# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第74期 | 第75期 | 第76期 | 第77期 | 第78期
決算年月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月
売上高 | (百万円) | 140,967 | 136,161 | 148,128 | 153,326 | 127,059
経常利益 | (百万円) | 20,119 | 23,224 | 29,943 | 29,016 | 15,010
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 14,963 | 17,167 | 21,188 | 20,454 | 10,438
包括利益 | (百万円) | 10,294 | 23,964 | 20,657 | 23,502 | 20,194
純資産額 | (百万円) | 167,939 | 194,556 | 208,782 | 225,104 | 228,278
総資産額 | (百万円) | 198,504 | 224,671 | 243,310 | 254,167 | 250,937
１株当たり純資産額 | (円) | 1,834.76 | 2,014.41 | 2,163.55 | 2,332.15 | 2,463.67
１株当たり当期純利益 | (円) | 163.81 | 184.26 | 219.70 | 212.05 | 110.59
潜在株式調整後１株当たり 当期純利益 | (円) | 155.22 | 177.80 | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 84.4 | 86.5 | 85.8 | 88.5 | 90.9
自己資本利益率 | (％) | 9.1 | 9.5 | 10.5 | 9.4 | 4.6
株価収益率 | (倍) | 10.1 | 15.4 | 10.1 | 10.5 | 24.1
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 22,560 | 30,870 | 15,720 | 12,994 | 30,187
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △5,100 | △10,471 | △11,598 | △5,779 | △12,366
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △3,993 | △4,577 | △6,513 | △7,951 | △17,148
現金及び現金同等物の 期末残高 | (百万円) | 43,907 | 60,388 | 59,538 | 59,982 | 62,466
従業員数 | (人) | 2,493 | 2,522 | 2,791 | 2,848 | 2,911

（注）１．第76期以降の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第76期の期首から適用しており、第76期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第74期 | 第75期 | 第76期 | 第77期 | 第78期
決算年月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月
売上高 | (百万円) | 115,738 | 113,886 | 115,595 | 117,553 | 91,959
経常利益 | (百万円) | 15,552 | 19,601 | 30,748 | 26,841 | 10,127
当期純利益 | (百万円) | 11,359 | 14,891 | 23,082 | 20,142 | 7,250
資本金 | (百万円) | 5,878 | 5,878 | 5,878 | 5,878 | 5,878
発行済株式総数 | (株) | 97,823,748 | 97,823,748 | 97,823,748 | 97,823,748 | 97,823,748
純資産額 | (百万円) | 138,179 | 160,318 | 174,547 | 188,019 | 182,334
総資産額 | (百万円) | 159,855 | 181,068 | 194,664 | 207,330 | 195,366
１株当たり純資産額 | (円) | 1,512.73 | 1,662.49 | 1,809.80 | 1,948.95 | 1,968.82
１株当たり配当額 | (円) | 50.00 | 50.00 | 70.00 | 80.00 | 80.00
(うち１株当たり中間配当額) | (20.00) | (20.00) | (35.00) | (40.00) | (40.00)
１株当たり当期純利益 | (円) | 124.35 | 159.83 | 239.34 | 208.82 | 76.81
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | (円) | 117.82 | 154.23 | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 86.4 | 88.5 | 89.7 | 90.7 | 93.3
自己資本利益率 | (％) | 8.3 | 10.0 | 13.8 | 11.1 | 3.9
株価収益率 | (倍) | 13.3 | 17.7 | 9.3 | 10.7 | 34.7
配当性向 | (％) | 40.2 | 31.3 | 29.2 | 38.3 | 104.1
従業員数 | (人) | 1,689 | 1,712 | 1,710 | 1,738 | 1,750
株主総利回り | (％) | 115.3 | 199.1 | 162.3 | 168.5 | 203.5
（比較指標：配当込み東証業種別株価指数(機械)の総利回り） | (％) | (88.8) | (142.0) | (136.7) | (148.4) | (217.0)
最高株価 | (円) | 2,091 | 2,928 | 3,200 | 2,289 | 2,788
最低株価 | (円) | 1,157 | 1,482 | 2,030 | 1,879 | 2,153

（注）１．最高株価及び最低株価は2022年４月４日より東京証券取引所プライム市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所市場第一部におけるものであります。

２．第76期以降の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

３．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第76期の期首から適用しており、第76期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

