(セグメント情報等)

【セグメント情報】

Ⅰ  前第1四半期連結累計期間(自  平成28年4月1日  至  平成28年6月30日)

1  報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

 

 

 

(単位:百万円)

 

報告セグメント

その他
(注)1

合計

調整額
(注)2

四半期連
結損益計
算書計上
額(注)3

空調・冷凍機事業

化学事業

売上高

 

 

 

 

 

 

 

  外部顧客への売上高

491,458

35,014

526,473

8,993

535,467

535,467

  セグメント間の内部
  売上高又は振替高

74

3,441

3,516

144

3,660

3,660

491,533

38,455

529,989

9,138

539,127

3,660

535,467

セグメント利益

68,549

2,333

70,882

273

71,155

10

71,165

 

(注) 1  「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、油機事業、特機事業、電子システム事業を含んでいる。

2  セグメント利益の調整額10百万円は、セグメント間取引消去である。

       3  セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。

 

2  報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

(固定資産に係る重要な減損損失)
    該当する事項はない。

 

(のれんの金額の重要な変動)

該当する事項はない。

 

(重要な負ののれん発生益)
    該当する事項はない。

 

 

Ⅱ  当第1四半期連結累計期間(自  平成29年4月1日  至  平成29年6月30日)

1  報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

 

 

 

(単位:百万円)

 

報告セグメント

その他
(注)1

合計

調整額
(注)2

四半期連
結損益計
算書計上
額(注)3

空調・冷凍機事業

化学事業

売上高

 

 

 

 

 

 

 

  外部顧客への売上高

535,435

41,441

576,876

9,760

586,637

586,637

  セグメント間の内部
  売上高又は振替高

216

4,345

4,562

129

4,691

4,691

535,651

45,787

581,439

9,889

591,329

4,691

586,637

セグメント利益

69,368

4,576

73,944

482

74,426

2

74,429

 

(注) 1  「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、油機事業、特機事業、電子システム事業を含んでいる。

2  セグメント利益の調整額2百万円は、セグメント間取引消去である。

       3  セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。

 

2  報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

(固定資産に係る重要な減損損失)
    該当する事項はない。

 

(のれんの金額の重要な変動)

該当する事項はない。

 

(重要な負ののれん発生益)
    該当する事項はない。

 

(金融商品関係)

四半期連結財務諸表規則第17条の2の規定に基づき、注記を省略している。

 

(有価証券関係)

四半期連結財務諸表規則第17条の2の規定に基づき、注記を省略している。

 

(デリバティブ取引関係)

四半期連結財務諸表規則第17条の2の規定に基づき、注記を省略している。

 

 

(1株当たり情報)

1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりである。

 

項目

前第1四半期連結累計期間

(自  平成28年4月1日

至  平成28年6月30日)

当第1四半期連結累計期間

(自  平成29年4月1日

至  平成29年6月30日)

(1) 1株当たり四半期純利益金額

168円26銭

 174円41銭

(算定上の基礎)

 

 

親会社株主に帰属する四半期純利益金額(百万円)

49,143

50,994

普通株主に帰属しない金額(百万円)

普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益
金額(百万円)

49,143

50,994

普通株式の期中平均株式数(千株)

292,059

292,387

(2) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額

168円14銭

 174円30銭

(算定上の基礎)

 

 

親会社株主に帰属する四半期純利益調整額(百万円)

普通株式増加数(千株)

208

173

(うち新株予約権方式ストック・オプション(千株))

(208)

(173)

希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要

 

 

(重要な後発事象)

該当する事項はない。

 

2 【その他】

該当する事項はない。