第４【経理の状況】

１．四半期連結財務諸表の作成方法について

当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。

 

２．監査証明について

当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期連結会計期間（平成28年４月１日から平成28年６月30日まで）及び第２四半期連結累計期間（平成28年１月１日から平成28年６月30日まで）に係る四半期連結財務諸表について、有限責任監査法人トーマツによる四半期レビューを受けております。

 

１【四半期連結財務諸表】

（１）【四半期連結貸借対照表】

 

 

（単位：百万円）

 

前連結会計年度

(平成27年12月31日)

当第２四半期連結会計期間

(平成28年６月30日)

資産の部

 

 

流動資産

 

 

現金及び預金

3,744

7,700

受取手形及び売掛金

※ 9,207

7,123

商品及び製品

948

813

仕掛品

194

192

未成工事支出金

588

353

原材料及び貯蔵品

127

165

繰延税金資産

62

41

その他

172

151

貸倒引当金

△1

△1

流動資産合計

15,043

16,541

固定資産

 

 

有形固定資産

 

 

建物及び構築物

2,966

2,956

減価償却累計額

△1,418

△1,460

建物及び構築物（純額）

1,548

1,496

機械装置及び運搬具

82

83

減価償却累計額

△50

△55

機械装置及び運搬具（純額）

32

27

工具、器具及び備品

457

468

減価償却累計額

△367

△379

工具、器具及び備品（純額）

90

89

土地

1,423

1,421

その他

16

6

減価償却累計額

△13

△4

その他（純額）

2

2

有形固定資産合計

3,097

3,036

無形固定資産

44

39

投資その他の資産

 

 

投資有価証券

2,882

2,504

保険積立金

1,083

1,115

投資不動産（純額）

666

660

繰延税金資産

7

5

その他

294

286

貸倒引当金

△119

△109

投資その他の資産合計

4,815

4,464

固定資産合計

7,957

7,540

資産合計

23,001

24,081

 

 

 

 

（単位：百万円）

 

前連結会計年度

(平成27年12月31日)

当第２四半期連結会計期間

(平成28年６月30日)

負債の部

 

 

流動負債

 

 

支払手形及び買掛金

※ 8,590

9,673

短期借入金

1,176

1,080

未払法人税等

325

389

未払消費税等

191

188

前受金

1,296

1,198

工事損失引当金

4

35

その他

※ 1,006

722

流動負債合計

12,590

13,287

固定負債

 

 

繰延税金負債

479

348

役員退職慰労引当金

196

187

退職給付に係る負債

154

117

その他

73

71

固定負債合計

902

726

負債合計

13,493

14,013

純資産の部

 

 

株主資本

 

 

資本金

1,001

1,001

資本剰余金

831

831

利益剰余金

6,882

7,627

自己株式

△64

△12

株主資本合計

8,650

9,448

その他の包括利益累計額

 

 

その他有価証券評価差額金

1,007

759

退職給付に係る調整累計額

△150

△139

その他の包括利益累計額合計

857

620

純資産合計

9,507

10,068

負債純資産合計

23,001

24,081

 

（２）【四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書】

【四半期連結損益計算書】
【第２四半期連結累計期間】

 

 

（単位：百万円）

 

前第２四半期連結累計期間

(自　平成27年１月１日

　至　平成27年６月30日)

当第２四半期連結累計期間

(自　平成28年１月１日

　至　平成28年６月30日)

売上高

※２ 15,378

※２ 16,035

売上原価

11,492

12,173

売上総利益

3,885

3,861

販売費及び一般管理費

※１ 2,547

※１ 2,626

営業利益

1,338

1,235

営業外収益

 

 

受取利息

1

1

受取配当金

27

28

投資不動産賃貸料

37

41

受取保険金

24

12

その他

16

16

営業外収益合計

107

100

営業外費用

 

 

支払利息

4

4

不動産賃貸費用

23

19

その他

9

11

営業外費用合計

37

36

経常利益

1,408

1,299

特別損失

 

 

固定資産処分損

0

-

投資有価証券評価損

1

-

特別損失合計

1

-

税金等調整前四半期純利益

1,406

1,299

法人税、住民税及び事業税

450

374

法人税等調整額

7

27

法人税等合計

458

402

四半期純利益

948

896

親会社株主に帰属する四半期純利益

948

896

 

