## 第３【設備の状況】

### １【設備投資等の概要】

当社グループ（当社及び連結子会社）は、当連結会計年度において主力事業であるポンプ事業を中心に総額2,469百万円の設備投資を実施しております。

主な設備投資としては、本社ビルの建替、ポンプ事業における既存設備の更新・付帯設備及び機械の増強等を行い、その所要資金は自己資金及び借入金で賄っております。

### ２【主要な設備の状況】

上記ポンプ関連事業を主事業とする当社グループ（当社及び連結子会社）における主たる設備の状況は次のとおりであります。

(1）提出会社

2020年３月31日現在

事業所名 （所在地） | 事業の内容 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （人）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び 運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース 資産 | その他 | 合計
本社及び工場 （大阪府高槻市） | ポンプ事業 環境事業 新エネルギー事業 | 本社機能 生産設備 | 3,293 | 1,156 | 1,436 (93,075) | 449 | 1,721 | 8,056 | 681 〔59〕
九州工場 （佐賀県武雄市） | ポンプ事業 | 生産設備 | 100 | － | 629 (57,495) | － | 0 | 730 | － 〔－〕
東京支社 （東京都品川区）他計13支社・支店、７営業所、４海外事務所、１サービス工場 | ポンプ事業 | 事務所設備 | 4 | 5 | 25 (690) | 2 | 2 | 40 | 213 〔2〕
その他 | 新エネルギ ー事業ほか | 風力発電設備ほか | 2 | 276 | 81 (14,082) | － | 0 | 360 | － 〔－〕
合計 | － | － | 3,402 | 1,438 | 2,172 (165,343) | 451 | 1,724 | 9,187 | 894 〔61〕

(2）国内子会社

2020年３月31日現在

会社名 （所在地） | 事業の内容 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （人）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び 運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース 資産 | その他 | 合計
㈱九州トリシマ （佐賀県武雄市） | ポンプ事業 | 生産設備 | 36 | 107 | － (－) | － | 4 | 149 | 72 〔5〕

(3）在外子会社

2020年３月31日現在

会社名 （所在地） | 事業の内容 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （人）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び 運搬具 | 土地 (面積㎡) | リース 資産 | その他 | 合計
TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS FZCO.（アラブ首長国連邦） | ポンプ事業 | 生産設備 | 281 | 206 | － (－) | 67 | 46 | 601 | 146 〔－〕
酉島ポンプ（天津）有限公司 （中国） | ポンプ事業 | 生産設備 | 200 | 104 | － (－) | 59 | 27 | 391 | 70 〔－〕
PT.TORISHIMA GUNA ENGINEERING （インドネシア） | ポンプ事業 | 生産設備 | 144 | 8 | 94 (15,000) | － | 3 | 251 | 67 〔－〕
TORISHIMA PUMPS (INDIA) PRIVATE LTD. （インド） | ポンプ事業 | 生産設備 | 120 | 17 | 82 (8,123) | － | 4 | 225 | 42 〔－〕

（注）１　帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」及び「建設仮勘定」の合計であります。なお、金額には消費税等は含まれておりません。

２　提出会社の支社、支店等の建物は賃借しております。（年間賃借料163百万円）

３　従業員数の[ ]は、臨時従業員数を外書しております。

### ３【設備の新設、除却等の計画】

(1）重要な設備の新設等

会社名 事業所名 | 所在地 | 事業の内容 | 設備の内容 | 投資予定金額 | 資金調達方法 | 着手及び完了予定年月
総額 (百万円) | 既支払額 (百万円) | 着手 | 完了
本社・工場 | 大阪府 高槻市 | 共通 | 本社 工場・ビル | 5,490 | 1,417 | 自己資本 銀行借入 | 2018年 4月 | 2021年 2月
本社・工場 | 大阪府 高槻市 | ポンプ事業 | ポンプ生産設備 | 288 | － | 自己資本 銀行借入 | 2019年 9月 | 2021年 2月

(2）重要な設備の除却等

経常的な設備の更新のための除却等を除き、重要な設備の除却等の計画はありません。

なお、現在の本社ビルについては、耐用年数を移転予定年月まで繰り上げを行ったため、除却損は発生しません。