業
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金属熱処理設備
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136,501
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45,830
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224,262 (9,502)
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13,869
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19,741
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440,205
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64 (34)
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山口工場 (山口県山陽 小野田市)
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金属熱処理加工事業
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金属熱処理設備
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194,668
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33,994
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23,038 (16,615)
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1,615
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11,345
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264,662
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21 (16)
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技術研究所 (神奈川県 厚木市)
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金属熱処理加工事業
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基礎応用総合研究施設
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2,311
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3,939
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-
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5,401
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15,557
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27,209
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1 (1)
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本社 (東京都 町田市他)
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金属熱処理加工事業
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統轄業務施設
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-
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0
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-
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1,373
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5,160
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6,533
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15 (2)
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福利厚生施設 (神奈川県 厚木市)
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金属熱処理加工事業
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社員寮
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-
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-
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128,865 (343)
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-
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-
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128,865
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-
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(注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品等であります。なお、帳簿価額には、建設仮勘定の金額を含んでおりません。
2.厚木工場及び技術研究所の土地の面積及び金額については、厚木工場に一括して表示しております。
3.従業員数の( )は、正社員以外の臨時従業員(嘱託、常用時給者、パートタイマー及び人材会社からの派遣社員)を外書しております。
4.帳簿価額は、減損損失計上後の金額を記載しております。
(2) 国内子会社
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2025年6月30日現在
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会社名
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事業所名 (所在地)
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セグメント の名称
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設備の 内容
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帳簿価額(千円)
|
従業員数 (人)
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建物及び 構築物
|
機械装置 及び 運搬具
|
土地 (面積㎡)
|
リース 資産
|
その他
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合計
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㈱オーネックス テックセンター
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三重工場 (三重県 亀山市)
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金属熱処理加工事業
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金属熱処理設備
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310,026
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261,563
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437,000 (21,675)
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14,340
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60,414
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1,083,344
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31 (13)
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㈱オーネックス ライン
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厚木営業所 他 (神奈川県 厚木市他)
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運送事業
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運送設備
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12,544
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53,710
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151,541 (3,353)
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22,603
|
3,004
|
243,405
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40 (5)
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(注) 1.帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品等であります。なお、帳簿価額には、建設仮勘定の金額を含んでおりません。
2.従業員数の( )は、正社員以外の臨時従業員(嘱託、常用時給者、パートタイマー及び人材会社からの派遣社員)を外書しております。
3 【設備の新設、除却等の計画】
当社グループの設備投資については、提出会社が策定する景気予測、業界動向により、連結会社各社が自社の経営環境、投資効率等を総合的に勘案して設備計画を立案し、提出会社と調整を行い決定しております。
なお、当連結会計年度末現在における重要な設備の新設、改修計画は次のとおりであります。
(1) 重要な設備の新設
会社名 事業所名
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所在地
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セグメント の名称
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設備の内容
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投資予定金額
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資金調達方法
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着手及び完了予定年月
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完成後の 増加能力
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総額 (千円)
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既支払額 (千円)
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着手
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完了
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当社東松山工場
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埼玉県東松山市
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金属熱処理加工事業
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バッチ型浸炭炉
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240,000
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-
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自己資金及び借入金
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2026年 4月
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2026年 6月
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(注)
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当社東松山工場
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埼玉県東松山市
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金属熱処理加工事業
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キュービクル化
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140,000
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23,400
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自己資金及び借入金
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2025年 7月
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2025年 9月
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(注)
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当社山口工場
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山口県山陽小野田市
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金属熱処理加工事業
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真空洗浄機
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40,000
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-
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自己資金及び借入金
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2026年 3月
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2026年 5月
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(注)
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(注) 金属熱処理加工事業は、生産能力の表示が困難なため、その完成後の増加能力の記載を省略しております。
(2) 重要な設備の除却等
当連結会計年度末現在における重要な除売却予定はありません。