###### (セグメント情報等)

【セグメント情報】

当社グループの事業は、ダイヤモンド工具の製造・販売並びにこれらの付随業務の単一セグメントであるため、記載を省略しております。

【関連情報】

前連結会計年度(自 2020年４月１日 至 2021年３月31日)

１ 製品及びサービスごとの情報

単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。

２ 地域ごとの情報

(1) 売上高

|  |  |  |  |  | (単位：百万円)
日本 | アジア・オセアニア | 欧州 | 北米 | その他 | 合計
台湾 | 中国 | その他
16,566 | 2,610 | 2,933 | 3,989 | 2,409 | 1,175 | 458 | 30,143

(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

(2) 有形固定資産

|  |  | (単位：百万円)
日本 | 台湾 | その他 | 合計
23,028 | 1,639 | 1,867 | 26,535

３ 主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。

当連結会計年度(自 2021年４月１日 至 2022年３月31日)

１ 製品及びサービスごとの情報

単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。

２ 地域ごとの情報

(1) 売上高

|  |  |  |  |  | (単位：百万円)
日本 | アジア・オセアニア | 欧州 | 北米 | その他 | 合計
台湾 | 中国 | その他
19,150 | 3,388 | 3,647 | 4,964 | 3,399 | 1,841 | 768 | 37,161

(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

(表示方法の変更)

従来「その他」に含めていた「北米」における売上高は、重要性が増したため当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の「その他」1,634百万円を、「北米」1,175百万円、「その他」458百万円として表示しております。

(2) 有形固定資産

|  |  | (単位：百万円)
日本 | 台湾 | その他 | 合計
21,975 | 1,743 | 1,715 | 25,434

３ 主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

該当事項はありません。

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

該当事項はありません。

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

該当事項はありません。

###### 【関連当事者情報】

該当事項はありません。

###### (１株当たり情報)

１株当たり純資産額及び算定上の基礎並びに１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失及び算定上の基礎は、以下の通りであります。

項目 | 前連結会計年度 (2021年３月31日) | 当連結会計年度 (2022年３月31日)
(1) １株当たり純資産額 | 1,008円33銭 | 1,067円79銭
(算定上の基礎) |  |
純資産の部の合計額(百万円) | 57,297 | 60,869
純資産の部の合計額から控除する金額 (百万円) | 1,327 | 1,577
(うち非支配株主持分(百万円)) | (1,327) | (1,577)
普通株式に係る期末の純資産額(百万円) | 55,969 | 59,291
１株当たり純資産額の算定に用いられた 期末の普通株式の数(千株) | 55,507 | 55,527

項目 | 前連結会計年度 (自 2020年４月１日 至 2021年３月31日) | 当連結会計年度 (自 2021年４月１日 至 2022年３月31日)
(2) １株当たり当期純利益又は １株当たり当期純損失(△) | △5円97銭 | 59円23銭
(算定上の基礎) |  |
親会社株主に帰属する当期純利益又は 親会社株主に帰属する当期純損失(△)(百万円) | △331 | 3,288
普通株主に帰属しない金額(百万円) | ― | ―
普通株式に係る親会社株主に帰属する 当期純利益又は普通株式に係る親会社株主に 帰属する当期純損失(△)(百万円) | △331 | 3,288
普通株式の期中平均株式数(千株) | 55,508 | 55,520

(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．株式報酬制度を導入し、当該信託が所有する当社株式を連結財務諸表において自己株式として計上しております。これに伴い、当該信託が所有する当社株式は、１株当たり純資産額の算定上、期末発行株式総数から控除する自己株式に含めており、また、１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。なお、当連結会計年度において信託が所有する期末自己株式数は161千株、期中平均自己株式数は168千株であり、前連結会計年度において信託が所有する期末自己株式数は182千株、期中平均自己株式数は182千株であります。

###### (重要な後発事象)

該当事項はありません。