## 第３【設備の状況】

### １【設備投資等の概要】

当社グループ（当社及び連結子会社）は、当連結会計年度において主力事業であるポンプ事業を中心に総額1,627百万円の設備投資を実施しております。

主な設備投資としては、本社ビル建替に伴う型倉庫の新設、ポンプ事業における既存設備の更新・付帯設備及び機械の増強等に総額1,627百万円を実施し、その所要資金は自己資金及び借入金で賄っております。

### ２【主要な設備の状況】

上記ポンプ関連事業を主事業とする当社グループ（当社及び連結子会社）における主たる設備の状況は次のとおりであります。

(1）提出会社

2019年３月31日現在

事業所名 （所在地） | 事業の内容 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （人）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び 運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース 資産 | その他 | 合計
本社及び工場 （大阪府高槻市） | ポンプ事業 環境事業 新エネルギー事業 | 本社機能 生産設備 | 3,102 | 1,314 | 1,437 (93,669) | 464 | 576 | 6,895 | 664 〔62〕
九州工場 （佐賀県武雄市） | ポンプ事業 | 生産設備 | 114 | － | 629 (57,495) | － | 0 | 743 | － 〔－〕
東京支社 （東京都品川区）他計13支社・支店、６営業所、３海外事務所、１サービス工場 | ポンプ事業 | 事務所設備 | 5 | 5 | 23 (96) | 2 | 6 | 44 | 214 〔2〕
その他 | 新エネルギ ー事業ほか | 風力発電設備ほか | 2 | 316 | 81 (14,082) | － | － | 400 | － 〔－〕
合計 | － | － | 3,224 | 1,636 | 2,172 (165,343) | 466 | 583 | 8,084 | 878 〔64〕

(2）国内子会社

2019年３月31日現在

会社名 （所在地） | 事業の内容 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （人）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び 運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース 資産 | その他 | 合計
㈱九州トリシマ （佐賀県武雄市） | ポンプ事業 | 生産設備 | 37 | 137 | － (－) | － | 6 | 181 | 66 〔5〕

(3）在外子会社

2019年３月31日現在

会社名 （所在地） | 事業の内容 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （人）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び 運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース 資産 | その他 | 合計
TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS FZCO.（アラブ首長国連邦） | ポンプ事業 | 生産設備 | 307 | 238 | － (－) | － | 44 | 590 | 139 〔－〕
酉島ポンプ（天津）有限公司 （中国） | ポンプ事業 | 生産設備 | 222 | 135 | － (－) | － | 34 | 393 | 69 〔－〕
PT.TORISHIMA GUNA ENGINEERING （インドネシア） | ポンプ事業 | 生産設備 | 152 | 6 | 92 (15,000) | 5 | 5 | 261 | 78 〔－〕
TORISHIMA PUMPS (INDIA) PRIVATE LTD. （インド） | ポンプ事業 | 生産設備 | 131 | 25 | 91 (8,123) | － | 5 | 253 | 40 〔－〕

（注）１　帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」及び「建設仮勘定」の合計であります。なお、金額には消費税等は含まれておりません。

２　提出会社の支社、支店等の建物は賃借しております。（年間賃借料178百万円）

３　従業員数の[ ]は、臨時従業員数を外書しております。

### ３【設備の新設、除却等の計画】

(1）重要な設備の新設等

会社名 事業所名 | 所在地 | 事業の内容 | 設備の内容 | 投資予定金額 | 資金調達方法 | 着手及び完了予定年月
総額 (百万円) | 既支払額 (百万円) | 着手 | 完了
本社工場 | 大阪府 高槻市 | 共通 | 本社 工場・ビル | 5,490 | 114 | 自己資本 銀行借入 | 2018年 ４月 | 2021年 ２月
本社工場 | 大阪府 高槻市 | ポンプ事業 | ポンプ生産設備 | 288 | － | 自己資本 銀行借入 | 2019年 ９月 | 2021年 ２月

(2）重要な設備の除却等

経常的な設備の更新のための除却等を除き、重要な設備の除却等の計画はありません。

なお、現在の本社ビルについては、耐用年数を移転予定年月まで繰り上げを行ったため、除却損は発生しません。