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回次 |
第125期 第3四半期 連結累計期間 |
第126期 第3四半期 連結累計期間 |
第125期 |
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会計期間 |
自平成29年4月1日 至平成29年12月31日 |
自平成30年4月1日 至平成30年12月31日 |
自平成29年4月1日 至平成30年3月31日 |
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売上高 |
(百万円) |
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経常利益 |
(百万円) |
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親会社株主に帰属する四半期(当期)純利益 |
(百万円) |
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四半期包括利益又は包括利益 |
(百万円) |
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△ |
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純資産額 |
(百万円) |
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総資産額 |
(百万円) |
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1株当たり四半期(当期)純利益 |
(円) |
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自己資本比率 |
(%) |
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回次 |
第125期 第3四半期 連結会計期間 |
第126期 第3四半期 連結会計期間 |
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会計期間 |
自平成29年10月1日 至平成29年12月31日 |
自平成30年10月1日 至平成30年12月31日 |
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1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△) |
(円) |
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△ |
(注)1.当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含んでおりません。
3.潜在株式調整後1株当たり四半期(当期)純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.平成29年10月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を行いましたが、第125期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり四半期(当期)純利益を算定しております。
5.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日)等を第1四半期連結会計期間の期首から適用しております。また、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 平成30年2月16日改正)を第1四半期連結会計期間から適用し、子会社株式等に係る将来加算一時差異の取扱いを見直しております。この結果、前第3四半期連結累計期間及び前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計方針の変更等を遡って適用した後の指標等となっております。
当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。なお、当社の連結子会社であった株式会社D.I.Dは、平成30年4月1日付で当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、第1四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。