### ２【沿革】

1959年４月 | 名古屋市中川区昭和橋通において富士機械製造株式会社を設立。旋削機械、その他の工作機械の製造を開始。
1960年９月 | 東京営業所（現東京支店）を開設。
1961年３月 | 愛知県碧海郡知立町（現知立市）に工場を新設。
1961年６月 | 現在地に本社機構を移転。
1962年３月 | 大阪営業所（現大阪支店）を開設。
1962年10月 | 被合併会社である当社が株式額面１株の金額500円から50円に変更する目的をもって神奈川県足柄下郡の富士機械製造株式会社（1948年７月24日設立未開業）に吸収合併されたが事業の実体は被合併会社のものがそのまま継承されている。
1964年５月 | 名古屋証券取引所市場第二部に上場。
1967年３月 | 「専用機」大型トランスファーラインを完成。
1968年３月 | 愛知県西加茂郡藤岡町（現豊田市）に藤岡工場（現豊田事業所）を新設。
1970年４月 | アメリカ・イリノイ州に現地法人フジ アメリカ コーポレイションを設立（現連結子会社）。
1971年６月 | 「自動組立機」を完成。
1971年９月 | 「ＮＣ自動旋盤」を完成。
1977年４月 | 愛知県岡崎市に株式会社マコト工業を設立（現株式会社アドテック富士）。
1978年10月 | 「電子部品自動挿入機」を完成。
1979年10月 | 「ＮＣ専用機」を完成。
1981年７月 | 「電子部品自動装着機」を完成。
1986年４月 | 仙台出張所（現仙台営業所）を開設。
1989年６月 | 愛知県岡崎市に岡崎工場を新設。
1990年９月 | 名古屋証券取引所市場第一部銘柄に指定替え。
1991年11月 | ドイツ・フランクフルト（現在地 ケルスターバッハ）に現地法人フジ マシン マニュファクチュアリング（ヨーロッパ）ゲーエムベーハーを設立（現連結子会社フジ ヨーロッパ コーポレイション ゲーエムベーハー）。
1992年11月 | 愛知県豊橋市に株式会社リンセイシステムを設立（現株式会社エデックリンセイシステム）。
1994年10月 | 東京都品川区の株式会社エデックを買収（現株式会社エデックリンセイシステム）。
1994年11月 | アメリカ・イリノイ州に現地法人フジ マシン アメリカ コーポレイションを設立（現連結子会社）。
1995年11月 | ブラジル・サンパウロに現地法人フジ ド ブラジル マキナス インダストリアイス リミターダを設立（現連結子会社）。
2003年４月 | 株式会社リンセイシステムと株式会社エデックが合併し、株式会社エデックリンセイシステムとなる（現連結子会社）。
2003年６月 | 「モジュール型高速多機能装着機　ＮＸＴ」を完成。
2007年11月 | 中国・上海に現地法人富社（上海）商貿有限公司を設立（現連結子会社）。
2012年１月 | 中国・昆山に昆山之富士機械製造有限公司を設立（現連結子会社）。
2013年６月 | 東京証券取引所市場第一部に上場。
2018年４月 2018年８月 | 株式会社ＦＵＪＩに商号変更。 山梨県南アルプス市のファスフォードテクノロジ株式会社を買収（現連結子会社）。
2019年３月 | 豊田事業所に新工場棟を建設。
2019年12月 | インド・ハリヤナ州に現地法人フジ インディア コーポレイション プライベート リミテッドを設立（現連結子会社）。
2020年２月 | 愛知県知立市（当社内）にＦＵＪＩリニア株式会社を設立（現連結子会社）。
2021年７月 | シンガポールのフジ マシン アジア プライベート リミテッドの発行済み株式の全てを取得し、完全子会社化（現連結子会社）。
2022年４月 | 東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場、名古屋証券取引所の市場第一部からプレミア市場にそれぞれ移行。

### ３【事業の内容】

当グループは、当社、子会社17社で構成され、電子部品実装ロボットならびに工作機械の製造販売を主業務として事業活動を展開しております。

当グループの事業に係わる位置づけとセグメントとの関連は次のとおりであります。

セグメントの名称 | 主な製品 | 主な会社
ロボット ソリューション | 電子部品実装ロボット 半導体製造装置 | 当社、㈱アドテック富士、㈱エデックリンセイシステム ファスフォードテクノロジ㈱ フジ アメリカ コーポレイション フジ ヨーロッパ コーポレイション ゲーエムベーハー 富社(上海)商貿有限公司 昆山之富士機械製造有限公司 フジ ド ブラジル マキナス インダストリアイス リミターダ フジ インディア コーポレイション プライベート リミテッド フジ マシン アジア プライベート リミテッド
マシンツール | 工作機械 | 当社、㈱アドテック富士 フジ マシン アメリカ コーポレイション 昆山之富士機械製造有限公司
その他 | 制御機器 電子機器 画像処理開発 | ㈱アドテック富士、㈱エデックリンセイシステム、ＦＵＪＩリニア㈱

