2【財務諸表等】

(1)【財務諸表】

①【貸借対照表】

 

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(2024年3月31日)

当事業年度

(2025年3月31日)

資産の部

 

 

流動資産

 

 

現金及び預金

10,118

9,834

受取手形

※2 1,284

803

売掛金

※1 3,976

※1 3,627

電子記録債権

※1,※2 6,946

※1 6,466

有価証券

200

商品及び製品

5,787

7,013

仕掛品

69

82

原材料及び貯蔵品

1,015

1,199

前払費用

60

84

その他

※1 176

231

流動資産合計

29,436

29,544

固定資産

 

 

有形固定資産

 

 

建物

1,978

1,865

構築物

33

28

機械及び装置

525

910

車輌及び運搬具

0

0

工具、器具及び備品

252

173

土地

4,492

4,484

建設仮勘定

72

238

有形固定資産合計

7,355

7,702

無形固定資産

 

 

ソフトウエア

454

393

のれん

237

197

その他

2

1

無形固定資産合計

693

593

投資その他の資産

 

 

投資有価証券

5,201

5,512

関係会社株式

6

6

関係会社出資金

1,000

従業員長期貸付金

4

3

破産更生債権等

0

長期前払費用

24

65

保険積立金

1,219

1,650

その他

76

74

貸倒引当金

3

3

投資その他の資産合計

7,529

7,310

固定資産合計

15,579

15,605

資産合計

45,015

45,150

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(2024年3月31日)

当事業年度

(2025年3月31日)

負債の部

 

 

流動負債

 

 

買掛金

※1 3,073

2,653

電子記録債務

※2 708

732

未払金

※1 716

※1 508

返金負債

12

11

未払費用

201

154

未払法人税等

403

539

預り金

45

20

前受収益

0

1

リース債務

1

賞与引当金

255

269

役員賞与引当金

28

40

流動負債合計

5,444

4,934

固定負債

 

 

繰延税金負債

625

709

退職給付引当金

478

438

資産除去債務

4

リース債務

5

その他

62

60

固定負債合計

1,171

1,213

負債合計

6,615

6,148

純資産の部

 

 

株主資本

 

 

資本金

3,358

3,358

資本剰余金

 

 

資本準備金

3,711

3,711

その他資本剰余金

4

資本剰余金合計

3,711

3,715

利益剰余金

 

 

利益準備金

839

839

その他利益剰余金

 

 

別途積立金

21,000

21,000

繰越利益剰余金

7,573

8,689

利益剰余金合計

29,413

30,529

自己株式

312

943

株主資本合計

36,170

36,660

評価・換算差額等

 

 

その他有価証券評価差額金

2,228

2,341

評価・換算差額等合計

2,228

2,341

純資産合計

38,399

39,001

負債純資産合計

45,015

45,150

 

②【損益計算書】

 

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

当事業年度

(自 2024年4月1日

 至 2025年3月31日)

売上高

※1 31,411

※1 31,644

売上原価

※1 22,293

※1 21,879

売上総利益

9,118

9,764

販売費及び一般管理費

※1,※3 6,654

※1,※3 6,586

営業利益

2,463

3,178

営業外収益

 

 

受取配当金

114

132

受取派遣料

※1 26

※1 17

その他

55

※1 54

営業外収益合計

196

204

営業外費用

 

 

為替差損

42

保険解約損

13

自己株式取得費用

2

1

その他

0

1

営業外費用合計

17

44

経常利益

2,642

3,338

特別利益

 

 

固定資産売却益

0

抱合せ株式消滅差益

113

特別利益合計

114

特別損失

 

 

減損損失

14

固定資産除却損

3

126

合併に伴う未実現利益修正損

122

関係会社出資金売却損

※2 336

特別損失合計

125

477

税引前当期純利益

2,631

2,861

法人税、住民税及び事業税

722

850

法人税等調整額

67

13

法人税等合計

790

837

当期純利益

1,841

2,023

 

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本合計

 

資本準備金

その他資本剰余金

資本剰余金合計

利益準備金

その他利益剰余金

利益剰余金合計

 

別途積立金

繰越利益剰余金

当期首残高

3,358

3,711

3,711

839

21,000

8,117

29,957

941

36,085

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

 

 

 

782

782

 

782

当期純利益

 

 

 

 

 

 

1,841

1,841

 

1,841

自己株式の取得

 

 

 

 

 

 

 

 

1,000

1,000

自己株式の消却

 

 

1,605

1,605

 

 

 

 

1,605

自己株式の処分

 

 

3

3

 

 

 

 

23

26

利益剰余金から資本剰余金への振替

 

 

1,602

1,602

 

 

1,602

1,602

 

株主資本以外の項目の当期変動額(純額)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

当期変動額合計

544

544

629

85

当期末残高

3,358

3,711

3,711

839

21,000

7,573

29,413

312

36,170

 

 

 

 

 

 

評価・換算差額等

純資産合計

 

その他有価証券評価差額金

評価・換算差額等合計

当期首残高

1,416

1,416

37,502

当期変動額

 

 

 

剰余金の配当

 

 

782

当期純利益

 

 

