車両関係事業は、昨年10月に発売した新型インプレッサの販売台数が増加し、サービス部門も好調に推移したため、予想を上回る売上高となる見込みです。
電機機器事業は、FA関連機器等の売上が落ち込んだものの、計画外の空調設備工事案件を取り込めたことにより、ほぼ予想どおりの売上高となる見込みです。
冷間鍛造事業もほぼ予想どおりでしたが、産業機械事業が予想をやや下回り、これらの結果、売上高はほぼ前回予想どおりとなる見込みです。
利益面では、車両関係事業の増収による増益、電機機器事業は空調工事案件の増加による利益率の向上、産業機械事業で機械の標準化およびITの活用による生産効率向上や、改造工事・部品の売上確保により利益率が改善したことを要因として、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は前回予想を上回る見込みです。
(注)上記の予想は、発表日現在において入手可能な情報に基づいて作成したものであり、実際の業績等は今後の様々な要因によって上記の予想とは異なる結果となる可能性があります。