平成30年3月期決算短信〔日本基準〕（非連結）

平成30年5月10日

上場会社名 株式会社ジャパンエンジンコーポレーション 上場取引所 東

コード番号 60160 URL http://www.j-eng.co.ｊｐ/

代表者	（役職名）	代表取締役社長	（氏名）	清水　道生
問合せ先責任者	（役職名）	執行役員総務部長	（氏名）	牟田　浩則	TEL	078-949-0800

定時株主総会開催予定日	平成30年6月28日	配当支払開始予定日	平成30年6月29日
有価証券報告書提出予定日	平成30年6月29日

決算補足説明資料作成の有無	：	無
決算説明会開催の有無	：	無

（百万円未満切捨て）

1.平成30年3月期の業績（平成29年4月1日～平成30年3月31日）

(1)経営成績 （％表示は対前期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％
30年3月期	12,635	44.4	175	―	118	―	1,069	―
29年3月期	8,749	△21.4	△466	―	△464	―	△464	―

	1株当たり当期純利益	潜在株式調整後1株当たり当期純利益	自己資本当期純利益率	総資産経常利益率	売上高営業利益率
	円 銭	円 銭	％	％	％
30年3月期	382.62	―	21.9	0.9	1.4
29年3月期	△166.08	―	△10.1	△4.1	△5.3

（参考）持分法投資損益 30年3月期0百万円 29年3月期1百万円

（注）平成29年10月1日を効力発生日として、普通株式10株を1株とする株式併合を行っております。前事業年度の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、
　　　1株当たり当期純利益を算定しております。

(2)財政状態

	総資産	純資産	自己資本比率	1株当たり純資産
	百万円	百万円	％	円 銭
30年3月期	17,092	5,390	31.5	1,928.32
29年3月期	10,717	4,368	40.8	1,562.55

（参考）自己資本 30年3月期5,390百万円 29年3月期4,368百万円

（注）平成29年10月1日を効力発生日として、普通株式10株を1株とする株式併合を行っております。前事業年度の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、
　　　1株当たり純資産を算定しております。

(3)キャッシュ・フローの状況

	営業活動によるキャッシュ・フロー	投資活動によるキャッシュ・フロー	財務活動によるキャッシュ・フロー	現金及び現金同等物期末残高
	百万円	百万円	百万円	百万円
30年3月期	2,068	△2,049	561	3,575
29年3月期	125	△520	87	2,997

2.配当の状況

	年間配当金					配当金総額（合計）	配当性向	純資産配当率
	第1四半期末	第2四半期末	第3四半期末	期末	合計
	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	百万円	％	％
29年3月期	―	―	―	2.00	2.00	55	―	1.2
30年3月期	―	―	―	30.00	30.00	83	7.8	1.7
31年3月期(予想)	―	―	―	―	―		―

（注）1, 平成29年10月1日を効力発生日として、普通株式10株を1株とする株式併合を行っております。平成29年3月期の配当金につきましては、当該株式
　 　　　併合前の実際の配当金の額を記載しております。
　　　2. 平成31年3月期の配当予想につきましては、現時点では未定であります。

3. 平成31年 3月期の業績予想（平成30年 4月 1日～平成31年 3月31日）

（％表示は、対前期増減率）

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益		1株当たり当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％	円 銭
通期	11,100	△12.9	200	14.3	150	27.1	160	△85.0	57.23

（注）当社は年次での業務管理を行っておりますので、第2四半期（累計）の業績予想の記載を省略しております。

※注記事項

(1)会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示

①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更	：　無
②①以外の会計方針の変更	：　無
③会計上の見積りの変更	：　無
④修正再表示	：　無

(2)発行済株式数（普通株式）

①期末発行済株式数（自己株式を含む）	30年3月期	2,800,000株	29年3月期	2,800,000株
②期末自己株式数	30年3月期	4,647株	29年3月期	4,487株
③期中平均株式数	30年3月期	2,795,449株	29年3月期	2,795,694株

（注）平成29年10月1日を効力発生日として、普通株式10株を1株とする株式併合を行っております。前事業年度の期首に当該株式併合が行われたと
　　　仮定し、期末発行済株式数、期末自己株式数及び期中平均株式数を算定しております。

※決算短信は公認会計士又は監査法人の監査の対象外です

※業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

　本資料に記載されている業績見直し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。業績予想の前提となる条件及び業績予想のご利用にあたっての注意事項等については、添付資料3ページ「１. 経営成績等の概況 （４） 今後の見通し」をご覧ください。