1,841

自己株式の取得

 

 

1,000

自己株式の消却

 

 

自己株式の処分

 

 

26

利益剰余金から資本剰余金への振替

 

 

株主資本以外の項目の当期変動額(純額)

812

812

812

当期変動額合計

812

812

897

当期末残高

2,228

2,228

38,399

 

当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本合計

 

資本準備金

その他資本剰余金

資本剰余金合計

利益準備金

その他利益剰余金

利益剰余金合計

 

別途積立金

繰越利益剰余金

当期首残高

3,358

3,711

3,711

839

21,000

7,573

29,413

312

36,170

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

 

 

 

907

907

 

907

当期純利益

 

 

 

 

 

 

2,023

2,023

 

2,023

自己株式の取得

 

 

 

 

 

 

 

 

655

655

自己株式の処分

 

 

4

4

 

 

 

 

24

29

株主資本以外の項目の当期変動額(純額)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

当期変動額合計

4

4

1,116

1,116

631

489

当期末残高

3,358

3,711

4

3,715

839

21,000

8,689

30,529

943

36,660

 

 

 

 

 

 

評価・換算差額等

純資産合計

 

その他有価証券評価差額金

評価・換算差額等合計

当期首残高

2,228

2,228

38,399

当期変動額

 

 

 

剰余金の配当

 

 

907

当期純利益

 

 

2,023

自己株式の取得

 

 

655

自己株式の処分

 

 

29

株主資本以外の項目の当期変動額(純額)

112

112

112

当期変動額合計

112

112

602

当期末残高

2,341

2,341

39,001

 

【注記事項】
(重要な会計方針)

1.資産の評価基準及び評価方法

(1) 有価証券の評価基準及び評価方法

満期保有目的の債券

償却原価法

子会社株式・出資金

移動平均法に基づく原価法

その他有価証券

市場価格のない株式等以外のもの

時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法にて算定)

市場価格のない株式等

移動平均法に基づく原価法

(2) 棚卸資産の評価基準及び評価方法

商品・製品・原材料:月別総平均法に基づく原価法

なお、貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。

仕掛品:ロット単位の個別法に基づく原価法

なお、貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。

2.固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産

建物及び構築物:定率法及び定額法

その他:定率法

なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。

(2) 無形固定資産:定額法

なお、耐用年数については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。

3.引当金の計上基準

(1) 貸倒引当金

 売上債権、その他の金銭債権の貸倒の損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。

(2) 賞与引当金

 従業員に対する賞与に備えるため、将来支給する金額のうち当事業年度負担額を当事業年度の費用に計上したものであり、支給見込額に基づいて計上しております。

(3) 役員賞与引当金

 役員賞与の支出に備えるため、当事業年度末における支給見込額の当事業年度の期間負担額を計上しております。

(4) 退職給付引当金

 従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しております。また、過去勤務費用は、発生事業年度の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額を費用処理しております。数理計算上の差異は、それぞれ発生年度の翌事業年度から各事業年度の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分額を費用処理しております。

4.収益及び費用の計上基準

当社は、給水装置製品及び住宅・建築設備製品の製造・販売、当該製品に関連した仕入れ商品の販売を主な事業としており、顧客との間に締結した販売契約に基づき、製品及び商品を引き渡す履行義務を負っております。当該履行義務は、製品及び商品を顧客に引き渡した時点において、支配が顧客に移転して履行義務が充足されると判断しております。なお、製品及び商品の出荷時から顧客に支配が移転するまでの期間が通常の期間である場合には、「収益認識に関する会計基準の適用指針」第98項に定める代替的な取扱いを適用し、製品及び商品の出荷時点で収益を認識しております。取引価格は、期間、対象品目、購入量等を定めた契約条件に基づくリベートや売上割引、販売手数料等の変動対価を考慮して算定しています。また、変動対価については、顧客に支払われると見込まれる対価を返金負債として計上しており、当該返金負債の見積りにあたっては、契約条件に基づき算出しております。

5.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

退職給付に係る会計処理

 退職給付に係る未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理の方法は、連結財務諸表におけるこれらの会計処理の方法と異なっております。

(重要な会計上の見積り)

営業循環過程から外れた棚卸資産の収益性低下の見積り

(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額

(単位:百万円)

 

前事業年度

当事業年度

商品及び製品

5,787

7,013

仕掛品

69

82

原材料及び貯蔵品

1,015

1,199

 

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

(1)の金額の算出方法は、連結財務諸表の「注記事項(重要な会計上の見積り)」の内容と同一であります。

 

(会計方針の変更)

(「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)

「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。

法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。

 

(貸借対照表関係)

※1 関係会社に対する金銭債権及び金銭債務(区分表示したものを除く)

 

前事業年度

(2024年3月31日)

当事業年度

(2025年3月31日)

短期金銭債権

94百万円

6百万円

短期金銭債務

106

3

 

※2 期末日満期手形等

期末日満期手形等の会計処理については、手形交換日をもって決済処理をしております。なお、前事業年度の末日が金融機関の休日であったため、次の期末日満期手形等が、前事業年度末残高に含まれております。

 

