## 第３ 【設備の状況】

### １ 【設備投資等の概要】

当社グループの設備投資につきましては、国内工場や海外生産子会社のIKO THOMPSON VIETNAM CO.,LTD.および優必勝(蘇州)軸承有限公司における機械装置の更新等を目的として、総額2,752百万円の設備投資を行いました。

所要資金については、自己資金および社債、借入等により賄っております。

なお、当社グループは、軸受等ならびに諸機械部品の製造・販売事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。

### ２ 【主要な設備の状況】

当社グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。

なお、当社グループは、軸受等ならびに諸機械部品の製造・販売事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。

#### (1) 提出会社

2021年３月31日現在

事業所名 (所在地) | 設備の内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業員数 (名)
建物 及び構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 (面積㎡) | その他 | 合計
岐阜製作所 (岐阜県美濃市) | 軸受等生産設備 | 2,936 | 9,007 | 2,758 (502,978) | 1,124 | 15,826 | 603 [257］
中部支社 (名古屋市中川区) 外18ヵ所 | 軸受等販売設備 | 4 | 0 | 33 (472) | 4 | 43 | 228
技術研究所 (神奈川県鎌倉市) | 研究開発用設備 | 8 | 5 | 1 (460) | 46 | 61 | 44
本社 (東京都港区) | その他設備 | 2,207 | 106 | 100 (737) | 318 | 2,732 | 134

(注) １　帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、リース資産および建設仮勘定の合計であります。

２　上表には、貸与中のものが土地89百万円(64,435㎡)および機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品等1,991百万円含まれております。

３　土地および建物及び構築物の一部を賃借しております。年間賃借料は288百万円であります。

４　「従業員数」欄の[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。

#### (2) 国内子会社

2021年３月31日現在

子会社名 | 事業所名 (所在地) | 設備の 内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業員数 (名)
建物 及び構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 (面積㎡) | その他 | 合計
日本ディック㈱ | 本社外 (名古屋市 中区) | 軸受等・ 機械部品 販売設備 | 80 | ― | 57 (553) | 0 | 138 | 32

(注) １　帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であります。

２　土地の一部を賃借しております。年間賃借料は10百万円であります。

#### (3) 在外子会社

2021年３月31日現在

子会社名 | 事業所名 (所在地) | 設備の 内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業員数 (名)
建物 及び構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 (面積㎡) | その他 | 合計
IKO THOMPSON VIETNAM CO.,LTD. | 本社 (ベトナム ハイフォン市) | 軸受等 生産設備 | 1,877 | 1,814 | ― (39,631) | 9 | 3,700 | 1,048
優必勝(蘇州)軸承有限公司 | 本社 (中国常熟市) | 軸受等 生産設備 | 361 | 635 | ― (37,923) | 109 | 1,106 | 140

(注) １　帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品および建設仮勘定の合計であります。

２　土地の使用権を賃借しております。

### ３ 【設備の新設、除却等の計画】

#### (1) 重要な設備の新設等

当社グループの設備投資計画については、生産計画、需要予測等を総合的に勘案して、主に提出会社が行っております。

なお、当社グループは、軸受等ならびに諸機械部品の製造・販売事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。

当連結会計年度末における重要な設備の新設計画は、次のとおりであります。

会社名 | 事業所名 (所在地) | 設備の 内容 | 投資予定金額 | 資金調達 方法 | 着手および完了 予定年月 | 目的
総額 (百万円) | 既支払額 (百万円) | 着手 | 完了
日本トムソン㈱ | 岐阜製作所外 (岐阜県美濃市) | 軸受等生産設備・研究開発用設備 | 2,300 | ― | 自己資金 | 2021年 ４月 | 2022年 ３月 | 設備の更新・生産合理化

#### (2) 重要な設備の除却等

経常的な設備の更新のための除却・売却を除き、重要な設備の除却・売却の計画はありません。

なお、設備の状況における記載金額には、消費税等は含まれておりません。