(注) 1 売上高には、消費税等は含まれていません。
2 従業員数は、就業人員数を記載しています。
3 2016年10月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を実施しています。第151期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しています。
4 第152期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第151期の関連する主要な経営指標等については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額によっています。
5 2017年6月23日開催の第152期定時株主総会決議により、決算期を3月31日から12月31日に変更しました。従って、第153期は2017年4月1日から2017年12月31日の9か月間となっています。第153期においては、当社及び3月決算であった連結子会社は4月1日から12月31日までの9か月間、12月決算である連結子会社は1月1日から12月31日までの12か月間をそれぞれ連結対象期間としています。また、第153期の自己資本利益率及び株価収益率は9か月決算に基づいて算出しています。
6 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号2018年2月16日)等を第155期の期首から適用しており、第154期に係る数値については、当該会計基準等を遡って適用した後の数値となっています。
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれていません。
2 従業員数は、就業人員数を記載しています。
3 2016年10月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を実施しています。第151期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しています。
4 第152期の1株当たり配当額36.00円は、中間配当額6.00円と期末配当額30.00円の合計となります。なお、2016年10月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を実施していますので、中間配当額6.00円は株式併合前の金額、期末配当額30.00円は株式併合後の金額となります。当該株式併合を踏まえて換算した場合、中間配当額は30.00円となるため、期末配当額30.00円を加えた年間配当額は1株当たり60.00円となります。
5 2017年6月23日開催の第152期定時株主総会決議により、決算期を3月31日から12月31日に変更しました。従って、第153期は2017年4月1日から2017年12月31日の9か月間となっています。また、第153期の自己資本利益率及び株価収益率は9か月決算に基づいて算出しています。
6 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号2018年2月16日)等を第155期の期首から適用しており、第154期に係る数値については、当該会計基準等を遡って適用した後の数値となっています。
7 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものです。なお、第152期の株価については株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式併合前の最高株価及び最低株価は( )内に記載しています。
当社グループは、当社、子会社92社(うち連結子会社 65社)及び関連会社4社より構成されており、当社を中心として風水力事業、環境プラント事業、精密・電子事業、その他の各分野にわたり製造、販売、工事、保守、サービス等を行っています。
主な事業内容と当社、主要な連結子会社及び関連会社(持分法適用会社)の機能及び分担は、以下のとおりです。なお、この事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメント区分と同一です。
(注) 1 ポンプの中国語表記は石の下に水です。
2 持分法適用の関連会社です。
3 連結子会社であったEbara International Corporationは、連結子会社であるElliott Companyを存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しています。
(注) 1 主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しています。
2 議決権の所有割合における( )内は、内数で間接所有割合です。
3 荏原環境プラント㈱は、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)が連結売上高の10%を超えています。その主要な損益情報等は、以下のとおりです。
4 Elliott Companyは、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)が連結売上高の10%を超えています。その主要な損益情報等は、以下のとおりです。
5 Ebara International Corporation及びHood-EIC,LLCは、連結子会社であるElliott Companyを存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しています。
2019年12月31日現在
(注) 従業員数は就業人員数です。
2019年12月31日現在
(注) 1 従業員数は就業人員数です。
2 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでいます。
提出会社及び国内連結子会社には以下の労働組合があり、会社との間に特記すべき事項はありません。
(注) 上記のほか、海外連結子会社従業員の中には、産業別等外部労働組合に直接加入している者がいますが、会社との間に特筆すべき事項はありません。