前事業年度

(2024年3月31日)

当事業年度

(2025年3月31日)

受取手形

149百万円

-百万円

電子記録債権

223

電子記録債務

148

 

(損益計算書関係)

※1 関係会社との取引高

 

前事業年度

(自 2023年4月1日

至 2024年3月31日)

当事業年度

(自 2024年4月1日

至 2025年3月31日)

営業取引による取引高

 

 

売上高

255百万円

48百万円

仕入高

1,246

702

販売費及び一般管理費

1

63

営業外取引による取引高

 

 

受取派遣料

14

4

その他

0

 

 

※2 関係会社出資金売却損

当社の関係会社であった前澤給装(南昌)有限公司の持分を2025年1月1日付で全額譲渡したことによるものであります。

 

※3 販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度79%、当事業年度78%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度21%、当事業年度22%であります。

 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

 

前事業年度

(自 2023年4月1日

  至 2024年3月31日)

当事業年度

(自 2024年4月1日

  至 2025年3月31日)

運送費

1,005百万円

982百万円

従業員給与手当

1,792

1,877

減価償却費

285

249

賞与引当金繰入額

180

194

役員賞与引当金繰入額

28

40

退職給付費用

284

213

 

(有価証券関係)

子会社株式及び関連会社株式

市場価格のない株式等の貸借対照表計上額

区分

前事業年度

(百万円)

当事業年度

(百万円)

子会社株式

6

6

関連会社株式

 

(税効果会計関係)

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

 

前事業年度

(2024年3月31日)

 

 

当事業年度

(2025年3月31日)

繰延税金資産

 

 

 

賞与引当金・未払賞与

90百万円

 

95百万円

役員賞与引当金

8

 

12

未払事業税

27

 

35

未払社会保険料

13

 

14

棚卸資産評価損

10

 

10

退職給付引当金

100

 

90

株式報酬費用

17

 

26

貸倒引当金損金算入限度超過額

1

 

1

会員権評価損

6

 

7

子会社株式評価損

34

 

34

減損損失

 

4

資産調整勘定

39

 

その他

25

 

23

繰延税金資産小計

376

 

355

評価性引当額

△34

 

評価性引当額小計

△34

 

繰延税金資産合計

342

 

355

繰延税金負債

 

 

 

その他有価証券評価差額金

967

 

1,064

その他

0

 

繰延税金負債合計

967

 

1,064

繰延税金資産の純額

 

繰延税金負債の純額

625

 

709

 

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

 

前事業年度

(2024年3月31日)

 

 

当事業年度

(2025年3月31日)

法定実効税率

30.3%

 

30.4%

(調整)

 

 

 

交際費等永久に損金に算入されない項目

0.8

 

0.6

受取配当金等永久に益金に算入されない項目

△0.6

 

△0.6

住民税均等割

1.5

 

1.4

賃上げ促進税制による税額控除

△1.4

 

△1.4

のれん償却額

0.5

 

0.4

抱合せ株式消滅差益

△1.3

 

評価性引当額の増減

 

△1.2

その他

0.3

 

△0.3

税効果会計適用後の法人税等の負担率

30.0

 

29.3

 

3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正

「所得税法等の一部を改正する法律」(2025年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。

これに伴い、2026年4月1日に開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を30.4%から31.3%に変更し計算しております。

なお、この税率変更による財務諸表に与える影響は軽微であります。

 

(企業結合等関係)

(子会社出資持分の譲渡)

連結財務諸表「注記事項(企業結合等関係)」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

 

(収益認識関係)

連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

 

(重要な後発事象)

連結財務諸表「注記事項(重要な後発事象)」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。

 

④【附属明細表】
【有形固定資産等明細表】

(単位:百万円)

区分

資産の

種 類

当期首

残 高

当 期

増加額

当 期

減少額

当 期

償却額

当期末

残 高

減価償却

累計額

当期末

取得原価

有形固定資産

建物

1,978

91

74

(6)

129

1,865

5,474

7,340

 

構築物

33

1

4

28

264

293

 

機械及び装置

525

555

0

170

910

6,096

7,006

 

車輌及び運搬具

0

0

6

6

 

工具、器具及び備品

252

144

0

223

173

3,585

3,759

 

土地

4,492

7

(7)

4,484

4,484

 

建設仮勘定

72

805

639

238

238

 

7,355

1,596

722

(14)

527

7,702

15,427

23,129

無形固定資産

ソフトウェア

454

60

0

121

393

 

のれん

237

39

197

 

その他

2

0

1

 

693

60

0

161

593

(注)1.「機械及び装置」の「当期増加額」は主に生産用設備であります。

2.「建設仮勘定」の「当期増加額」は主に販売システムサーバの更新であります。

3.「ソフトウェア」の「当期増加額」は主に販売システムソフトの更新であります。

4.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額です。

 

【引当金明細表】

(単位:百万円)

科目

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期末残高

目的使用

その他

貸倒引当金

3

0

0

3

賞与引当金

255

269

255

269

役員賞与引当金

28

40

28

40

 

(2)【主な資産及び負債の内容】

 連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

 

(3)【その他】

 該当事項はありません。