【四半期連結包括利益計算書】
【第２四半期連結累計期間】

 

 

（単位：百万円）

 

前第２四半期連結累計期間

(自　平成27年１月１日

　至　平成27年６月30日)

当第２四半期連結累計期間

(自　平成28年１月１日

　至　平成28年６月30日)

四半期純利益

948

896

その他の包括利益

 

 

その他有価証券評価差額金

146

△247

退職給付に係る調整額

2

10

その他の包括利益合計

149

△237

四半期包括利益

1,098

659

（内訳）

 

 

親会社株主に係る四半期包括利益

1,098

659

非支配株主に係る四半期包括利益

-

-

 

（３）【四半期連結キャッシュ・フロー計算書】

 

 

（単位：百万円）

 

前第２四半期連結累計期間

(自　平成27年１月１日

　至　平成27年６月30日)

当第２四半期連結累計期間

(自　平成28年１月１日

　至　平成28年６月30日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

税金等調整前四半期純利益

1,406

1,299

減価償却費

94

94

貸倒引当金の増減額（△は減少）

0

△10

工事損失引当金の増減額（△は減少）

-

30

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）

△18

△15

役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）

-

△8

受取利息及び受取配当金

△28

△30

受取保険金

△24

△12

支払利息

4

4

固定資産処分損益（△は益）

0

-

投資有価証券評価損益（△は益）

1

-

売上債権の増減額（△は増加）

2,808

2,083

たな卸資産の増減額（△は増加）

△41

333

仕入債務の増減額（△は減少）

△1,800

1,082

前受金の増減額（△は減少）

263

△98

未払又は未収消費税等の増減額

158

△2

その他

185

△241

小計

3,010

4,509

利息及び配当金の受取額

28

28

保険金の受取額

24

12

利息の支払額

△4

△4

法人税等の支払額

△373

△322

営業活動によるキャッシュ・フロー

2,685

4,223

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 

定期預金の払戻による収入

100

-

拘束性預金の純増減額（△は増加）

△572

△231

有形固定資産の取得による支出

△48

△29

有形固定資産の売却による収入

-

5

無形固定資産の取得による支出

△10

△2

投資有価証券の取得による支出

△216

△16

投資有価証券の売却による収入

12

-

投資有価証券の償還による収入

100

-

保険積立金の解約による収入

50

-

その他

△36

△28

投資活動によるキャッシュ・フロー

△621

△303

財務活動によるキャッシュ・フロー

 

 

短期借入金の純増減額（△は減少）

-

△50

長期借入金の返済による支出

△15

△46

配当金の支払額

△150

△150

その他

11

51

財務活動によるキャッシュ・フロー

△154

△195

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）

1,909

3,723

現金及び現金同等物の期首残高

2,418

2,513

現金及び現金同等物の四半期末残高

※ 4,327

※ 6,237

 

【注記事項】

（会計方針の変更）

（企業結合に関する会計基準等の適用）

「企業結合に関する会計基準」（企業会計基準第21号　平成25年９月13日）、「連結財務諸表に関する会計基準」（企業会計基準第22号　平成25年９月13日）及び「事業分離等に関する会計基準」（企業会計基準第７号　平成25年９月13日）等を第１四半期連結会計期間から適用し、四半期純利益等の表示の変更を行っております。当該表示の変更を反映させるため、前第２四半期連結累計期間については、四半期連結財務諸表の組替えを行っております。

 

（減価償却方法の変更）

法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」（実務対応報告第32号　平成28年６月17日）を当第２四半期連結会計期間に適用し、平成28年４月１日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。

これによる当第２四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益に与える影響額は軽微であります。

 

（追加情報）

（従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引）

当社は、従業員への福利厚生を目的として、従業員持株会に信託を通じて自社の株式を交付する取引を行っておりましたが、平成28年４月12日付をもって信託は終了しております。