事業系統図（当社及び子会社）は次のとおりであります。

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金又は 出資金 | 主要な事業の内容 | 議決権の所有 又は被所有 割合(％) | 関係内容
(連結子会社) |  |  |  |  |  |
㈱アドテック富士 |  | 愛知県岡崎市 | 百万円 45 | ロボット ソリューション マシンツール その他 | 100.0 | 当社製品の機械組立・ 改造修理 役員の兼任　１名
㈱エデックリンセイシステム |  | 愛知県豊橋市 | 百万円 40 | ロボット ソリューション その他 | 100.0 | 当社製品関連ユニットの製造 役員の兼任　１名 資金援助あり
ファスフォードテクノロジ㈱ |  | 山梨県 南アルプス市 | 百万円 450 | ロボット ソリューション | 100.0 | 役員の兼任　１名
ＦＵＪＩリニア㈱ |  | 愛知県知立市 | 百万円 200 | その他 | 67.0 | ノウハウ等の提供
フジ アメリカ コーポレイション | (注)４ (注)５ | 米国イリノイ州 バーノンヒル | 千米ドル 1,000 | ロボット ソリューション | 100.0 | 当社製品の販売
フジ マシン アメリカ コーポレイション | (注)２ | 米国イリノイ州 バーノンヒル | 千米ドル 1,000 | マシンツール | 100.0 (100.0) | 当社製品の販売
フジ ヨーロッパ コーポレイション ゲーエムベーハー | (注)４ (注)６ | ドイツ国 ケルスターバッハ | 千ユーロ 1,022 | ロボット ソリューション | 100.0 | 当社製品の販売
富社(上海)商貿有限公司 |  | 中国上海 | 千元 12,737 | ロボット ソリューション | 100.0 | 当社製品のメンテナンス・ アフターサービス
昆山之富士機械製造有限公司 | (注)４ | 中国昆山 | 千元 161,035 | ロボット ソリューション マシンツール | 100.0 | 当社製品の製造・販売 資金援助あり
フジ ド ブラジル マキナス インダストリアイス リミターダ |  | ブラジル国 サンパウロ州 サンパウロ | 千ブラジル レアル 6,052 | ロボット ソリューション | 95.0 | 当社製品の販売
フジ インディア コーポレイション プライベート リミテッド | (注)２ | インド国 ハリヤナ州 グルグラム | 千インド ルピー 31,000 | ロボット ソリューション | 100.0 (1.0) | 当社製品のアフターサービス・代理店サポート
フジ マシン アジア プライベート リミテッド |  | シンガポール国 | 千シンガポールドル 2,986 | ロボット ソリューション | 100.0 | 当社製品の販売
その他５社 |  |  |  |  |  |

（注）１．主要な事業の内容は、セグメントの名称を記載しております。

２．議決権の所有又は被所有割合の括弧内（内書）は間接所有であります。

３．有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。

４．特定子会社であります。

５．フジ　アメリカ　コーポレイションは、連結売上高に占める売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の割合が10％を超えております。

主要な損益情報等　　　　　　①　売上高　　　　　　　19,958百万円

②　経常利益　　　　　　 784百万円

③　当期純利益　　　　　 511百万円

④　純資産額　　　　　　21,290百万円

⑤　総資産額　　　　　　26,637百万円

６．フジ　ヨーロッパ　コーポレイション　ゲーエムベーハーは、連結売上高に占める売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の割合が10％を超えております。

主要な損益情報等　　　　　　①　売上高　　　　　　　17,915百万円

②　経常利益　　　　　　 1,678百万円

③　当期純利益　　　　　 1,147百万円

④　純資産額　　　　　　10,113百万円

⑤　総資産額　　　　　　14,752百万円

### ５【従業員の状況】

(1) 連結会社の状況

| 2024年３月31日現在
セグメントの名称 | 従業員数(人)
ロボットソリューション | 2,219
マシンツール | 372
報告セグメント計 | 2,591
その他 | 114
全社(共通) | 206
合計 | 2,911

（注）　従業員数は、当グループから当グループ外への出向者を除き、当グループ外から当グループへの出向者を含む就業人員であります。

(2) 提出会社の状況

|  |  | 2024年３月31日現在
従業員数(人) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
1,750 | 43.8 | 18.9 | 7,395

セグメントの名称 | 従業員数(人)
ロボットソリューション | 1,290
マシンツール | 254
報告セグメント計 | 1,544
全社(共通) | 206
合計 | 1,750

（注）１．従業員数は、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む就業人員であります。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

(3) 労働組合の状況

当社の労働組合は、ＦＵＪＩ労働組合と称し、上部団体に加盟をしておりません。また、組合員数は1,513人で現在までの労使関係は極めて円満に推移しております。

また、上記のほか、一部連結子会社は労働組合を結成し、労使関係は概ね良好であります。

(4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①提出会社

当事業年度
管理職に占める女性労働者の割合（％） （注）１． | 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２． | 労働者の男女の賃金の差異（％） （注）１． | 補足情報
全労働者 | うち正規雇用 労働者 | うちパート・有期労働者 | 採用数（新卒・中途）に占める 女性労働者の割合（％）
3.4 | 60.7 | 58.1 | 65.6 | 45.9 | 13.0

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（2015年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（1991年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（1991年労働省令第25号）第71条の４第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

②連結子会社

当事業年度
名　称 | 管理職に占める女性労働者の割合（％） （注）１． | 男性労働者の育児休業取得率（％） | 労働者の男女の賃金の差異（％） | 補足情報
全労働者 | うち 正規雇用労働者 | うちパート・ 有期労働者 | 全労働者 | うち 正規雇用労働者 | うちパート・ 有期労働者
㈱エデック リンセイシステム | 14.3 | － | － | － | － | － | － | －

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（2015年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

２．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（2015年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（1991年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではない指標は、記載を省略しております。