# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1）連結経営指標等

回次 | 第87期 | 第88期 | 第89期 | 第90期 | 第91期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | （千円） | 35,362,006 | 34,161,700 | 29,047,516 | 36,992,780 | 40,217,018
経常利益 | （千円） | 2,423,630 | 2,335,045 | 1,471,560 | 3,007,009 | 3,521,870
親会社株主に帰属する当期純利益 | （千円） | 1,620,236 | 1,813,411 | 1,267,565 | 2,058,629 | 2,403,191
包括利益 | （千円） | 2,121,648 | 2,154,133 | 1,254,848 | 3,571,651 | 2,762,703
純資産額 | （千円） | 26,000,822 | 27,557,125 | 27,959,004 | 31,017,581 | 32,879,777
総資産額 | （千円） | 39,108,860 | 38,786,907 | 38,715,263 | 44,767,343 | 42,463,111
１株当たり純資産額 | （円） | 1,550.90 | 1,640.58 | 1,699.77 | 1,882.27 | 1,998.53
１株当たり当期純利益 | （円） | 98.79 | 110.41 | 78.15 | 128.03 | 149.22
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 65.0 | 69.5 | 70.5 | 67.7 | 75.8
自己資本利益率 | （％） | 6.6 | 6.9 | 4.7 | 7.2 | 7.7
株価収益率 | （倍） | 8.58 | 6.40 | 8.65 | 9.51 | 7.81
営業活動によるキャッシュ・フロー | （千円） | 2,113,388 | 2,108,785 | 4,340,706 | 3,618,706 | △2,808,126
投資活動によるキャッシュ・フロー | （千円） | △714,189 | △1,319,951 | △774,844 | △874,114 | △4,671,283
財務活動によるキャッシュ・フロー | （千円） | △604,492 | △691,187 | △958,393 | △621,264 | △1,012,957
現金及び現金同等物の期末残高 | （千円） | 10,832,575 | 11,064,766 | 13,893,041 | 16,235,255 | 8,034,374
従業員数 | （名） | 943 | 964 | 962 | 957 | 952
〔外、平均臨時雇用者数〕 | 〔37〕 | 〔40〕 | 〔37〕 | 〔37〕 | 〔37〕

（注）　潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

#### (2）提出会社の経営指標等

回次 | 第87期 | 第88期 | 第89期 | 第90期 | 第91期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | （千円） | 31,605,409 | 26,812,040 | 24,939,605 | 31,923,861 | 35,388,085
経常利益 | （千円） | 2,480,818 | 1,746,285 | 951,002 | 3,117,377 | 4,367,702
当期純利益 | （千円） | 1,569,321 | 1,547,307 | 1,028,899 | 2,510,857 | 3,558,993
資本金 | （千円） | 1,311,000 | 1,311,000 | 1,311,000 | 1,311,000 | 1,311,000
発行済株式総数 | （株） | 18,220,000 | 18,220,000 | 18,220,000 | 18,220,000 | 18,220,000
純資産額 | （千円） | 20,142,596 | 21,222,641 | 21,104,392 | 24,042,025 | 26,333,931
総資産額 | （千円） | 31,917,609 | 30,067,838 | 29,879,455 | 35,980,931 | 34,769,165
１株当たり純資産額 | （円） | 1,228.16 | 1,291.41 | 1,314.46 | 1,494.22 | 1,634.57
１株当たり配当額 | （円） | 30.00 | 34.00 | 30.00 | 40.00 | 60.00
（うち１株当たり中間配当額） | （9.00） | （15.00） | （15.00） | （15.00） | （20.00）
１株当たり当期純利益 | （円） | 95.69 | 94.21 | 63.44 | 156.15 | 220.99
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 63.1 | 70.6 | 70.6 | 66.8 | 75.7
自己資本利益率 | （％） | 8.1 | 7.5 | 4.9 | 11.1 | 14.1
株価収益率 | （倍） | 8.86 | 7.50 | 10.66 | 7.79 | 5.27
配当性向 | （％） | 31.4 | 36.1 | 47.3 | 25.6 | 27.2
従業員数 | （名） | 760 | 776 | 773 | 773 | 765
〔外、平均臨時雇用者数〕 | 〔23〕 | 〔28〕 | 〔24〕 | 〔21〕 | 〔21〕
株主総利回り | （％） | 131.0 | 115.1 | 114.9 | 201.6 | 202.8
（比較指標：配当込みTOPIX） | （％） | (142.1) | (145.0) | (153.4) | (216.8) | (213.4)
最高株価 | （円） | 879 | 893 | 724 | 1,225 | 1,333
最低株価 | （円） | 586 | 679 | 595 | 662 | 805