(1) 取引の概要

「株式給付信託（従業員持株会処分型）」（以下「本信託」という。）は、荏原実業社員持株会（以下「持株会」という。）に加入するすべての従業員を対象に、当社株式の株価上昇メリットを還元するインセンティブ・プランです。本信託導入後５年間にわたり持株会が取得する見込みの当社株式を、本信託の再信託受託者である資産管理サービス信託銀行株式会社（信託Ｅ口）が予め一括して取得し、持株会の株式取得に際して当社株式を売却していきます。信託終了時までに、信託銀行から持株会への売却を通じて、本信託の信託財産内に株式売却益相当額が累積した場合には、それを残余財産として受益者適格要件を充足する持株会会員に分配します。また、当社は信託銀行が当社株式を取得するための借入に対し保証を行っているため、信託終了時において、当社株価の下落により当該株式売却損相当の借入残債がある場合には、保証契約に基づき当社が当該残債を弁済することとなります。

(2) 信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する会計処理

「従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱い」（実務対応報告第30号　平成25年12月25日）第20項を適用し、従来採用していた方法を継続しております。

(3) 信託が保有する自社の株式に関する事項

信託が保有する当社株式の信託における帳簿価額は、前連結会計年度52百万円、当第２四半期連結会計期間０円で、株主資本において自己株式として計上しております。また、当該株式の期末株式数は、前連結会計年度43,868株、当第２四半期連結会計期間０株、期中平均株式数は、前第２四半期連結累計期間60,930株、当第２四半期連結累計期間20,794株であり、１株当たり情報の算出上、控除する自己株式に含めております。

なお、当第２四半期連結会計期間において、当該自己株式を全て売却しております。

 
（四半期連結貸借対照表関係）

※　四半期連結会計期間末日満期手形

四半期連結会計期間末日満期手形の会計処理は、手形交換日をもって決済処理しております。なお、前連結会計年度末日が金融機関の休日であったため、次の連結会計年度末日満期手形が連結会計年度末残高に含まれております。

また、ファクタリング方式により当社グループに対する債権者よりみずほファクター㈱に譲渡された債権（当社グループの買掛金及び未払金）の会計処理は、決済日をもって処理しているため、次の連結会計年度末決済買掛金及び未払金が連結会計年度末残高に含まれております。

 

前連結会計年度
(平成27年12月31日)

当第２四半期連結会計期間
(平成28年６月30日)

受取手形及び売掛金

78百万円

-百万円

支払手形及び買掛金

457

-

流動負債その他(未払金)

7

-

 

（四半期連結損益計算書関係）

※１．販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

 

 前第２四半期連結累計期間

(自　平成27年１月１日

　至　平成27年６月30日)

 当第２四半期連結累計期間

(自　平成28年１月１日

　至　平成28年６月30日)

従業員給料及び手当

727百万円

758百万円

賞与

280

300

法定福利費

197

204

退職給付費用

81

88

旅費及び交通費

111

114

減価償却費

38

33

研究開発費

416

416

 

※２．前第２四半期連結累計期間（自　平成27年１月１日　至　平成27年６月30日）及び当第２四半期連結累計期間（自　平成28年１月１日　至　平成28年６月30日）

当社グループは、売上高の官公庁依存度が高いことから、第１四半期連結会計期間の売上高が他の四半期連結会計期間の売上高と比べ著しく高くなっております。

 
（四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係）

※　現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は下記のとおりであります。

 

前第２四半期連結累計期間
(自　平成27年１月１日
　至　平成27年６月30日)

当第２四半期連結累計期間
(自　平成28年１月１日
　至　平成28年６月30日)

現金及び預金勘定

5,355百万円

7,700百万円

拘束性預金(別段預金含む)

△1,027

△1,462

現金及び現金同等物

4,327

6,237

 

（株主資本等関係）

Ⅰ　前第２四半期連結累計期間（自　平成27年１月１日　至　平成27年６月30日）

１．配当金支払額

決議

株式の種類

配当金の総額
(百万円)

１株当たり
配当額(円)

基準日

効力発生日

配当の原資

平成27年３月26日
第76期定時株主総会

普通株式

150

22.50

平成26年12月31日

平成27年３月27日

利益剰余金

（注）配当金の総額には、資産管理サービス信託銀行株式会社（株式給付信託（従業員持株会処分型））信託Ｅ口に対する配当金１百万円を含めております。

 

２．基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間末後となるもの

決議

株式の種類

配当金の総額
(百万円)

１株当たり
配当額(円)

