平成30年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

平成30年５月15日

上 場 会 社 名 東洋エンジニアリング株式会社 上場取引所 東

コ ー ド 番 号 63300 URL http://www.toyo-eng.com/jp/

代　　表　　者	(役職名)	取締役社長	(氏名)	永松　治夫
問合せ先責任者	(役職名)	経理部長	(氏名)	大和　武史	(TEL)	047-454-1521

定時株主総会開催予定日	平成30年６月28日	配当支払開始予定日	―
有価証券報告書提出予定日	平成30年６月28日

決算補足説明資料作成の有無 ： 有

決算説明会開催の有無 ： 有 （ 　アナリスト向け ）

(百万円未満切捨て)

１．平成30年３月期の連結業績（平成29年４月１日～平成30年３月31日）

（１）連結経営成績 (％表示は対前期増減率)

	売上高		営業利益		経常利益		親会社株主に帰属する 当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％
30年３月期	335,697	△22.3	△32,951	―	△27,821	―	△26,846	―
29年３月期	431,917	44.1	△2,009	―	1,603	△58.6	1,472	△51.5

(注) 包括利益 30年３月期 △25,758 百万円( ― ％) 29年３月期 1,066 百万円( △87.4 ％)

	１株当たり 当期純利益	潜在株式調整後 １株当たり 当期純利益	自己資本 当期純利益率	総資産 経常利益率	売上高 営業利益率
	円 銭	円 銭	％	％	％
30年３月期	△700.30	―	△70.3	△9.8	△9.8
29年３月期	38.42	―	2.9	0.5	△0.5

(参考) 持分法投資損益 30年３月期 5,909 百万円 29年３月期 15 百万円

（注）当社は、平成29年10月1日を効力発生日として普通株式5株につき1株の割合をもって株式併合を実施しております。前連結会計年度の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり当期純利益を算定しております。

（２）連結財政状態

	総資産	純資産	自己資本比率	１株当たり純資産
	百万円	百万円	％	円 銭
30年３月期	252,982	25,176	9.9	654.91
29年３月期	317,089	51,331	16.2	1,337.40

(参考) 自己資本 30年３月期 25,105 百万円 29年３月期 51,273 百万円

（注）当社は、平成29年10月1日を効力発生日として普通株式5株につき1株の割合をもって株式併合を実施しております。前連結会計年度の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産を算定しております。

（３）連結キャッシュ・フローの状況

	営業活動による キャッシュ・フロー	投資活動による キャッシュ・フロー	財務活動による キャッシュ・フロー	現金及び現金同等物 期末残高
	百万円	百万円	百万円	百万円
30年３月期	△22,824	6,386	△1,174	106,536
29年３月期	18,984	△16,650	△1,548	122,703

２．配当の状況

	年間配当金					配当金総額 (合計)	配当性向 (連結)	純資産 配当率 (連結)
	第１四半期末	第２四半期末	第３四半期末	期末	合計
	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	円 銭	百万円	％	％
29年３月期	―	0.00	―	2.00	2.00	383	26.0	0.7
30年３月期	―	0.00	―	0.00	0.00	―	―	―
31年３月期(予想)	―	0.00	―	0.00	0.00		―

(注)当社は、平成29年10月1日を効力発生日として普通株式5株につき1株の割合をもって株式併合を実施しております。詳細は、平成29年5月12日公表の「単元株式数の変更、株式併合および定款一部変更に関するお知らせ」をご覧ください。なお、平成29年3月期の期末配当は株式併合を考慮していない実配当額を記載しております。

３．平成31年３月期の連結業績予想（平成30年４月１日～平成31年３月31日）

(％表示は、対前期増減率)

	売上高		営業利益		経常利益		親会社株主に帰属する当期純利益		１株当たり当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％	円 銭
通　期	300,000	△10.6	2,000	―	2,500	―	1,000	―	26.09

※　注記事項

（１）期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動) ： 無

　　新規 ― 社 (社名) 、 除外 ― 社 (社名)

（２）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示

①　会計基準等の改正に伴う会計方針の変更	：	無
②　①以外の会計方針の変更	：	無
③　会計上の見積りの変更	：	無
④　修正再表示	：	無

（３）発行済株式数（普通株式）

①　期末発行済株式数（自己株式を含む)	30年３月期	38,558,507	株	29年３月期	38,558,507	株
②　期末自己株式数	30年３月期	223,648	株	29年３月期	220,634	株
③　期中平均株式数	30年３月期	38,336,456	株	29年３月期	38,339,502	株

（注）当社は、平成29年10月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を実施しております。前連結会計年度の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、期末発行済株式数、期末自己株式数及び期中平均株式数を算定しております。

(参考)　個別業績の概要

１．平成30年３月期の個別業績（平成29年４月１日～平成30年３月31日）

（１）個別経営成績 (％表示は対前期増減率)

	売上高		営業利益		経常利益		当期純利益
	百万円	％	百万円	％	百万円	％	百万円	％
30年３月期	178,660	△30.5	△37,806	―	△29,699	―	△26,204	―
29年３月期	256,980	41.6	△6,911	―	△899	―	425	―

	１株当たり 当期純利益	潜在株式調整後 １株当たり当期純利益
	円 銭	円 銭
30年３月期	△683.54	―
29年３月期	11.10	―

（注）当社は、平成29年10月1日を効力発生日として普通株式5株につき1株の割合をもって株式併合を実施しております。前事業年度の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり当期純利益を算定しております。

（２）個別財政状態

	総資産	純資産	自己資本比率	１株当たり純資産
	百万円	百万円	％	円 銭
30年３月期	167,881	1,518	0.9	39.62
29年３月期	214,640	30,660	14.3	799.75

(参考) 自己資本 30年３月期 1,518 百万円 29年３月期 30,660 百万円

（注）当社は、平成29年10月1日を効力発生日として普通株式5株につき1株の割合をもって株式併合を実施しております。前事業年度の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産を算定しております。

※ 決算短信は公認会計士又は監査法人の監査の対象外です

※ 業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判
断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績
等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。業績予想の前提となる条件及び業績予想のご利用にあたっ
ての注意事項等については、添付資料3ページ「１.経営成績等の概況（４）今後の見通し」をご覧ください。