（注）１　潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２　最高株価及び最低株価は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。

３　2025年3月期の１株当たり配当額60円のうち、期末配当額40円については、2025年6月24日開催予定の定時株主総会の決議事項になっています。

### ２【沿革】

当社は1946年10月２日、日本工芸工業株式会社として東京都千代田区に資本金19万５千円をもって設立され、1985年11月時点で資本金は13億１千１百万円となり、現在に至っております。

その主な変遷は、次のとおりであります。

年月 | 概要
1948年４月 | 大阪府大阪市に大阪出張所を開設（1961年６月支店に昇格）
1959年４月 | 愛知県名古屋市に名古屋出張所を開設
1963年４月 | 東京証券取引所市場第二部に株式上場 神奈川県横浜市に技術センターを開設
1977年９月 | トヨタ自動車工業株式会社（現トヨタ自動車株式会社）が当社に資本参加し、その後同社の関連会社 となる
1980年４月 | マトコ工業株式会社及び同和工業株式会社の２社を吸収合併 本社を愛知県名古屋市に移転 愛知県田原市に田原出張所（現 田原営業所）を開設
1980年７月 | 会社名をトリニティ工業株式会社と改称（トリニティ工業株式会社　創立） 技術センターを東京支店に名称変更 大阪支店を大阪府豊中市に移転
1983年４月 | 本社を愛知県豊田市柿本町に移転
1983年９月 | 愛知県豊田市下市場町で自動車部品の製造を開始
1986年７月 | 愛知県豊田市桂野町に本社工場を建設し、本社の設備製造部門及び下市場町の自動車部品製造部門を 移転
1992年８月 | マレーシアに子会社「T&T Venture Sdn. Bhd.」を設立
1993年３月 | 福岡県鞍手郡（現 宮若市）に九州営業所を開設
1994年８月 | タイに子会社「Thai Trinity Co., Ltd.」を設立
1996年９月 | インドネシアに子会社「PT. Trinity Engineering Indonesia」を設立
1998年４月 | インドに子会社「Trinity Coating Systems Ltd.」を設立
1999年７月 | ISO 9001認証取得
1999年10月 | 館林工場、小田原工場及び岐阜工場を本社工場に集約
2000年８月 | 本店所在地を東京都千代田区から神奈川県横浜市に変更
2000年10月 | ISO 14001認証取得（本社工場）
2005年１月 | 中国に子会社「得立鼎塗装設備(上海)有限公司」を設立
2006年７月 | 本社工場の名称を豊田工場に改称
2007年５月 | 愛知県西加茂郡三好町（現みよし市）に三好工場を建設し、自動車外装部品の製造を開始
2008年１月 | 本店所在地を横浜市鶴見区から横浜市港北区に変更
2008年２月 | トヨタ自動車株式会社殿より「新カートリッジシステム」が技術開発賞を受賞
2008年10月 | ISO 14001認証取得（三好工場）
2010年８月 | 本店所在地を横浜市港北区から本社（愛知県豊田市柿本町）に変更
2011年12月 | 加飾工法「Tri-D³eco」による自動車部品の生産開始
2012年10月 | 宮城県仙台市に東北営業所を開設
2018年１月 | 台湾の関連会社「台湾得立鼎股份有限公司」を子会社化
2019年11月 | 豊田市長より「豊田市はたらく人がイキイキ輝く事業所表彰」イキイキ大賞を受賞
2020年２月 | トヨタ自動車株式会社殿より「高塗着塗装工法」の開発において技術開発賞を受賞
2022年３月 | トヨタ自動車株式会社殿より「溶接工程　循環式除塵装置」の開発において技術開発賞を受賞
2023年３月 | 公益財団法人 大河内記念会より第69回（令和４年度）大河内賞「大河内記念生産特賞」を受賞

### ３【事業の内容】

当社の企業集団は、トヨタ自動車㈱（その他の関係会社）、当社、子会社10社及び関連会社５社で構成され、設備及び自動車部品の製造、販売を主な業務としております。

当グループの事業に係る位置づけ並びにセグメントとの関連は、次のとおりであります。

事業区分 | 主要製品
設備部門 | 前処理装置、電着塗装装置、塗装ブース、空調装置、乾燥炉、熱処理炉、 塗装機・塗装システム等
自動車部品部門 | センタークラスターパネル、コンソールパネル、ドアスイッチベース、 ステアリングホイール、ロッカーモール等