基準日

効力発生日

配当の原資

平成27年７月31日
取締役会

普通株式

150

22.50

平成27年６月30日

平成27年９月７日

利益剰余金

（注）配当金の総額には、資産管理サービス信託銀行株式会社（株式給付信託（従業員持株会処分型））信託Ｅ口に対する配当金１百万円を含めております。

 

Ⅱ　当第２四半期連結累計期間（自　平成28年１月１日　至　平成28年６月30日）

１．配当金支払額

決議

株式の種類

配当金の総額
(百万円)

１株当たり
配当額(円)

基準日

効力発生日

配当の原資

平成28年３月24日
第77期定時株主総会

普通株式

150

22.50

平成27年12月31日

平成28年３月25日

利益剰余金

（注）配当金の総額には、資産管理サービス信託銀行株式会社（株式給付信託（従業員持株会処分型））信託Ｅ口に対する配当金１百万円を含めております。

 

２．基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間末後となるもの

決議

株式の種類

配当金の総額
(百万円)

１株当たり
配当額(円)

基準日

効力発生日

配当の原資

平成28年７月29日
取締役会

普通株式

150

22.50

平成28年６月30日

平成28年９月５日

利益剰余金

 

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

Ⅰ　前第２四半期連結累計期間（自　平成27年１月１日　至　平成27年６月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

 

 

 

 

 

（単位：百万円）

 

報告セグメント

合計

調整額

(注)１

四半期連結損益計算書計上額(注)２

 

環境関連

水処理関連

風水力冷熱

機器等関連

売上高

 

 

 

 

 

 

外部顧客への売上高

3,015

7,025

5,336

15,378

-

15,378

セグメント間の内部売上高

又は振替高

-

-

-

-

-

-

計

3,015

7,025

5,336

15,378

-

15,378

セグメント利益

199

986

451

1,637

△298

1,338

（注）１．セグメント利益の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。

２．セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

 

２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

該当事項はありません。

 

Ⅱ　当第２四半期連結累計期間（自　平成28年１月１日　至　平成28年６月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

 

 

 

 

 

（単位：百万円）

 

報告セグメント

合計

調整額

(注)１

四半期連結損益計算書計上額(注)２

 

環境関連

水処理関連

風水力冷熱

機器等関連

売上高

 

 

 

 

 

 

外部顧客への売上高

2,432

7,627

5,974

16,035

-

16,035

セグメント間の内部売上高

又は振替高

-

-

-

-

-

-

計

2,432

7,627

5,974

16,035

-

16,035

セグメント利益

158

854

544

1,557

△322

1,235

（注）１．セグメント利益の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。

２．セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

 

２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

該当事項はありません。

 
（金融商品関係）

当第２四半期連結会計期間末（平成28年６月30日）

当第２四半期連結貸借対照表計上額と時価との差額及び前連結会計年度に係る連結貸借対照表計上額と時価との差額に重要性が乏しいため、記載を省略しております。

 

（有価証券関係）

当第２四半期連結会計期間末（平成28年６月30日）

有価証券は、企業集団の事業の運営において重要性が乏しいため、記載を省略しております。

 

（デリバティブ取引関係）

当第２四半期連結会計期間末（平成28年６月30日）

重要性が乏しいため、記載を省略しております。

 

（１株当たり情報）

１株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

 

 

前第２四半期連結累計期間
(自　平成27年１月１日
　至　平成27年６月30日)

当第２四半期連結累計期間
(自　平成28年１月１日
　至　平成28年６月30日)

１株当たり四半期純利益

 

142円72銭

134円12銭

(算定上の基礎)

 

 

 

親会社株主に帰属する四半期純利益

(百万円)

948

896

普通株主に帰属しない金額

(百万円)

-

-

普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益

(百万円)

948

896

普通株式の期中平均株式数

(株)

6,646,445

6,686,551

（注）１．潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．１株当たり四半期純利益の算定上の基礎となる自己株式数には、「株式給付信託（従業員持株会処分型）」信託Ｅ口が所有する当社株式を含めております。

 
（重要な後発事象）

該当事項はありません。

 

２【その他】

平成28年７月29日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。

（イ）配当金の総額　　　　　　　　　　　　150百万円

（ロ）１株当たりの金額　　　　　　　　　　22円50銭

（ハ）支払請求の効力発生日及び支払開始日　平成28年９月５日

（注）　平成28年６月30日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、支払いを行います。