事業の系統図は、次のとおりであります。

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 （千円） | 主要な事業の内容 | 議決権の所有〔被所有〕割合（％） | 関係内容
（連結子会社） |  |  |  |  |
㈱トステック | 愛知県 豊田市 | 12,000 | 設備部門 | 100.0 | 当社製品の保守・サービス 役員の兼任等有
㈱メサック | 群馬県 邑楽郡板倉町 | 10,000 | 設備部門 | 100.0 | 塗装機器の製造・販売 役員の兼任等有
TRINITY COATING SYSTEMS LTD. | インド バンガロール市 | 千INR 6,000 | 設備部門 | 100.0 | 当社塗装設備及び各種産業用機械の製造・販売 役員の兼任等有
得立鼎塗装設備（上海）有限公司 | 中国 上海市 | 千USD 1,000 | 設備部門 自動車部品部門 | 100.0 | 当社塗装設備及び自動車部品の販売 役員の兼任等有
THAI TRINITY CO.,LTD. （注）2 | タイ バンコク市 | 千THB 15,000 | 設備部門 自動車部品部門 | 80.0 （31.0） | 当社塗装設備及び自動車部品の販売 役員の兼任等有
T&T VENTURE SDN.BHD. | マレーシア シャーアラム市 | 千MYR 1,000 | 設備部門 | 100.0 | 当社塗装設備及び各種産業用機械の製造・販売 役員の兼任等有
PT.TRINITY ENGINEERING INDONESIA | インドネシア タンブン市 | 千USD 500 | 設備部門 | 85.0 | 当社塗装設備及び各種産業用機械の製造・販売 役員の兼任等有
台湾得立鼎股份有限公司 | 台湾 桃園市 | 千TWD 11,200 | 設備部門 自動車部品部門 | 51.0 | 当社塗装設備の保守・サービス及び自動車部品の販売 役員の兼任等有
その他　２社 |  |  |  |  |
（持分法適用関連会社） |  |  |  |  |
INDUSTRIAL TECH SERVICES, INC. | 米国 ケンタッキー州 | 千USD 3,713 | 設備部門 | 25.0 | 当社塗装設備の製造・販売 役員の兼任等有
モスニック㈱　　　　（注）2 | 埼玉県 さいたま市 | 30,000 | 設備部門 | 25.0 （16.7） | 産業機械設備の供給先 役員の兼任等有
その他　２社 |  |  |  |  |
（その他の関係会社） |  |  |  |  |
トヨタ自動車㈱ （注）3,4 | 愛知県 豊田市 | 百万円 635,402 | 自動車および同部品等の製造・販売 | 〔36.6〕 | ――――――

（注）１　連結子会社及び持分法適用関連会社の「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。

２　「議決権の所有〔被所有〕割合」欄の（内書）は間接所有であります。

３　有価証券報告書の提出会社であります。

４　関係内容については、「第５　経理の状況　１　連結財務諸表等　(1）連結財務諸表［注記事項］〔関連当事者情報〕」に記載しているため、省略しております。

５　連結子会社及び持分法適用関連会社には、有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。

### ５【従業員の状況】

(1）連結会社の状況

| 2025年３月31日現在
セグメントの名称 | 従業員数（名）
設備部門 | 434 | (30)
自動車部品部門 | 401 | (7)
全社（共通） | 117 | (－)
合計 | 952 | (37)

（注）　従業員数は就業人員であり、臨時雇用者は（　）内に年間の平均人員を外数で記載しております。

(2）提出会社の状況

|  |  |  | 2025年３月31日現在
従業員数（名） | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（千円）
765 | (21) | 42.7 | 16.9 | 6,161

セグメントの名称 | 従業員数（名）
設備部門 | 260 | (14)
自動車部品部門 | 400 | (7)
全社（共通） | 105 | (－)
合計 | 765 | (21)

（注）１　従業員数は就業人員であり、臨時雇用者は（　）内に年間の平均人員を外数で記載しております。

２　平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

(3）労働組合の状況

当社の労働組合は、全トヨタ労働組合連合会に加盟しております。

なお、労使間に特記すべき事項はありません。

(4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

提出会社

当事業年度
管理職に占める女性労働者の割合（％） （注）１ | 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２ | 労働者の男女の賃金の差異（％） （注）１
全労働者 | 正規雇用労働者 | パート・有期労働者
0.0 | 75.0 | 62.5 | 61.3 | 67.0

（注）１　「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出した

ものであります。

２　「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の

規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」

（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものでありま

す。